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8月 31 2017 
最新研究では40歳からのマンモグラフィ検診を支持
マンモグラフィによる乳がん検診は、何歳から何歳まで、どの程度の間隔を空けて受けるべきなのか。複数の異なる指針が存在する米国では適切な検診スケジュールをめぐって議論が続いているが、「Cancer」8月21日オンライン版で報告された研究では、乳がんによる死亡を減らす上で最大の効果が期待できるのは、「40歳から84歳までの間に年1回」であることが示された。米国ではマンモグラフィ検診を必要とする年齢や頻度について、米国がん協会（ACS）や米国産科婦人科学会（ACOG）、米国予防医療作業部会（USPSTF）など学会や団体によって異なる指針を示している。そこで、米コロラド大学医学部放射線学教授のR. Edward Hendrick氏らは今回、1960年生まれの全ての女性が（1）40歳から84歳まで年1回（2）45歳から54歳まで年1回、55歳から79歳までは2年ごと（3）50歳から74歳まで2年ごと―のいずれかのスケジュールでマンモグラフィ検診を受けた場合のリスクとベネフィットを比較した。
その結果、乳がんによる死亡を最も多く低減できるスケジュールは、「40歳から84歳まで年1回」であることが分かった。このスケジュールでマンモグラフィ検診を受けると、乳がんによる死亡を39.6％低減できると推定された。
一方、「45歳から54歳まで年1回、55歳から79歳までは2年ごと」の場合は30.8％、「50歳から74歳まで2年ごと」の場合は23.2％の乳がんによる死亡低減につながると推定された。
さらに1960年生まれの米国人女性が全員、これらのスケジュールのいずれかでマンモグラフィ検診を受けた場合に回避できる乳がんによる死亡は、「40歳から84歳まで年1回」で約2万9,400件、「45歳から54歳まで年1回、55歳から79歳までは2年ごと」で約2万2,800件、「50歳から74歳まで2年ごと」で約1万7,200件だった。この結果を踏まえ、Hendrick氏は「乳がんによる早期死亡を回避するには40歳から毎年受けるのがベスト」と述べている。
同氏によると、米国で生涯に乳がんと診断される女性の割合は8人に1人に上る。しかし、40歳から2年に1回以上、マンモグラフィを受ける女性は5割程度だという。「どのスケジュールでマンモグラフィ検診を受けるのかによって、回避できる乳がんを原因とした死亡の数はかなり変動する」と同氏は強調している。
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ただ、今回の研究では費用の分析が行われていないほか、既存の検査機器とスタッフだけで検診受診者の増加に対応できるのかといった問題も検討されていない。また、偽陽性の結果が出ることで必要のない追加の検査が行われるという問題もある。しかし、Hendrick氏は「平均的な40歳代の女性が毎年スクリーニングを受けた場合、そのようことが起こる確率は12年に1回程度。また、実際には乳がんでないのに生検が実施される確率も150年に1回ほど」と話す。さらに、マンモグラフィで乳がんを見逃したり、放射線被曝により乳がんになるリスクもわずかだとしている。
一方、「45歳から54歳まで年1回、55歳から79歳までは2年ごと」を推奨するACSのOtis Brawley氏は、この研究結果について「平均的なリスクの40歳女性では、マンモグラフィ検診を受けたか否かが5～10年以内の健康状態に影響する可能性は極めて低い」と指摘。「マンモグラフィは不完全なツールであり、偽陽性の確率も高い」としている。
さらに同氏は「マンモグラフィは50歳未満の女性では最善の検査法とはいえないばかりでなく、50～70歳の女性にもとりわけ優れた検査法というわけではない」との見方を示し、「新たな乳がんの検査法を開発することが重要」としている。
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8月 31 2017 
採血不要の血糖測定技術を開発 -小型装置の実用化目指す、量研機構-
量子科学技術研究開発機構（千葉市）は8月18日、採血をせずに指先に光を当てるだけで血糖値を測定できる技術を開発したと発表した。同機構はこの非侵襲血糖値センサーの実用化を目指し、既にベンチャー企業を立ち上げている。病院だけでなく家庭でも簡便に使える小型の血糖値センサーを普及させることで、従来の採血を伴う血糖測定による患者の負担を軽減し、QOL向上を図る。
採血せずに血糖値を測定する技術はこれまでも開発されてきたが、従来の技術ではタンパク質や脂質といったグルコース以外の血中成分や体温などの影響を大きく受けるため、臨床応用に十分な測定精度は得られていなかった。一方、中赤外領域では、特定の物質だけに選択的に光エネルギーを吸収させることができるため、血中グルコースの吸収を比較的容易に測定できるとされる。しかし、セラミックヒーターなどの従来光源の中赤外領域における輝度は極端に低く、血糖測定に十分な測定精度には達していなかった。
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同機構・関西光科学研究所（京都府）量子生命科学研究部レーザー医療応用研究グループの山川考一氏らは、固体レーザーの最先端技術と光パラメトリック発振（OPO）技術を融合することで、手のひらサイズの「高輝度中赤外レーザー」（波長6～9μm）の開発に世界で初めて成功した。この技術により国際標準化機構（ISO）が定める臨床応用に必要な測定精度（血糖値75mg/dL未満では±15mg/dL以内、75mg/dL以上では±20％以内に測定値の95％が入れば合格）を一定の条件下で満たせたという。
現行の血糖測定法は採血を要するため、患者は煩わしさや痛み、精神的なストレス、感染症リスクを抱えているほか、穿刺針などの消耗品コストの負担も強いられている。同機構では非侵襲の小型血糖センサーを開発することでこれらの患者の負担を軽減し、さらには糖尿病の診断や治療の効率化も図れるものと期待を示している。
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8月 31 2017 
健康に産みたい!! 体外授精のリスクとその回避法とは
体外授精という言葉は聞いたことはあるけど、具体的にはどうするのか分からないという方もいるのはないでしょうか？本記事では、体外授精をする上での母体と胎児のリスク、体外受精の回避法について紹介します。はじめになかなか子供に恵まれない方に希望を与えてくれるのが不妊治療です。
その中でタイミング法等に効果がない方に行われるのが体外授精です。せっかく授かった赤ちゃんが元気に産まれて欲しいと思うのは誰もが同じではないでしょうか。
そこで気になるのは体外授精によるリスクだと思います。今回は体外授精にはどんなリスクがあるのかを詳しく説明していきます。
体外授精とは体外授精は不妊治療の1つで、通常は体内で行う授精を身体の外で行います。つまり、人工的に授精させ、分裂した卵子を子宮の中に移植する方法が体外授精になります。
体外授精の母体へのリスク体外授精する上で気になるのが、そのリスクかと思います。
具体的にどんなリスクがあるのかをご説明します。お近くの治験情報を全国から検索できます。
卵巣過剰刺激症候群
体外授精は良い状態の卵子をできるだけ多く獲得する必要があるので排卵誘発剤が使われます。
卵子過剰刺激症候群は排卵誘発剤の副作用で、卵巣に過剰な負荷をかける事で発症してしまいます。
症状は腹痛、お腹に水が溜まる、吐き気、過剰な喉の渇き等が主になります。
この症状は自然に治まる場合も多いですが、症状が酷い場合は排卵誘発剤の使用について医師に相談した方が良いでしょう。採卵による出血
採卵とは卵巣で十分に成熟した卵子を卵巣に針を刺して取り出す事です。
針を刺して卵子を取り出す時に出血する場合があります。
ほとんどの場合、出血は自然に治まりますので問題ありませんが、出血が多い場合は輸血が必要になり、場合によっては開腹手術になる事もあるようです。
また、針を体内に入れて採卵しますので、誤って子宮や膀胱、腸等の卵巣の近くにある臓器を刺してしまうリスクが伴います。
この場合、血尿や不正出血を引き起こしますので異常を感じたらすぐに医療機関を受診しましょう。採卵時の麻酔の使用
採卵時、膣から卵巣まで針を刺すので当然痛みを伴います。
昔は麻酔を使わないで行われていましたが、最近は全身麻酔や局所麻酔を使用してくれる病院が多くなりました。
ただ、麻酔も強い薬剤を使用しますので、アレルギー反応によるショックや神経障害といった副作用が出てしまう方もいらっしゃいます。多胎児の妊娠
体外授精の場合、双子を妊娠する確率は自然妊娠の2倍以上と言われています。
お腹に胎児が2人いるので当然、母体への負担も1人を普通に妊娠する倍の負担が母体にかかりますので、切迫早産や帝王切開による出産のリスクも高まってしまいます。また双子の場合、妊娠高血圧症症候群に罹患する確率は通常の6倍に跳ね上がります。
子宮外妊娠
子宮外妊娠とは受精卵が卵管や腹腔等の子宮以外の場所に妊娠してしまう事になります。
体外授精の場合、自然妊娠と比べて子宮外妊娠の可能性が高いです。
この場合は残念ですが、堕胎せざるを得ません。
ただ、自然妊娠でも一定の割合で起こってしまう事ですので悲観せずに早めに処置してもらいましょう。
子宮外妊娠は自然妊娠の場合で1％、体外授精の場合でも約5％の確率で起こります。
近年では細胞分裂がある程度進んでから受精卵を戻し、着床までの期間を短くできる胚盤胞移植という方法があり、子宮外妊娠のリスクの防止として注目されています。体外授精の胎児へのリスク体外授精する上で母体のリスクも気になりますが、これから産まれてくる我が子への負担はもっと気になるかと思います。
ここでは、体外授精における胎児へのリスクをご紹介します。多胎児になる事での胎児の影響
多胎児は自然妊娠でもリスクは同じですが、体外授精では多胎児の可能性も自然妊娠より可能性が高いので取り上げておきます。
一卵性双生児のばあい、胎盤1つを2人で共有した状態が胎児にとって一番リスクが高いです。
その中でも双児間輸血症候群は母からの血液循環が双方の胎児に均等に供給されずに起こります。
血液が余分に流れてくる赤ちゃんは多尿、羊水過多、心不全になり、血液が思うように貰えない赤ちゃんは腎不全、羊水過少、発育不全になってしまいます。
母体に現れる症状としては羊水過多の場合、腹囲が急増する事があり、子宮収縮の痛みを感じる、喉が渇く等があります。これの原因はまだ解明されてませんが、赤ちゃんを助ける為の処置の方法はありますので、異変を感じたら慌てずに先ずは受診しましょう。
その他にも多胎児の場合、2500g以下の未熟児で産まれる事も多いですし、脳性麻痺や奇形等のリスクの懸念もあります。遺伝子異常等による男性不妊
男性側に不妊の原因があって体外授精に踏み切った方もいらっしゃるのではないでしょうか。
不妊治療が確立される前は染色体異常がある精子とは授精する確率が極めて低く、授精する事がなかったので遺伝する事もなかったのが、この遺伝子異常による男性の不妊です。
今までは授精する事はなかったのですが、体外授精によって人工的に授精出来るようになって初めて遺伝性が明らかになりました。
まだ研究が進められている段階ですが、今後、不妊治療する上で大事な指針になると思われます。お近くの治験情報を全国から検索できます。
体外授精のリスクを避けるには体外授精のリスクの大半は必要なプロセスの結果として起こるので絶対ではありません。
ただし、卵巣過剰刺激症候群や採卵による出血は症状が現れたら自己判断せずに医師に相談する事をお勧めします。不妊治療日々進歩していて、昔は排卵誘発剤で沢山卵子を取り出して何個も戻すのが主流でした。
しかし、今は質の良い卵子を取り出せる場合は排卵誘発剤を使用しないケースも増えています。
子宮に戻す受精卵の数も複数個ではなく、単体で戻しても妊娠する確率は変わらないと判断している医師もいらっしゃるようです。子宮外妊娠は自然妊娠でも起こり得る事ですので、体外授精をしたからと思う必要はないでしょう。
リスクを避ける為には異常を感じたらすぐに医療機関を受診する事が大事になります。まとめ体外授精における母体のリスクは卵巣過剰刺激症候群、採卵における出血、採卵時の麻酔による副作用、多胎児の妊娠、子宮外妊娠です。
胎児へのリスクは多胎児になる事での影響、男性不妊の遺伝の懸念です。
しかし、これらのほとんどは不妊治療のプロセスで起こるものです。
過剰に心配する必要はないですが、異常を感じたら自己判断したり、我慢せず、すぐに医療機関を受診しましょう。治験に関する詳しい解説はこちら
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病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。 -
8月 31 2017 
体外受精と人工授精！方法、費用、受精率の違いは？
不妊治療の方法として体外受精、人工授精という言葉を聞いたことがあると思います。しかし、いまいち違いがわからないという方も多いのではないでしょうか？治療対象や方法や費用、受精率など違いを理解し、自分たちに合った方法を選びましょう。今回はこの二つの違いに注目しながら人工授精と体外受精の対象、方法、費用、受精率についてご説明します。はじめに体外受精と人工授精、この二つの違いを説明できますか？
どちらも不妊治療の方法として知られていますが、詳しい方法まで知っている方は少ないのではないでしょうか？
今回はこの二つの違いに注目しながら人工授精と体外受精の対象、方法、費用、受精率についてご説明します。
体外受精・人工授精の対象の違い不妊の原因というのは人それぞれ異なります。そのため、不妊の原因によって治療方法が異なってきます。〔人工授精〕
人工授精は、主に男性側に不妊の原因がある場合に行われることが多い治療方法です。
精子の数が少ない「乏精子症」、精子の運動率が低い「精子無力症」、勃起不全（ED）や逆行性射精などの性機能障害によって妊娠が難しい場合が対象となります。〔体外受精〕
体外受精は主に女性側に不妊の原因がある場合に行われることが多い治療方法です。
女性が抗精子抗体を持っていることで精子の進入や受精が妨げられてしまったり、卵管の両側に機能不全がある場合などが対象となります。〔原因不明の場合は？〕
不妊の原因が不明の場合には、身体への負担が比較的少ない人工授精を行い、人工授精を5回行っても妊娠できない場合には体外受精への移行を考えます。体外受精・人工授精の方法の違い不妊の原因により体外受精・人工授精を選びますが、治療方法はどのように違うのでしょうか。
詳しくみていきましょう。〔人工授精の治療方法〕
人工授精は人工的に卵子近くの子宮内に精子を送り込んで妊娠しやすくするという治療方法です。受精が行われる卵管までたどり着く精子の数を増やすことで妊娠の確率が上がります。
人工授精は排卵日を予測し排卵直前～排卵直後の期間に人口受精を行います。自然妊娠に近いため、身体への負担は比較的少なくて済むのがメリットです。
〔体外受精の治療方法〕
精子と卵子を採取し体外で受精させ、受精卵をある程度の成長段階まで培養し、子宮に戻すという治療方法です。不妊の原因が不明な場合や、自然妊娠率が下がる30代後半～40代になると、人口受精より体外受精を行う女性が増えます。
〔卵子の凍結保存〕
体外受精の場合、女性の体内から採取した卵子を凍結し、長時間保存しておくことができます。
排卵された卵子を採取し、－196度の超低温液体窒素で凍結して保存するのです。卵子は女性の年齢が上がるにつれて老化し、妊娠の確率が下がるため、若いうちに未授精の状態で卵子の凍結保存をするという女性も増えています。
凍結保存した卵子は、妊娠したい時に解凍し体外受精をし、受精卵を子宮内に戻します。
日本生殖医学会のガイドラインでは、卵子の採取は40歳まで、受精卵の移植は45歳までというルールが定められています。
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体外受精・人工授精の費用の違いそれぞれ治療法が違う体外受精と人工授精ですが、費用はどうなのでしょうか？体外受精や人工授精は自由診療の扱いになるため保険が適用されません。
この二つは、それぞれの1周期あたりの費用が大きく異なります。
人工授精は1回あたり約2～3万円が一般的で、体外受精になると1回あたり約10万円～30万円となります。
さらに体外受精の場合は培養した受精卵を元に戻すための費用が別途かかるので、全部で約100万円程度の費用がかかることもあります。
また卵子を凍結保存できると先ほど紹介しましたが、そのための費用も保険適用外なので約70万円～100万円と高額です。
さらに卵子1つにつき年間約1万円の保管料を毎年払い、凍結した卵子を解凍し体外受精を行うには約30万円～50万円の費用がかかります。体外受精だけではなく、卵子の凍結保存もする場合には高額な費用がかかることも覚えておきましょう。
この費用についてはあくまでも一般的な費用なので、かかる病院により費用が異なる場合もあります。事前に病院に確認しておくのが良いでしょう。
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体外受精・人工授精の受精率の違い体外受精と人工授精の場合受精率にはどれくらい違うのでしょうか？
日本産婦人科学会の2012年のデータによると、人工授精は約5％、体外受精は約15～25％となっています。
また、どちらの方法にしても女性の年齢が上がるにつれて妊娠、出生率は下がるという結果も出ています。
32歳頃までは約20％の出生率ですが、32歳を超えると年齢と共に1％ずつ、37歳を超えると2％ずつ出生率が下がり、流産の可能性が高くなるようです。
まとめ不妊の原因は人それぞれ違うので、自分たちに合った治療方法を見つけることが大切です。
男性に原因がある場合、女性に原因がある場合で治療方法が異なりますので、不妊治療を始める場合にはご主人の協力も必要不可欠です。
また人工授精に比べると体外受精は妊娠、出生率が上がりますが、その分費用も上がります。
治療を始める際には夫婦でよく話し合い、二人が納得できる方法で行うようにしましょう。治験に関する詳しい解説はこちら
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