• 血流感染リスクを高める3つの因子

    ウイルスや細菌などの血流感染が原因で臓器障害の状態となる敗血症は、死亡リスクが20%を超える重篤な疾患として知られている。先ごろノルウェーで実施された研究では、こうした重篤な疾患をもたらす血流感染リスクを高める3つの因子が明らかになった。

    この研究を実施したのは、ノルウェー科学技術大学(NTNU)などノルウェー中部の複数の施設を中心とした敗血症の共同研究グループ。
    同グループは今回、同国の健康診断受診者を追跡した前向きコホート研究であるHUNT研究の参加者6万4,027人のデータを分析した。

    このうち1,844人(2.9%)が中央値で14.8年間の追跡期間中に1回以上の血流感染を経験していたが、解析の結果、「肥満」が血流感染の最大のリスク因子であることが示された。
    例えば、適正体重の人と比べてBMI(体格指数)が30.0~34.9の人では31%、35.0~39.9の人では87%、40.0以上の人では210%の血流感染リスクの上昇が認められた。

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    このほか、「喫煙」および「運動不足」も血流感染リスクを高めることが示された。
    さらに、肥満に加えてこれら2つのリスク因子もある人では、これらのリスク因子がない人と比べて血流感染リスクが約5倍に上ることも分かった。
    なお、これら3つの因子は死亡リスクを高めることも明らかになったという。

    敗血症による死亡者数は世界で600万人とも推定されている。
    この研究結果は因果関係を示すものではないが、研究を実施したNTNUのJulie Paulsen氏は「われわれの研究では、肥満が敗血症の重要なリスク因子であることが示された」と話し、「生活習慣に関連したリスク因子に対応することで、重篤な感染症のリスクを低減できる可能性がある」との見方を示している。

    なお、この研究の詳細は「International Journal of Epidemiology」6月15日オンライン版に掲載された。

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    HealthDay News 2017年10月11日
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  • まれな眼疾患の治療に光、米で遺伝子治療の承認へ

    米食品医薬品局(FDA)の諮問委員会は10月12日、RPE65遺伝子変異を原因とするまれな遺伝性網膜疾患に対し、遺伝子治療薬の承認を勧告することを全会一致で決定した。この遺伝子治療薬を開発する米Spark Therapeutics社が同日、明らかにした。

    この疾患は若年期から進行し、最終的に失明する場合が多いが、これまで有効な治療薬はなかった。もし承認されれば米国で初の遺伝性疾患に対する遺伝子治療となる。

    遺伝性網膜疾患に関連する遺伝子は数多くあり、RPE65遺伝子はその1つ。
    米国での患者数は約1,000人と推定されている。今回承認されたvoretigene neparvovec(商品名 Luxturna)は、人体に無害なウイルスをベクターとして用いてRPE65遺伝子を網膜内の細胞に注入することで同遺伝子が正常な状態に修復され、細胞の機能が回復するという。
    同薬の開発にも参加した医師は「最大限の回復のためには両眼に注入する必要がある」としている。

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    遺伝性網膜疾患の患者団体Foundation Fighting BlindnessのStephen Rose氏によると、米国には失明の可能性がある遺伝性疾患の患者数は約20万人と推定されており、こうした疾患に関連する約250の遺伝子が同定されている。
    RPE65遺伝子はその1つで患者数は少ないが、「当事者にとっては極めて大きな問題だ」と同氏は強調する。

    Luxturnaによる治療は、RPE65遺伝子変異のある患者の視力を正常レベルにまで回復させるわけではないが、視機能は改善するという。Rose氏は「この治療によって患者は盲導犬や杖なしで移動できるようになる可能性があるということだ。
    これまで治療法がなかった患者に希望をもたらす新たな治療といえる」と話す。

    FDAの諮問委員会が同薬の承認を勧告する根拠としている臨床試験では、Luxturnaによる治療を受けた患者29人のうち27人(93%)にmulti-luminance mobility test (MLMT)で評価した視機能の改善が認められたという。

    同試験の対象となった患者には4歳の小児もいたが、Rose氏は「できるだけ早い時期に治療を行い、網膜変性を抑制することが理想的だ」と話す。
    また、遺伝子治療による効果が生涯にわたって持続するのかどうかは現時点では不明だが、10年以上前にこの治療を受けた患者の視力は現在も維持されているという。

    AP通信は、実際にこの治療を3年前に受けたCole Carperさん(11歳)と姉のCarolineさん(13歳)を紹介しているが、それによるとColeさんは治療後、空を見上げて母に「あの光るものは何?」と尋ね、「あれは星よ」と教えてもらったという。
    また、Caroline さんは「治療の後、雪や雨が降ってくるのを見て本当に驚いた。雨や雪は地面にあるものだと思っていた」と振り返っている。

    今後Luxturna が承認されれば、2種類の血液がんに対する抗CD19キメラ抗原受容体T細胞(CART)療法に続く3件目の遺伝子治療の承認となり、遺伝性疾患に対する遺伝子治療としては初となる。

    米ニクラウス小児病院のZenia Aguilera氏は「遺伝性眼疾患の遺伝子治療においてFDAは大きな一歩を踏み出した」と話す。
    一方、Rose氏は「治療費がどの程度になるのか、またこの治療に保険が適用されるか否かは未定だが、必要とする誰もが治療を受けられるようになってほしい」と期待を示している。

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    HealthDay News 2017年10月12日
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  • 冠動脈プラークの脆弱性と強く関連する血糖変動指標とは? 神戸大の研究グループ

    血糖値の変動性は冠動脈疾患(CAD)の発症や進展に影響を及ぼし、血糖変動指標の中でも血糖値の標準偏差(SD)と平均血糖変動幅(MAGE)の増大は冠動脈プラークの脆弱性の予測因子として優れる可能性のあることが、神戸大学大学院糖尿病・内分泌内科学准教授の坂口一彦氏らの検討で分かった。

    詳細は「Journal of Diabetes Investigation」9月16日オンライン版に掲載された。

    耐糖能異常(IGT)や糖尿病はCADの重要なリスク因子とされ、このCADの発症には血糖値の上昇だけでなく血糖変動も影響を及ぼすと考えられている。
    坂口氏らの研究グループはCADと血糖変動指標との関連を調べるため、CAD患者で測定した4つの血糖変動指標とvirtual histology-IVUS(血管内超音波検査)で評価した冠動脈プラークの脆弱性(plaque vulnerability)との関連を調べる後ろ向き観察研究を行った。

    対象は、2012年6月~2014年5月に同大学病院に経皮的冠動脈インターベンション(PCI)施行のため入院したCAD患者53人(年齢は20~80歳)。
    うち8人は正常耐糖能(NGT)で、16人はIGT、29人は糖尿病であった。

    対象患者には持続血糖モニタリング(CGM)を3日間以上行い、CGMデータから(1)血糖値のSD、(2)MAGE、(3)1時間ごとのcontinuous overlapping net glycemic action(CONGA-1)、(4)mean of daily differences(MODD;連続した2日間の同時刻の血糖値の変動)の4つの血糖変動係数を求めた。

    また、冠動脈プラークの脆弱性の指標として、virtual histology-IVUSにより冠動脈病変の合計したプラーク体積における壊死した組織塊の割合(percentage necrotic core of total plaque volume;%NC)を算出し、血糖変動係数との関連を調べた。

    解析の結果、血糖変動の指標はいずれも冠動脈プラークの脆弱性の指標(%NC)と有意に関連し、相関係数はそれぞれlog血糖値SDが0.593、logMAGEが0.626、logCONGA-1が0.318、logMODDが0.388であった。
    線形回帰分析の結果、%NCの決定係数(冠動脈プラークの脆弱性との関連性を表す指標)はMAGEが最も大きく、血糖値SDが続き、これらの値はCONGA-1、MODDよりも大きいことも明らかにされた。

    以上の結果から、坂口氏らは「冠動脈プラークの脆弱性を予測する血糖変動指標には、CONGA-1、MODDよりもMAGEと血糖値SDの方が優れる可能性がある。より大規模な前向き研究でNGT、IGTまたは糖尿病患者における血糖変動指標のCADへの影響を検討する必要がある」と述べている。

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    HealthDay News 2017年10月23日
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  • 慢性腎臓病の治療に既存薬の可能性 マウス実験で多発性骨髄腫治療薬が腎線維化を抑制

    京医科歯科大学大学院腎臓内科学教授の内田信一氏と森崇寧氏らの研究グループは、これまで保存的治療しか手段がなかった慢性腎臓病(CKD)の治療に、多発性骨髄腫治療薬のボルテゾミブが有効な可能性があることをマウス実験で突き止めた。

    同薬はプロテアソーム阻害薬と呼ばれる分子標的薬の1つ。既に臨床で汎用され安全性も確認されているため、研究グループはCKD治療にも速やかに適用できる可能性があると期待を示している。
    詳細は「Scientific Reports」10月12日オンライン版に掲載された。

    CKDの患者数は日本国内で1300万人を上回り、成人の8人に1人がCKDとも推計されている。
    また、CKDが進行して末期腎不全となり透析治療を余儀なくされている患者も30万人を超えており、その予防と適切な管理は重大な課題とされている。

    CKDの治療では腎組織の線維化をいかに食い止めるかが重要とされてきた。
    研究グループは、これまで多発性骨髄腫に合併した腎機能障害の改善効果が報告されていたボルテゾミブに着目。

    同薬の腎機能改善効果は骨髄腫の改善に伴うものと考えられてきた一方で、最近では肝臓や皮膚の組織の線維化を抑制するとの報告も相次いでいることから、腎臓での効果を検証するために腎不全モデルマウスを用いた実験を行った。

    実験では、まず腎臓の傷害を引き起こすアリストロキア酸を用いて腎線維化のモデルマウスを作製。
    その後、アリストロキア酸を10週間投与すると同時にボルテゾミブを週2回投与したところ、アリストロキア酸によって引き起こされた腎機能障害と蛋白尿が有意に改善することが分かった。

    また、同薬を投与すると腎障害マーカーとなる蛋白質の発現量が抑えられ、腎組織の線維化した領域が縮小していることも確認された。

    さらに、ボルテゾミブを投与したマウスでは、線維化を促進するサイトカインであるトランスフォーミング増殖因子(TGF)-β1と転写因子Smad3シグナルの活性が抑制され、アリストロキア酸によって引き起こされた腎組織内のアポトーシス(細胞死)も減弱したことから、これらが線維化の改善メカニズムの一端を担っていることも示された。

    以上の結果から、研究グループは「ボルテゾミブはTGF-β1/Smad3シグナル活性を抑制することで腎線維化を改善し、CKDの進行を抑えられる可能性がある」と結論。
    多発性骨髄腫の既存薬として広く用いられているボルテゾミブはCKD治療の新しい選択肢になる可能性があると述べている。

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    HealthDay News 2017年10月23日
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  • 中国式マッサージ専門のロボットが登場

    将来、背中や腰の痛みを軽減するためのマッサージはロボットが担当するのが当たり前という時代が来るかもしれない。

    シンガポールで開発されたロボットのマッサージ師“Emma(Expert Manipulative Massage Automation)”が、同国内の中医学(Traditional Chinese Medicine;TCM)を専門とするクリニックで治療を開始したという。開発者らによると、Emmaによるマッサージの質は経験豊富なマッサージ師と同等だという。

    Emmaを開発したのは、南洋理工大学(シンガポール)の研究者らが立ち上げたベンチャー企業AiTreat。
    ヒトの手のひらと母指を模したアームの先端を動かし、背部や膝に対して推拿(すいな)と呼ばれる中国式マッサージを行う。

    Emmaには腱と筋肉の硬さを感知するセンサーが装備されており、それぞれの患者に最適なマッサージを行うだけでなく、患者ごとに治療の経過も記録される。
    アームの先端はシリコン製で柔らかく、暖めて使用すれば機械が触れることによる不快感はないため、プロのマッサージ師による施術とほとんど区別がつかないという。

    Emmaは既にシンガポールのノバヘルス中医学クリニックで10月9日から使用されている。
    AiTreatの創設者で開発チームを率いたAlbert Zhang氏は、「大きな労力を要するマッサージをEmmaに任せることで、現在いるマッサージ師はEmmaには対応できない頸部や四肢、関節などのマッサージにより時間をかけることができ、これまで以上に質の高い治療を提供できる。
    また、Emmaを導入すれば、より少ないスタッフでクリニックを運営できる」と説明。
    今後、人口の高齢化で増加するとみられている慢性疼痛に対し、低コストで一定の質を保ったマッサージを行えるようになるのではないかと期待を示している。

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    HealthDay News 2017年10月12日
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  • ハロウィンを安全に楽しもう

    ハロウィンは子どもたちにとって何よりも楽しみな行事の1つですが、思わぬ危険もあるため注意が必要です。

    以下のポイントに気を付けて、家族の安全を守りましょう。

    • 市販の衣装は「不燃性」と表示のあるものを選びましょう。衣装を手作りする場合は、ポリエステルやナイロンなどの燃えにくい素材を使いましょう。
    • 子どもには、明るい色の衣装を着せましょう。あるいは、反射テープをつけるなどして、目立つようにしましょう。
    • 暗い場所では懐中電灯を持たせましょう。
    • マスクをつけると視界が悪くなるため、代わりにメイクと帽子で仮装させましょう。メイクは事前に試して、アレルギー反応が起きないかを確認しておきましょう。
    • 子どもにカラーコンタクトレンズを使用させるのは避けましょう。
    • 菓子類は慎重に確認しましょう。食べさせる前にアレルゲンが含まれていないか原材料をチェックしましょう。

    情報元:米国食品医薬品局(FDA)

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  • 夫婦関係の変化が男性の健康に影響

    夫婦関係が良くなると夫の健康状態は良好に保たれるが、夫婦関係が悪くなると健康状態も悪化する可能性がある―こんな研究結果が「Epidemiology & Community Health」11月号に掲載された。

    この研究では、夫婦関係の変化が男性のBMI(体格指数)や脂質値などの心血管リスク因子の変化にわずかだが関連することが示されたという。

    英ブリストル大学のIan Bennett-Britton氏らは今回、子どもが生まれた既婚男性を19年間にわたり追跡した英国の研究データを用い、研究開始時から6年後の夫婦関係の変化と19年後の心血管リスク因子との関連について検討した。
    解析対象は研究開始時と6年後に夫婦関係に関する質問票に回答した男性620人とした。

    収入や年齢などのさまざまな因子で調整して解析した結果、研究開始時から6年後の調査時までに夫婦関係に変化はなく常に良好だった男性と比べ、夫婦関係が改善した男性では19年後のLDLコレステロール値が9.7mg/dL、BMIは1.07低かった。
    また、夫婦関係の改善は総コレステロール値と拡張期血圧値の改善との間にもより弱いながらも関連が認められた。

    一方、同期間に夫婦関係が悪化した男性では、常に関係が良好だった男性と比べて拡張期血圧値が2.74mmHg悪化していた。
    なお、一貫して「夫婦関係が悪い」と答えた男性では心血管リスク因子への悪影響はほとんどみられなかった。

    こうした心血管リスク因子にはさまざまな要因が影響しており、今回の研究は因果関係を証明するものではない。Bennett-Britton氏は「結婚と健康との間には明白な関係性があることが多くの研究で示されているが、単に健康で裕福な人の方が結婚しやすいためにこの現象が生じているのか、それとも結婚そのものが保護効果を持つのかは明らかでない」と説明。
    「いずれにしても、今回分かった夫婦関係の経時的な変化が及ぼす影響は、個人にとっては小さいものだが、社会全体でみればかなり大きなものと考えられるだろう」と述べている。

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  • 毎日たくさん水を飲むと女性の尿路感染症リスクが低下

    毎日水をたくさん飲むと尿路感染症を予防できる可能性があることを示した研究結果が米国感染症学会週間(IDWeek 2017、10月4~8日、米サンディエゴ)で発表された。

    この研究では尿路感染症のリスクが高い女性に毎日1.5Lの水を飲んでもらったところ、飲まなかった女性と比べて尿路感染症を発症する確率が半減したという。

    この研究は米マイアミ大学医学部感染症部門のThomas Hooton氏らが実施したもの。
    対象はブルガリアの閉経前女性140人で、全員健康だが過去1年間に尿路感染症を3回以上経験しており、1日当たりの水分摂取量がコップ4杯程度と日常的な水分摂取量が少ない高リスクの女性だった。

    このうち半数を通常の水分摂取に加えて1日当たり1.5L(コップ6杯程度)の水を飲んでもらう群(飲水群)に、残る半数を通常の水分摂取のみとする対照群にランダムに割り付けた。
    試験開始から6カ月後および12カ月後にクリニックを受診してもらい、水分摂取量を確認するとともに尿の量や濃度、排尿の頻度、泌尿器症状を評価した。

    また、毎月電話で指示通り水を飲んでいるかを確認するとともに、尿路感染症の症状があると考えられる場合には受診を勧めた。

    試験期間中の飲水群での実際の飲水量(平均)は1日当たり1.15Lに増え、水と他の飲料を含めた全体の水分摂取量は1日当たり2.8Lだった。
    一方、対照群における1日当たりの水分摂取量はその半量に満たなかった。

    その結果、試験開始から12カ月後までの尿路感染症の発症数(平均)は対照群の3.1件に対して飲水群では1.6件で、48%の低減につながることが示された。また、対照群と比べて飲水群では抗菌薬の使用も47%低減できたという。

    Hooton氏らは「女性は男性と比べて尿道が短いため尿路感染症リスクが高いが、水分の摂取量を増やすことで膀胱から細菌が洗い流されるため予防につながる可能性がある」との見方を示している。

    一方、米イリノイ大学感染症対策部門のSusan Bleasdale氏は「抗菌薬の適正使用を目指した取り組みにおいてこの研究結果は大きな影響をもたらす可能性がある」と評価。
    「尿路感染症に苦しむ女性の数は年間1100~1200万人と推定され、それに対する抗菌薬の処方は16億件に上るとみられているが、こうした介入によって抗菌薬の使用を削減できる可能性がある」と期待を寄せている。

    この研究結果が発表されたIDWeek 2017は米国感染症学会(IDSA)、米国医療疫学学会(SHEA)、HIV医学協会(HIVMA)、小児感染症学会(PIDS)が合同で開催する年次学術集会。学会で発表された研究結果は一般的に査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。

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  • 「マインドフルネス」の誇大宣伝に注意!

    ストレスや痛みからうつ病まで、あらゆる現代病に有効であると宣伝されている「マインドフルネス」。ところが、「マインドフルネスによる健康効果を裏付ける科学的根拠はほとんどない」とする論文が「Perspectives on Psychological Science」10月10日オンライン版に掲載された。

    この論文の著者の1人である米ブラウン大学精神医学・人間行動学のWilloughby Britton氏は、「マインドフルネスによる効果が誇大に宣伝されることで、本来受けるべき治療を受けない人が出てくる可能性がある」と懸念を示している。

    米国心理学会(APA)によると、マインドフルネスは約2,600年前の仏教思想に基づいた考えで、「価値判断を伴わずに今、この瞬間に意識を集中している状態」を指す。
    20年前にはごく一部の研究者の関心を集めていただけに過ぎなかったが、その後徐々に注目度が高まり、研究論文やメディアで取り上げられる機会が増加。精神療法の代替療法として、また心身の健康を維持するための手段の1つとして導入され、企業や教育の現場にも普及しつつあるという。

    今やマインドフルネスは10億ドル規模の産業に成長し、現在、数えきれないほど多くの施術者や1,500種類を超えるスマートフォンアプリが存在する。
    米ジョージメイソン大学臨床心理学の名誉教授であるJames Maddux氏は「マインドフルネスや瞑想は大昔からあり、何らかの有用性があると考える相応の理由がある」と説明する。

    しかし、Britton氏らは「残念ながらマインドフルネスは十分な科学的根拠による裏付けを伴わないまま一般の人々に広がってしまった」と指摘する。

    同氏らによると、米国医療研究・品質調査機構(AHRQ)による最近のレビューでは、マインドフルネス療法による不安、うつ、痛みの治療には中等度の効果が認められるにとどまり、ストレスを軽減したり、QOL(生活の質)を向上させたりする効果はわずかであることが示された。

    また、薬物乱用や摂食障害、睡眠障害、体重管理にマインドフルネス療法が役立つとのエビデンスも得られなかったという。

    ただ、Britton氏らはマインドフルネスの効果を全面的に否定しているわけではない。
    実際には有効である可能性があるにもかかわらず、誇大な宣伝ばかりが目立ち、適切なアプローチによる効果の検証が行われにくい状況に陥ってしまっているというのだ。

    特にマインドフルネスに関する研究の問題として同氏らが指摘しているのが、その不適切なデザインだ。
    研究の多くは定期的にマインドフルネスをベースとした瞑想をする人としない人の健康状態を比較するものだが、瞑想をする人はしない人と比べて運動したり健康的な食事を取ったりしている可能性が高く、これらの因子が結果に影響する可能性があるという。

    また、適切なデザインによるランダム化比較試験も行われてはいるが、マインドフルネスの定義自体が曖昧で一貫していないため、明確な結果が得られないという問題も指摘している。

    Britton氏は、マインドフルネスに興味がある人に対し、「複数の研究を評価し、比較したエビデンスレビューに目を通してほしい」と助言。
    また、マインドフルネスのアプリを使用する際にはその説明文をよく読んで、その効果を裏付ける科学的根拠があるのかどうかを確認することを勧めている。

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  • ワクチン否定派はツイッターに集まる

    「小児用ワクチンを接種すると自閉症リスクが高まる」との考えから自分の子どもに予防接種を受けさせない「ワクチン否定派」の親たちの多くが、気持ちを吐き出したり他者と共有したりする場としてソーシャルメディアのツイッターを利用していることが、米アラバマ大学心理学のTheodore Tomeny氏らによる研究で明らかになった。

    「自閉症」と「ワクチン」の2つのワードが含まれた投稿(ツイート)約55万件を調べたところ、その半数が小児用ワクチンに否定的な内容であることが分かったという。詳細は「Social Science and Medicine」10月号に掲載された。

    小児用ワクチンが自閉症に関連するのではないかという懸念が広がるきっかけとなったのは、1998年に「Lancet」に発表された小児12人を対象とした英国の小規模研究の結果だった。
    しかし、この研究はデータに不備があったとして2010年に掲載論文が撤回されている。
    また、米疾病対策センター(CDC)や米国小児科学会(AAP)、米国公衆衛生局(PHS)、医学研究所(IOM)などの各団体は、このような関連はないとの見解を示している。
    しかし、依然としてこの関連性をめぐる議論が収束する兆しはみえていない。

    Tomeny氏らは今回、2009~2015年にツイッターに投稿されたツイートのうち、「自閉症」と「ワクチン」のキーワードを両方とも含んだ54万9,972件を分析した。
    その結果、50%が予防接種に否定的な内容だった。
    また、ワクチンに否定的なツイートの多さには地域差がみられ、特にカリフォルニア州、コネティカット州、マサチューセッツ州、ニューヨーク州、ペンシルベニア州では否定的なツイート数が全国平均を上回っていた。

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    また、ワクチンに否定的なツイートの数は、ワクチンに関連したニュース報道の後に増加することも分かった。
    さらに比較的裕福な家庭が多い地域や都市部、乳児を持つ母親が多い地域でワクチンに否定的なツイートが多く、40~44歳の男性による否定的なツイートも多いことが分かった。

    Tomeny氏は、ツイッターのようにユーザーの投稿する情報で成り立つサイトは、検閲がなく監視もほとんどされていないため、この種の議論を広める手段となりやすいと指摘。
    その上で、「ツイッターでのワクチン否定派の主張を知ることで、ワクチンに関する懸念や誤解を解く手がかりを得ることができる。
    また、小児科医もワクチン否定派の主張を把握しておけば、議論になったときに反論しやすくなる」と話している。

    米フィラデルフィア小児病院ワクチン教育センターのPaul Offit氏は、誤った情報によって深刻な影響がもたらされると指摘する一方で、「目に見えない病気から身を守るために26回ものワクチン接種が必要であることを考えると、接種すべきか否かの判断は難しく、多くの親にとってSNSが気持ちのはけ口となるのは理解できる」とワクチン否定派に共感を示している。

    その上で、同氏は数年前にカリフォルニア州での麻疹の流行後に予防接種への意識が高まったことを振り返り、「残念ながら疾患の流行が起こって初めてワクチンの重要性が理解されるのが現状。
    悲しいことに私のような専門家よりもウイルスそのものの方が予防接種の必要性について教える教師としては優れているようだ」と話している。

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    HealthDay News 2017年10月9日
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