• 使い残した医薬品を処分するときの注意点    

    期限切れの薬や不要な薬で薬箱がいっぱいになってしまったら、適切な方法で処分する必要があります。家族に危険が及んだり、環境に悪影響を及ぼしたりすることがないよう、以下の注意点を守って処分しましょう。
    • 薬に処分方法が表示されていれば、それに従いましょう。
    • 処分について指示がない場合は、薬を容器から取り出し、人やペットが誤って手にすることがないよう使用済みのコーヒーの出し殻や使用済みの猫用トイレの砂などに混ぜましょう。混ぜた後は袋に入れ、漏れないように密封しましょう。
    • 個人情報の保護のため、処方ラベルをはがしましょう。
    • 薬をシンクやトイレに流してはいけません。
    • 適切に処分するまでは、子どもやペットの手の届かない安全な場所に保管しておきましょう。
    • 近所に医薬品の回収を行っている病院、薬局、小売業者がないかを確認しましょう。
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    治験・臨床試験についての詳しい説明

    情報元:米国食品医薬品局(FDA)
    HealthDay News 2017年8月17日
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  • 夢を見ない高齢者は認知症リスクが高い?   

    睡眠中は「ノンレム睡眠」と「レム睡眠」を繰り返すが、このうち身体は休息しているが脳は覚醒していて急速に眼球が動いているレム睡眠の状態では夢を見やすい。このレム睡眠の時間が短いと、その後認知症を発症するリスクが高まることが、スウィンバーン工科大学(オーストラリア)のMatthew Pase氏らによる研究で示唆された。詳細は「Neurology」8月23日オンライン版に掲載された。

     研究の対象は、1995年から1998年にかけてフラミンガム心臓研究に参加した60歳以上の男女321人(平均年齢67歳、男性が50%)。自宅でポリソムノグラフィ検査により睡眠パターンを測定し、最長で19年間(平均12年間)追跡した。

     その結果、32人が認知症を発症した。このうち24人はアルツハイマー病だった。年齢と性で調整して解析した結果、睡眠時間にレム睡眠時間が占める割合が1%低下するごとに、認知症リスクが9%高まることが示された。また、レム睡眠の状態になるまで時間がかかることも、認知症リスクの上昇に関連していた。さらに、レム睡眠時間の割合やレム睡眠の状態になるまでの時間と認知症リスクとの関連は、心血管のリスク因子や抑うつ症状、薬剤の使用などで調整後も認められた。

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     一方、ノンレム睡眠の状態と認知症リスクとの間には関連は認められなかったとしている。

     Pase氏は「この研究では(レム睡眠と認知症リスクとの間の)因果関係について検証したわけではない。今回は関連が認められたに過ぎない」と強調。その上で、「レム睡眠の時間が長いことは、認知症によってダメージを受けやすい脳内での情報伝達に保護的に働くのかもしれない」との見方を示している。ただし、レム睡眠時間の短縮は、独立した認知症のリスク因子である慢性的なストレスや未診断の睡眠障害に起因している可能性もあると付け加えている。

     一方、米ニューヨーク大学(NYU)ランゴン医療センター精神医学のRicardo Osorio氏は、レム睡眠による認知症リスクへの影響について理解することは、ヒトが何のためにレム睡眠の状態を経験するのかが現時点でははっきりと分かっていないため難しいことを指摘。その上で、「これまでの睡眠と認知症との関連を検討した研究のほとんどは、レム睡眠ではなく、より深い睡眠状態による影響に注目したものだった。今回の研究は、レム睡眠も脳の機能に重要な睡眠状態であることを浮き彫りにした。レム睡眠時の神経活動は記憶の固定やアルツハイマー病の発症を抑制する上で重要なのかもしれない」と話している。

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    軽度認知症に関する基本情報

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    HealthDay News 2017年8月23日
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  • 加齢黄斑変性のサプリメントは費用対効果が高い

     加齢に伴いリスクが高まる眼疾患の1つ、加齢黄斑変性の患者の視力維持に有効とされている安価なサプリメントは、費用対効果にも優れていることが、新たな研究で示された。詳細は「British Journal of Ophthalmology」8月23日号に掲載された。

     この研究は、米ワシントン大学眼科学のAaron Lee氏らが実施したもの。以前、米国で実施された加齢性眼疾患研究(AREDS)で有効性が示されたビタミンCなどの抗酸化物質や亜鉛が含まれたサプリメントは、片眼が滲出型(ウェットタイプ)、他眼が萎縮型(ドライタイプ)という組み合わせの加齢黄斑変性の患者に使用した場合に高い費用対効果が得られることが分かったという。同氏は「こうした患者では、より高価な治療が必要となる状態まで進行するのを、サプリメントによって遅らせることができるかもしれない」と話している。

     今回の研究では、AREDSの研究データおよび英国の加齢黄斑変性の前向き研究に参加した加齢黄斑変性患者9万人超のデータを用い、AREDSで使用されたビタミンCおよびE、ベータカロテン、亜鉛、銅を含有するサプリメントと、その後に実施されたAREDS2で使用されたビタミンCおよびE、ルテイン、ゼアキサンチンを含有するサプリメント(以下、AREDSサプリメント)を55歳以上の患者に使用した場合の費用対効果について分析した。

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     その結果、早期の患者で費用対効果が高いことが示された。さらに、片眼に滲出型黄斑変性が認められる患者ではより費用対効果に優れていることも分かった。また、サプリメントの使用により高価な抗血管内皮増殖因子(VEGF)阻害薬の注射を必要とする回数が生涯で約8回減少することも明らかになった。このことは、長期的には患者1人当たり数千ドルもの治療費の節約につながるという。

     Lee氏によると、加齢黄斑変性は米国の高齢者に視力低下をもたらす主な疾患の1つで、その約10~15%を滲出型、約85~90%を萎縮型が占めている。米国ではAREDSサプリメントはプリザービジョンやPro-Opticといった商品名で販売されている。販売価格は2カ月分(120錠)で約25~40ドル(約2,700~4,370円)で、抗VEGF阻害薬と比べてはるかに安価だ。

     一方、米ジョンズ・ホプキンズ大学眼科学教授のAlfred Sommer氏は「網膜疾患の専門医の間では、サプリメントの使用が適切と考えられる患者に使用を勧めることは珍しくない。しかし、現時点でサプリメントのベネフィットは明確には示されていない。AREDSは研究としての規模が小さかったため、偶然、サプリメントの有効性が示されたに過ぎない可能性がある」と指摘。このような視点から考えると、コスト分析は「意味がないとも考えられる」と話している。

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  • 家族などによる介護の負担、終末期には倍増

    米国でも家族を中心とした「無償の介護者」が高齢者介護を担うことは珍しくないが、特に死期が近づくと、介護者への負担が倍増することが米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のKatherine Ornstein氏らによる研究で分かった。高齢者約2,400人とその介護者のデータを分析した結果、終末期に介護者が介護に費やした週当たりの時間は、終末期以外での介護時間と比べて約2倍に上ることが明らかになったという。。

     米国介護連盟および全米退職者協会(AARP)が実施した2015年の調査によると、過去12カ月以内に50歳以上の高齢者に対して無償の介護を提供した米国民は3400万人を超え、その多くは女性だった。一方、終末期の介護に家族などの無償の介護者がどの程度関わっているのかについては、これまで定量化されたことがなかった。

     そこでOrnstein氏らは今回、65歳以上の高齢者およびその介護者に対して実施された調査データを用い、終末期にある高齢者と終末期ではない高齢者との間で、ケアを担う介護者の数や、介護に費やされている時間などを比較した。「終末期」は調査から12カ月以内に高齢者が死亡した場合と定義した。

     その結果、終末期の高齢者を介護する介護者数は平均2.5人で、週当たりの介護時間は61.3時間だった。これに対し、終末期ではない高齢者では週当たりの介護時間は35.5時間だった。

     また、「介護で身体的な困難がある」と回答した介護者の割合は、終末期を迎えた高齢者の介護者では35%を占めていたが、終末期以外の高齢者の介護者では21%にとどまっていた。「自分のための時間がない」と回答した介護者の割合も、前者では51%に上っていたが、後者では21%だった。

     なお、介護者の約9割が報酬のない無償の介護者だったが、介護者が配偶者である場合、ほぼ3分の2は他の家族や友人などによる支援を受けずに介護を担っていたことも分かった。

     患者の権利や終末期の問題などの擁護活動を行っている団体であるCompassion & Choices代表のBarbara Coombs Lee氏は、今回の調査対象となった介護者が、必ずしも介護をしている高齢者が終末期にあることを認識していなかった可能性があることを指摘。死期が近いことを認識していないと、無益かつ大きな苦痛を伴う治療を選択することにつながりやすく、それによって介護者の負担が増大してしまう場合があると説明している。

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     一方、今回の研究を実施したOrnstein氏は「終末期の介護では家族の負担が重くなるということを、より多くの人に知ってもらいたい」と話す。また同氏は、緩和ケアサービスへのアクセスの拡充についても検討する必要性を強調。「それによって家族に対する支援サービスの提供も促されるのではないか」としている。

     Lee氏もまた、ホスピスや緩和ケアにアクセスしやすい環境を整備すべきとの意見に同意し、これらの利用を阻む障壁となっている最大の要因は情報不足であることを指摘。「医師が積極的に共有しようとしない情報を知り、率直な対話をすることが、緩和ケアの普及につながるのではないか」との見方を示している。この研究は「Health Affairs」7月号に掲載された。

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    HealthDay News 2017年8月22日
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