• 貼り薬で腹部の脂肪が縮小、マウス実験で確認

    気になるウエスト周りに貼るだけで脂肪が消える―。将来、そんな夢のような貼り薬が登場する日が来るかもしれない。米コロンビア大学医療センターの研究グループが、脂肪を縮小させるスキンパッチ(貼り薬)を開発し、マウスの実験でその効果を確認したとする研究結果を発表した。

    詳細は「ACSNano」9月15日オンライン版に掲載された。

    スキンパッチは1cm2ほどの大きさだが、表面に数十本の微細な針が付いている。この針から、さらに肉眼では確認できないほど微小な直径約250nm(ナノメートル)のナノ粒子に充填された薬剤が経皮的に投与される。皮下組織で針が刺さることによる痛みはほとんどないとしている。

    薬剤は、過剰なエネルギーをため込む性質がある白色脂肪細胞を、エネルギーを燃焼させる褐色脂肪細胞に変える「褐色化」を促す。

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    研究グループの一員で同センター病理学・細胞生物学のLiQiang氏によると、同様の作用を有する薬剤は既にあるが、経口薬や注射薬しかなく、全身に作用するため消化器症状や体重増加、骨折などの副作用のリスクがある。
    それに対し、貼り薬は投与した薬剤のほとんどが直接脂肪組織に送り込まれるため、副作用を軽減できる可能性があるという。

    今回、研究グループが実施した研究では、褐色化を促すとされている2種類の薬剤(ロシグリタゾンまたはβアドレナリン受容体作動薬のCL316243)のスキンパッチを肥満のマウスの下腹部に貼った結果、薬剤が含まれていないスキンパッチを貼った肥満のマウスと比べ、4週間後に貼った部分の脂肪が20%減少した。
    なお、スキンパッチは3日ごとに交換した。

    Qiang氏は「この研究結果を聞いて『将来、脂肪吸引の代わりに非侵襲的に腹部の脂肪を減らす方法としてスキンパッチを利用できるかもしれない』と心を躍らせる人は少なくないだろう。

    しかし、そうした美容面のベネフィットよりも、肥満症やそれに関連した糖尿病などの代謝疾患に対し、スキンパッチが安全かつ有効な治療法となる可能性が示されたことの方が重要だ」と強調している。

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    HealthDay News 2017年9月15日
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  • 塩分の取り過ぎで糖尿病の発症リスクが上昇か

    食塩の摂取量が多い成人は、糖尿病を発症するリスクが高い可能性があることが、スウェーデンの後ろ向き研究で示された。

    研究を実施したカロリンスカ研究所(スウェーデン)環境医学研究所のBaharehRasouli氏が第53回欧州糖尿病学会(EASD2017、9月11~15日、ポルトガル・リスボン)で結果を報告した。

    同氏らは今回、スウェーデンの35歳超の2型糖尿病患者1,136人、成人潜在性自己免疫性糖尿病(LADA)患者355人と、年齢や性をマッチさせた糖尿病のない健康な男女1,379人(対照群)のデータを解析した。
    その結果、1日当たりのナトリウム摂取量が1g(食塩約2.5gに相当)増えるごとに2型糖尿病を発症するリスクが65%上昇することが示されたという。

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    また、食塩の摂取量が少ない群(6g未満/日)と比べて多い群(7.3g/日以上)では2型糖尿病の発症リスクが72%、LADAを発症するリスクが約2倍に上昇することも分かった。
    なお、LADAとは極めて緩徐に進行し、成人してから発症するタイプの1型糖尿病。今回の研究では、特に高リスクのヒト白血球抗原(HLA)遺伝子型の保有者において、食塩の高摂取がLADAの発症リスクを大幅に上昇させることも明らかになったという。

    今回の研究では、食塩の高摂取がどのような機序で糖尿病リスクを高めているのかについては検討されていないが、考えられる機序としてRasouli氏らは「食塩の摂取量が増えるとインスリン抵抗性が増強するのではないか」との見方を示している。
    また同氏らは、食塩の高摂取が体重の増加に関連する可能性も示唆している。

    今回の研究は因果関係を証明するものではなく、関連性を示したに過ぎないが、Rasouli氏らは「今後、この研究結果が成人の糖尿病予防に向けた取り組みで重要なものとなるかもしれない」としている。

    なお、学会発表された研究は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。

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    HealthDay News 2017年9月14日
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  • 米国のがん死亡率は引き続き低下、ただし課題も

    米国がん学会(AACR)は9月13日、最新データに基づき米国のがんの概況をまとめた報告書「CancerProgressReport」を発表し、米国では1991年から2014年にかけてがんによる死亡率が小児で35%、成人では25%低下したことを明らかにした。

    しかし、人口の高齢化に伴い今後、新たにがんを発症する患者は大幅に増加することが予測されているなど、多くの課題が残ることも示された。

    報告書によると、米国では近年、がんによる死亡率は大幅に低下し、1991年から2014年までに210万件のがんによる死亡が回避されたと推定されている。

    一方、がんの新規発症数は今年の170万件弱から2030年には230万件まで増加すると予測されているほか、今年1年間にがんで死亡する人は60万人を超える見通しだという。

    AACR会長のMichaelCaligiuri氏によると、今後、新規発症数が増加するのは米国民の高齢化が進むと予測されているためだ。米国で診断されるがんの53%は65歳以上で発症しているが、65歳以上の人口は2016年の約4900万人から2030年には7400万人超に増加すると推定されている。

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    また、報告書ではがん死亡率の低下に加えて前進がみられたポイントとして、2016年8月から2017年7月までに米食品医薬品局(FDA)ががんの新薬9種類を承認し、既存の治療薬8種類についても新たながんへの適応を承認したこと、新薬のうち2種類は複数のがん種で生存率とQOLを向上させることが期待されている免疫チェックポイント阻害薬で、残る7種類は特定のがん分子を標的とする薬剤であることを挙げている。

    さらに、脳腫瘍のより正確な検出や切除の助けとなる新たな造影剤が承認されたこと、予防面では、肺がんの主要な原因である喫煙の対策によって2000年から2015年までに喫煙率が39%低下したことなども、注目すべきポイントとして紹介している。

    一方、HPVワクチンの接種も将来的にほぼ全ての子宮頸がん、多くの口腔がんおよび肛門がんを予防できる対策として期待されているが、2015年のワクチン接種率は女子で63%、男子で50%未満にとどまっていたという。

    米ハーバード大学医学部教授のAnthonyD’Amico氏は、「がん生存率の向上には治療の進歩と検診による早期発見が寄与したのではないか」との見方を示し、「われわれがすべきことは山積しているが、新たな発見を目指した取り組みや、生物学的な理解を深めるための研究および検診などの領域では正しい方向に進んでいるといえる」と話している。

    今回の報告書によると、米国で頻度の高いがん種である乳がんや大腸がん、肺がん、前立腺がんの死亡率はこの10年以上にわたって低下傾向にあるが、脳腫瘍や肝がん、子宮がんなどの死亡率は上昇しているという。

    また、人種や保険加入状況などによる治療格差が継続して認められていることも、課題として挙げられている。

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    HealthDay News 2017年9月14日
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  • 頸部腫瘤の診断に新指針、米学会

    成人の首にしこり(頸部腫瘤)ができることは珍しくない。こうした頸部腫瘤の原因としては、細菌やウイルスの感染のほか、良性および悪性の腫瘍が考えられるが、原因の特定が難しい場合も多いという。

    そこで米国耳鼻咽喉科・頭頸部外科学会(AAO-HNSF)は、成人の頸部腫瘤に対する適切な検査や診断を示した医師向けのガイドラインをまとめ、同学会の年次集会(9月10~13日、シカゴ)で発表した。
    ガイドラインは「Otolaryngology–HeadandNeckSurgery」9月号にも掲載されている。

    同学会によると、一般的に成人の頸部腫瘤は高齢者に好発すると考えられていた。
    しかし、米国では近年、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染に起因した頭頸部がんが増加し、若い人にも頸部腫瘤がみられるようになってきたという。

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    HPV陽性の頭頸部がんは今後も増加するとみられており、2020年までにHPV陽性の頭頸部がん(中咽頭がん)患者数がHPV陽性の子宮頸がん患者数を上回ることが予測されている。
    その原因は明確には分かっていないが、米国がん協会(ACS)は「オーラルセックスが一般的になってきていることが一因である可能性が高い」としている。

    今回発表されたガイドラインは、頸部腫瘤ががんであった場合、診断が遅れる事態をできるだけ回避するために、適切な検査や診断を普及させ、不要な検査は減らすことを目指して策定された。

    ターゲットは専門医だけでなく「頸部腫瘤を最初に診る可能性があるプライマリケア医や歯科医、救急医、病理医、放射線科医など全ての医師」としている。

    ガイドライン作成グループの副委員長であるM.BoydGillespie氏は「頸部腫瘤は重大な医学的問題を示唆している場合がある。必ずしも全ての腫瘤ががんであるわけではないが、正確な診断のためには入念に医学的評価を行う必要がある」と説明。
    その上で、「今回のガイドラインは早期診断・治療の重要なツールとなる」と強調している。

    なお、ガイドラインでは頸部腫瘤ががんである可能性を示す特徴として「2~3週間以上にわたって消失しない」「徐々に大きくなっている、または小さくなっているが完全には消失しない」「声の調子の変化」「食べ物を飲み込みにくい、または飲み込むときに痛みを感じる」「腫瘤がある側の耳が聞こえにくい、あるいは痛みを感じる」「首や喉の痛み」「説明のつかない体重減少」「発熱」が挙げられている。

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    HealthDay News 2017年9月12日
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  • コンタクトレンズのリスク

    コンタクトレンズは、感染症や角膜潰瘍などの深刻な眼疾患の発症リスクを増大させることがあります。

    以下のような徴候がみられる場合は、コンタクトレンズの使用を中止して医師の診察を受けることが重要です。

    • 痛みや不快感
    • 過剰な流涙や目やに
    • 光に対する異常な過敏性
    • 痒みまたは灼熱感
    • 異常な赤み
    • かすみ目
    • 腫れ

    情報元:米食品医薬品局(FDA)

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  • 細菌叢が慢性中耳炎の鍵を握る可能性

    繰り返される中耳炎に悩む小児やその親は多いが、耳の中の細菌叢がこうした慢性中耳炎にかかりやすいかどうかを知る手がかりとなるかもしれない。

    国立病院機構東京医療センターの南修司郎氏らによる研究から、耳漏のみられる慢性中耳炎がある人とない人では、中耳の細菌叢に大きな違いがあることが分かったという。
    この研究結果は米国耳鼻咽喉科頭頸部外科学会(AAO-HNS、9月10~13日、シカゴ)で発表された。

    南氏らは今回、鼓膜形成術を受けた慢性中耳炎患者88人と、中耳炎以外の疾患が原因で耳の手術を受けたが中耳は正常な患者67人を対象に、手術中に中耳から採取した検体を調べた。
    なお、いずれも成人と小児の患者が含まれていた。

    その結果、正常な中耳の細菌叢ではプロテオバクテリア門の細菌が最も多く、次いでアクチノバクテリア門、ファーミキューテス門、バクテロイデス門の細菌が多かった。

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    また、中耳炎患者のうち乾いた状態の非活動性炎症患者の中耳における細菌叢は、正常な中耳の細菌叢と似通っていた。

    一方、耳漏がみられる活動性炎症のある患者の中耳では、正常な中耳と比べてプロテオバクテリア門の細菌が少なく、ファーミキューテス門の細菌が多かった。

    南氏らは「ヒトの中耳には、これまで考えられていた以上に多様な細菌が生息していることが明らかになった。中耳の細菌叢の変化は、活動性炎症を伴う慢性中耳炎に関与している可能性がある」と結論付けている。

    この報告を受け、「耳の感染症について理解を深める重要な一歩となる研究結果」と評価するのは、米コーエン小児医療センターのSophiaJan氏だ。
    同氏は「この研究から分かったのは、慢性の感染症の有無にかかわらず、ヒトの中耳には多数の細菌が生息しているということ。
    つまり、一部の細菌は問題を引き起こさないことが示唆される」と説明している。

    その上で同氏は、今回の研究結果から新たに多くの疑問点が浮かび上がってきたと指摘。
    「特定の細菌が非活動性あるいは活動性の炎症の原因となっているのか、あるいは遺伝的に耳漏を伴う慢性中耳炎のなりやすい人で特定の細菌が増殖するのかなど、今後明らかにされるべきことが数多く残っている」と話している。

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  • 「細胞診の代わりにHPV検査のみでもOK」子宮頸がん検診で指針案

    米国予防医療作業部会(USPSTF)は9月12日、子宮頸がん検診に関する新たな勧告の草案を公表し、「30~65歳の女性は細胞診(Pap検査)の代わりにヒトパピローマウイルス(HPV)検査のみによる検診を選択してもよい」とする見解を初めて示した。

    また、これまでは細胞診とHPV検査の同時検査が検診の選択肢の1つとして示されていたが、今回の草案では同時検査は推奨されていない。

    今回の草案は、USPSTFが2012年に公表した勧告の改訂案としてまとめられたもの。
    2012年版では、30~65歳の女性が受けるべき子宮頸がん検診の選択肢として「細胞診を3年ごと」または「細胞診とHPV検査の同時検査を5年ごと」が推奨されていた。

    これに対し、草案では同年齢層の女性は「細胞診を3年ごと」または「HPV検査を5年ごと」のいずれかによる検診を選択することが推奨されている。なお、21~29歳の女性に対しては、これまで同様、細胞診を3年ごとに受けることが推奨されている。

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    米マウントサイナイ・ダウンタウン・チェルシーセンターの産婦人科医であるStephanieBlank氏は、2012年版からの最大の改訂点として「新たな勧告では30~65歳の女性に対し、細胞診とHPV検査の併用は推奨せず、いずれか一方だけでよいとしている点」を挙げている。
    草案には、このような改訂の根拠として「エビデンスに基づくと、両検査を受けた場合と一方のみの場合で死亡率に差がみられなかったため」とする説明が記されている。

    このほか、新たな勧告では21歳未満の女性および65歳以上の女性(ただし、それまで定期的に検診を受けてきた女性に限定)、また年齢にかかわらず子宮摘出術を受けたことがあり、子宮頸部がない女性に対しては、「子宮頸がん検診は不要」との見解が示されている。

    今回の草案をまとめたグループの一員である米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)医学部一般内科学教授のCarolMangione氏は、USPSTFのプレスリリースで、「子宮頸がんは早期に発見、治療すれば治る可能性が高いがんだ」と強調。

    その上で、「子宮頸がん患者の多くを定期的な検診や治療を受けていない女性が占めている。
    死亡率を抑えるためには、適切な検査と治療が不可欠だ」と指摘している。

    なお、米ウィンスロップ大学病院婦人科腫瘍学のEvaChalas氏によると、欧州の一部の国では既に子宮頸がんの一次検診としてHPV検査が導入されており、細胞診は二次検診でのみ実施されているという。

    また、同氏は「前がん病変とがん病変のいずれについても、HPV検査の検出精度は従来法を上回っていると考える医師は多い」と話し、「米国の婦人科腫瘍学会(SGO)も一次検診の選択肢の1つとしてHPV検査を推奨している」と付け加えている。

    なお、Blank氏は「子宮頸がん対策ではHPV感染の予防と発見に取り組むことが不可欠」との見解を示し、「特に若年期のHPVワクチン接種は極めて重要」としている。

    その上で、「自分に合った検査の種類と頻度については、医師に相談すべき。ガイドラインは万人に当てはまるものではない」と話している。

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