• 子宮筋腫を予防する?食べ物や飲み物の疑問について

    子宮筋腫にならないためにはどういったことに気を付ければよいのか。まず初めに申し上げますと、これをすることで確実に予防できるという方法はありません。女性ホルモン、環境ホルモン、食事内容が強く原因となりえると考えられて有力な説ではあるのですが、医学的な根拠はそこにはありません。ただ、個人差にもよりますが上記のようなホルモンバランスを整えたりと、日々の生活習慣の改善に繋がったというケースもあります。

    子宮筋腫の予防の必要性

    子宮筋腫は良性の腫瘍で、腫瘍と聞くとだれでも不安になると思いますが、悪性への変異(子宮肉腫)する可能性は限りなく0に近い確率であります。それ自体には命を脅かすものではありませんが、筋腫が大きくなっていくと、過多月経(生理痛や出血量の増加etc)など様々な症状を及ぼす可能性もあるため、最大の予防策は定期的な検診、検査を受けること。大きくなる前に状態や症状を把握するというのが非常に大事になってきます。

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    女性ホルモンの乱れを抑止する考えからの予防方法

    女性ホルモンは日常のストレスによる影響を受けやすいため、なるべく避ける。避けれない場合は運動や規則正しい生活習慣を意識しリフレッシュする。過度に負荷をかけないというのも大切です。昼間は自律神経が優位な状態で、精神的な面でも疲れや負荷がかかり、通常の正しい身体のサイクルであれば、夜にかけて副交感神経が優位に働き体のダメージをケアしてくれる自然治癒で修復してくれます。過度な夜更かしをずっと続けていると、自律神経が活発な状態が続くため、ゆっくり体を休ませてあげることで、ホルモンバランスを整えるというのも重要です。ツボや整体でケアをしてあげるというのも有効的と考えられています。

    子宮筋腫の食事に関する予防方法

    子宮筋腫が小さくなる食べ物・飲み物があるといわれてものが諸説ありますが、医師によっては効果はないと否定的な意見もあります。コーヒーは良くなく、紅茶が良いなど、その事実も明確ではありません。
    漢方医学の観点からは、体を温める作用のものが多く(子宮筋腫が小さくなったという事例もあるようです)、しょうがなど身体を温めるものは、血流促進など健康面にも良い影響があり、食べてはいけないものはキュウリなどの水分の多い野菜を避けた方が良いという風に言われています。

    まとめ

    自分で治すことが予防ができたりするのが何よりですが、子宮筋腫自体はまだまだ原因が確定できない病気です。すべてが否定的ではなく、またすべてが効果がないわけではありません。医師の診断の元、相談を受けられる環境があることが何より大切だといえます。

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  • 高用量インフルワクチンで介護施設入居者の入院リスク低下

    介護施設に入居する高齢者では、従来ワクチンの4倍量の抗原を含む高用量インフルエンザワクチン(商品名:Fluzone)を接種すると、インフルエンザで入院するリスクを大幅に低減できることが新たな研究で示された。研究を率いた米ブラウン大学のStefan Gravenstein氏は、「本研究では対象者の4分の1が90歳以上であり、高用量ワクチンが超高齢者にも有効であることが示された」と話している。

     本研究はワクチンの製造元であるSanofi-Pasteur社の支援により実施され、結果は「Lancet Respiratory Medicine」7月20日オンライン版に掲載された。

     研究では、米国38州823カ所の介護施設に入居する65歳以上の高齢者3万8,256人を対象として、2013~2014年のインフルエンザシーズンのメディケア請求データを分析した。これらの施設は、入居者に高用量インフルエンザワクチンを接種する施設と、標準用量のワクチンを接種する施設にランダムに割り付けられていた。

     その結果、同シーズンの半年間の呼吸器疾患による入院の発生率は、標準用量群の3.9%に対して高用量群では3.4%で、約13%の入院リスクの低下が認められた(調整後の相対リスク0.873、95%信頼区間0.776~0.982)。さらに、呼吸器疾患以外の原因による入院を含めた全体的な入院率も、高用量群で大幅に低下することが分かった。

     「今回認められた入院リスクの低下のうち、呼吸器疾患を主な原因とする入院による影響は3分の1にとどまった。高用量インフルエンザワクチンは呼吸器疾患以外の原因による入院の回避にも有用だと考えられる」と、Gravenstein氏は述べている。

     なお、今回の結果を踏まえると、入居者に接種するワクチンを標準用量のものから高用量のものに変更した場合、69件変更するごとに1件、シーズン中の入院を回避できることになるという。一方で、全体の死亡率にはワクチンの種類による影響は認められなかった。

     Gravenstein氏によると、過去にも高齢者に対する高用量ワクチンの有効性を示した1件の研究があるが、比較的健康な人を対象としたものだった。そのため、介護施設に入居するフレイル(虚弱)の高齢者にも効果が認められるのか、確認する必要があったという。

     重篤患者のケアの専門家である米スタテン・アイランド大学病院のTheodore Strange氏は「慢性疾患を抱える患者では、入院せずに住み慣れた環境で過ごすことで生活の質(QOL)が向上する」と話し、「今回の研究は適切にデザインされたものであり、医療費およびQOLの両面で重要なものだ」と結論づけている。さらに同氏は「高用量ワクチンへの変更には費用がかかるが、患者の入院を回避することによる利益の方が上回る」との見解を示している。

     米ノースウェル・ヘルス、プレインビュー・シオセット病院のAlan Mensch氏は「この研究で死亡率への影響がみられなかったのは、研究を実施したシーズンは比較的弱いウイルス株が主に流行していたためだろう」と指摘。また、「全ての人に一律の用量が適するわけではなく、医学的な状態や性、年齢に合わせた個別化医療を目指す必要がある」として、その観点からも今回の知見は役立つだろうと述べている。

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    HealthDay News 2017年7月21日
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  • 溺水による脳障害、高気圧酸素治療で回復

    プールでの溺水事故により重度の脳障害に至った女児に対し、高気圧酸素治療(HBOT)と呼ばれる治療を試みた結果、萎縮していた脳組織が回復したとする報告が「Medical Gas Research」6月30日オンライン版に掲載された。HBOTは、高気圧が保たれた治療装置の中で高濃度の酸素を吸入させる治療法。女児は事故後、歩行や会話ができない状態に陥っていたが、HBOTによってこうした能力を取り戻したばかりか、事故前よりも目覚ましい言葉の発達がみられたという。

     この症例について報告した米ルイジアナ州立大学医学部大学医療センターのPaul Harch氏によると、HBOTによって回復した女児は米アーカンソー州のエデン・カールソンちゃん。エデンちゃんは2歳の誕生日の前日、自宅のプールでうつぶせに浮いている状態で発見された。

     事故後、エデンちゃんの血流を取り戻すために100分の心肺蘇生(CPR)を要し、MRI検査では灰白質や白質といった重要な脳の領域が萎縮し始めていることが確認された。その後約2カ月で身体を動かす力が失われ、会話や歩行、指示への反応などの能力も低下していった。

     この時点でエデンちゃんを紹介されたHarch氏らは、事故から55日目にまずは自宅で通常の気圧下での高濃度酸素療法を1日2回実施。その後ニューオーリンズにあるHarch氏らの施設に搬送し、78日目からHBOTを開始した。HBOT は、1回45分の治療を週5日のペースで計40回実施した。

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     その結果、HBOTを1回実施するごとに飛躍的な改善がみられ、エデンちゃんの母親によると10回目の治療までにはほぼ正常に見えるほどまでに回復した。最終的にエデンちゃんは歩けるようになり、言語能力は事故前よりも向上。MRI検査では萎縮していた脳がほぼ完全に回復していることが確認された。

     Harch氏によると、HBOTはその効果の機序が十分解明されていないことなどから、長年懐疑的な目で見られてきた。しかし、急性脳損傷の成人を対象とする近年の研究では1回のHBOTでも組織回復の促進に必要な複数の遺伝子の活性に変化が認められたという。

     エデンちゃんの例は1つの症例に過ぎず、同じ状況の他の患者にもHBOTが有効であるとの裏付けにはならない。しかし、Harch氏はエデンちゃんのような幼児に限らず、さまざまな年齢の患者でHBOTによる効果が期待できるとの考えを示し、「患者の年齢ではなく『いつ介入するか』が重要。HBOTを実施するなら、早ければ早いほど良い」としている。

     なお、成人を対象とした4件の臨床試験では、損傷から1週間以内のHBOT開始で急性脳損傷患者の死亡率が50~60%低減したことが示されているという。

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    HealthDay News 2017年7月20日
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  • 拡散テンソル画像MRIで腎臓線維化の画像化に成功 – 糖尿病腎症モデルラットで、阪大の研究グループ

    大阪大学大学院先端移植基盤医療学准教授の貝森淳哉氏と先端移植基盤医療学教授の高原史郎氏らの研究グループは、拡散テンソル画像(diffusion tensor imaging;DTI)と呼ばれる拡散MRIの一手法を用いて、糖尿病腎症モデルラットの腎臓の線維化を画像化することに成功したと発表した。腎臓の組織障害を非侵襲的に正しく評価できるようになれば、糖尿病腎症や慢性腎臓病(CKD)の予防のほか、透析患者数の減少にも寄与するものと期待されるという。詳細は「Scientific Reports」7月18日オンライン版に掲載された。

     腎疾患の進行度を評価するには腎臓の線維化が重要な指標とされるが、その評価には腎生検が必要とされ、非侵襲的なMRIやエコー検査では評価は難しいとされている。これまでの報告で、拡散MRIにより腎臓の線維化を評価できる可能性が示唆されているが、評価法の確立には至っていない。特に、日本国内の透析導入原因の第1位に位置づけられる糖尿病腎症に関しては、浮腫の影響もあり、腎臓組織の線維化の評価は困難とされている。

     そこで今回、研究グループは、拡散MRIを多方向から撮影する「拡散テンソル画像MRI」という撮影法に着目。より感度が高い撮影方法であるスピンエコー法と組み合わせた新しい撮影方法を開発し、糖尿病モデルラットを用いて腎臓の線維化の撮影を試みたところ、その画像化に成功した。

     また、従来のMRIでは3時間ほどの撮影中、腎臓を静止させる必要があったが、研究グループは、腎臓の血流と温度を長時間変えることなく腎臓を静止させることができる特殊な器具を開発したとしている。今回の結果を踏まえ、研究グループは今後、生体で腎臓を固定する方法や撮影方法を改良し、糖尿病による腎障害の進行度を非侵襲的かつ正確に評価する手法の実用化につなげたいとしている。

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    糖尿病を患うと合併に悩まされる可能性があります。合併の中には命の伴うものもあり、透析治療を受けている中でも、原因の疾患の第一位と呼ばれるほど糖尿病性腎症について詳しく解説しています。

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    HealthDay News 2017年7月31日
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  • 生活習慣の欧米化でアディポネクチンに質的および量的な異常 – 遺伝的素因が共通する日系人と日本人を比較検討

    遺伝的素因が同じ日本人であっても、生活習慣が日本式から米国式に変化すると、脂肪細胞から分泌されるホルモンの「アディポネクチン(APN)」に量的および質的な異常がもたらされ、インスリン抵抗性が惹起される可能性があることが、日本在住の日本人と米国在住の日系人とを比較した研究で分かった。広島大学病院内分泌・糖尿病内科の米田真康氏らと大阪大学内分泌・代謝内科学との共同研究によるもので、詳細は「Cardiovascular Diabetology」7月6日オンライン版に掲載された。

     日本から米国に移住した日系人は日本人と共通した遺伝的素因を持つ一方で、生活習慣は異なるため、「生活習慣の欧米化」という環境要因の変化が日本人の生活習慣に関連した代謝疾患に与える影響について検討する対象として最適とされる。広島大学の研究グループはこれまでに、血清中のAPN濃度が低いことは2型糖尿病発症の危険因子であることを報告している。APN濃度の低下はインスリン抵抗性と関連することも指摘されているため、APNは生活習慣の欧米化によって生じるインスリン抵抗性に関与している可能性がある。

     そこで同氏らは、疫学研究「ハワイ・ロサンゼルス・広島スタディ」で2009~2010年の医学調査の受診者のうち、30~70歳の広島在住の日本人325人およびロサンゼルス在住の日系人304人を対象に、生活習慣の違いがAPNの量的および質的な変化をもたらし、インスリン抵抗性に起因しているのかどうかを検討した。

     75g経口ブドウ糖負荷試験(OGTT)で評価したインスリン分泌能、血清総APN濃度、さらにメタボリックシンドロームや動脈硬化性疾患のマーカーとして報告されている、血清総APN濃度に対するC1q-APN複合体濃度の比(C1q-APN/総APN比)を日本人と日系人で比較した。

     その結果、日本人と比べて日系人では正常耐糖能(NGT)群および耐糖能異常(IGT)群においてMatsuda indexが有意に低く、OGTTにおける血清インスリン濃度の総和、濃度-時間曲線下面積(AUC)が増大していた。一方、糖尿病群では同様の結果は得られなかった。また、日本人と比べて日系人ではNGT群およびIGT群で血清総APN濃度が有意に低く(量的変化)、C1q-APN/総APN比は有意に高いこと(質的変化)が示されたが、糖尿病群ではそのような結果は示されなかった。

     以上を踏まえ、米田氏らは「日本人において、生活習慣の欧米化はAPNの量的のみならず質的な変化をもたらし、インスリン抵抗性を惹起することが示された」と結論。また、糖尿病群ではこうした変化が認められなかった点については「APNは糖尿病自体による強い影響を受けるため、生活習慣の違いによる影響は検出されにくかった可能性がある」とし、さらには「日本在住の日本人であっても、糖尿病を発症した人たちの生活習慣は日系人の生活習慣とほとんど違いがなかった可能性がある」とも指摘している。

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    HealthDay News 2017年7月24日
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