• 「マインドフルネス」の誇大宣伝に注意!

    ストレスや痛みからうつ病まで、あらゆる現代病に有効であると宣伝されている「マインドフルネス」。ところが、「マインドフルネスによる健康効果を裏付ける科学的根拠はほとんどない」とする論文が「Perspectives on Psychological Science」10月10日オンライン版に掲載された。

    この論文の著者の1人である米ブラウン大学精神医学・人間行動学のWilloughby Britton氏は、「マインドフルネスによる効果が誇大に宣伝されることで、本来受けるべき治療を受けない人が出てくる可能性がある」と懸念を示している。

    米国心理学会(APA)によると、マインドフルネスは約2,600年前の仏教思想に基づいた考えで、「価値判断を伴わずに今、この瞬間に意識を集中している状態」を指す。
    20年前にはごく一部の研究者の関心を集めていただけに過ぎなかったが、その後徐々に注目度が高まり、研究論文やメディアで取り上げられる機会が増加。精神療法の代替療法として、また心身の健康を維持するための手段の1つとして導入され、企業や教育の現場にも普及しつつあるという。

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    今やマインドフルネスは10億ドル規模の産業に成長し、現在、数えきれないほど多くの施術者や1,500種類を超えるスマートフォンアプリが存在する。
    米ジョージメイソン大学臨床心理学の名誉教授であるJames Maddux氏は「マインドフルネスや瞑想は大昔からあり、何らかの有用性があると考える相応の理由がある」と説明する。

    しかし、Britton氏らは「残念ながらマインドフルネスは十分な科学的根拠による裏付けを伴わないまま一般の人々に広がってしまった」と指摘する。

    同氏らによると、米国医療研究・品質調査機構(AHRQ)による最近のレビューでは、マインドフルネス療法による不安、うつ、痛みの治療には中等度の効果が認められるにとどまり、ストレスを軽減したり、QOL(生活の質)を向上させたりする効果はわずかであることが示された。

    また、薬物乱用や摂食障害、睡眠障害、体重管理にマインドフルネス療法が役立つとのエビデンスも得られなかったという。

    ただ、Britton氏らはマインドフルネスの効果を全面的に否定しているわけではない。
    実際には有効である可能性があるにもかかわらず、誇大な宣伝ばかりが目立ち、適切なアプローチによる効果の検証が行われにくい状況に陥ってしまっているというのだ。

    特にマインドフルネスに関する研究の問題として同氏らが指摘しているのが、その不適切なデザインだ。
    研究の多くは定期的にマインドフルネスをベースとした瞑想をする人としない人の健康状態を比較するものだが、瞑想をする人はしない人と比べて運動したり健康的な食事を取ったりしている可能性が高く、これらの因子が結果に影響する可能性があるという。

    また、適切なデザインによるランダム化比較試験も行われてはいるが、マインドフルネスの定義自体が曖昧で一貫していないため、明確な結果が得られないという問題も指摘している。

    Britton氏は、マインドフルネスに興味がある人に対し、「複数の研究を評価し、比較したエビデンスレビューに目を通してほしい」と助言。
    また、マインドフルネスのアプリを使用する際にはその説明文をよく読んで、その効果を裏付ける科学的根拠があるのかどうかを確認することを勧めている。

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    HealthDay News 2017年10月10日
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  • ワクチン否定派はツイッターに集まる

    「小児用ワクチンを接種すると自閉症リスクが高まる」との考えから自分の子どもに予防接種を受けさせない「ワクチン否定派」の親たちの多くが、気持ちを吐き出したり他者と共有したりする場としてソーシャルメディアのツイッターを利用していることが、米アラバマ大学心理学のTheodore Tomeny氏らによる研究で明らかになった。

    「自閉症」と「ワクチン」の2つのワードが含まれた投稿(ツイート)約55万件を調べたところ、その半数が小児用ワクチンに否定的な内容であることが分かったという。詳細は「Social Science and Medicine」10月号に掲載された。

    小児用ワクチンが自閉症に関連するのではないかという懸念が広がるきっかけとなったのは、1998年に「Lancet」に発表された小児12人を対象とした英国の小規模研究の結果だった。
    しかし、この研究はデータに不備があったとして2010年に掲載論文が撤回されている。
    また、米疾病対策センター(CDC)や米国小児科学会(AAP)、米国公衆衛生局(PHS)、医学研究所(IOM)などの各団体は、このような関連はないとの見解を示している。
    しかし、依然としてこの関連性をめぐる議論が収束する兆しはみえていない。

    Tomeny氏らは今回、2009~2015年にツイッターに投稿されたツイートのうち、「自閉症」と「ワクチン」のキーワードを両方とも含んだ54万9,972件を分析した。
    その結果、50%が予防接種に否定的な内容だった。
    また、ワクチンに否定的なツイートの多さには地域差がみられ、特にカリフォルニア州、コネティカット州、マサチューセッツ州、ニューヨーク州、ペンシルベニア州では否定的なツイート数が全国平均を上回っていた。

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    また、ワクチンに否定的なツイートの数は、ワクチンに関連したニュース報道の後に増加することも分かった。
    さらに比較的裕福な家庭が多い地域や都市部、乳児を持つ母親が多い地域でワクチンに否定的なツイートが多く、40~44歳の男性による否定的なツイートも多いことが分かった。

    Tomeny氏は、ツイッターのようにユーザーの投稿する情報で成り立つサイトは、検閲がなく監視もほとんどされていないため、この種の議論を広める手段となりやすいと指摘。
    その上で、「ツイッターでのワクチン否定派の主張を知ることで、ワクチンに関する懸念や誤解を解く手がかりを得ることができる。
    また、小児科医もワクチン否定派の主張を把握しておけば、議論になったときに反論しやすくなる」と話している。

    米フィラデルフィア小児病院ワクチン教育センターのPaul Offit氏は、誤った情報によって深刻な影響がもたらされると指摘する一方で、「目に見えない病気から身を守るために26回ものワクチン接種が必要であることを考えると、接種すべきか否かの判断は難しく、多くの親にとってSNSが気持ちのはけ口となるのは理解できる」とワクチン否定派に共感を示している。

    その上で、同氏は数年前にカリフォルニア州での麻疹の流行後に予防接種への意識が高まったことを振り返り、「残念ながら疾患の流行が起こって初めてワクチンの重要性が理解されるのが現状。
    悲しいことに私のような専門家よりもウイルスそのものの方が予防接種の必要性について教える教師としては優れているようだ」と話している。

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    HealthDay News 2017年10月9日
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  • 診察を受けるときに心掛けること

    医師の診察を受ける前は緊張するものです。特に相談したいことがたくさんあるときは、気後れしてしまいがちです。

     以下のポイントを心掛けて、しっかり準備しましょう。

    • どんな症状も隠さずに医師に伝えましょう。
    • 診察の前に、質問したいことを整理し、優先順位をつけておきましょう。
    • 関係のない相談や、意味のない雑談をせず、診察に集中しましょう。
    • 医師に急かされたり、軽視されていると感じるときは、きちんと伝えましょう。
    • 医師が質問にすぐ答えられない場合もあることを知っておきましょう。
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    HealthDay News 2017年10月5日
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  • スポーツ観戦で心臓にストレス、興奮で心拍数2倍にも

    アイスホッケーの試合を観戦するだけで、心臓には大きな負担がかかる可能性があるという研究結果が「Canadian Journal of Cardiology」10月4日オンライン版に掲載された。

    過去の研究では、サッカーの試合中に観戦者の心拍数が上昇することが示されており、ワールドカップなどの大規模なサッカー大会が開催される期間には心筋梗塞が増えることも知られている。
    そこで今回、モントリオール大学(カナダ)のPaul Khairy氏らは、同国で人気のスポーツであるアイスホッケーの地元チームのファン20人(平均年齢46歳、35%が女性)を対象とした研究で試合観戦による心臓への影響を検討した。

    まず、対象者には健康状態とアイスホッケーに関する簡単な質問票に答えてもらい、この情報から各人の「ファンとしての情熱度」を点数化した。
    その後、心拍数を測定するための携帯型ホルター心電計を装着し、半数は試合会場で、残り半数は自宅のテレビで、アイスホッケーの試合を観戦してもらった。

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    その結果、対象者の心拍数は安静時と比べて観戦中に92%(中央値)も上昇することが明らかになった。特に試合会場でライブ観戦した場合は上昇率が110%と、安静時の2倍以上に達していた。
    テレビ観戦の場合の上昇率は75%だった。
    なお、対象者の年齢や対戦チームの強さ、ファンとしての情熱度による差は認められなかった。

    戦況との関連でみると、味方チームまたは相手チームがゴールへのシュートを試みたときに心拍数が最大になることが多かった。
    ただ、試合が延長戦にもつれこんだ場合は、その延長時間中に心拍数が最大になっていた。

    これらの結果から、スポーツ観戦による心理的なストレスは、試合の勝ち負けではなく激しい駆け引きや緊迫した場面での興奮からもたらされることが裏付けられた。

    Khairy氏は「アイスホッケーの観戦では心拍数が著しく上昇することが分かり、強い心理的ストレスを生じ得ることが示された。
    集団レベルでみれば、こうしたストレス反応によって有害な心血管疾患が引き起こされる可能性がある」として、この知見は公衆衛生において重要なものだと述べている。

    一方、この研究の付随論説を執筆した研究者らは「今回の研究から、医師は心疾患の患者に対してスポーツ観戦のリスクについて伝える必要があることが示唆された」とコメントしている。

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    HealthDay News 2017年10月5日
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  • 高価な薬剤は「副作用」を引き起こしやすい可能性

    高価な薬剤は「ノセボ効果」による副作用を引き起こしやすいことが、エッペンドルフ大学メディカルセンター(ドイツ)のAlexandra Tinnermann氏らによる研究で示唆された。

    ノセボ効果とは、治療の副作用について不安を感じていると実際に症状が現れるというもので、プラセボ効果とは逆の効果を指す。
    今回の研究では、価格が高いと伝えられた偽薬を使用した患者は、安価だと伝えられた偽薬を使用した患者と比べて強い副作用を訴える確率が高いことが示された。詳細は「Science」10月6日号に掲載された。

    Tinnermann氏らによると、ランダム化比較試験では副作用を理由に試験への参加を中断する患者がいるが、その中には偽薬を使用する対照群に割り付けられた患者が含まれていることは珍しくないという。
    このようなノセボ効果は、必要な治療の継続を妨げる問題となる可能性がある。そこで同氏らは今回、ノセボ効果についてより詳細に調べるため、薬剤の価格がノセボ効果にどのように影響するのかについて検討した。

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    対象は健康なボランティア49人。
    全員に「アトピー性皮膚炎治療に用いられているクリームを試してほしいが、皮膚が痛みに敏感になる副作用がある」と説明した上で、このうち24人には「安価な薬剤」と伝えてオレンジ色の箱に入ったクリームを使用してもらい、残る25人には「高価な薬剤」と伝えて青い箱に入ったクリームを使用してもらった。
    実際にはいずれのクリームも同一の内容で有効成分は含まれていなかった。

    クリームを塗布した腕に熱による痛みを与えて耐性を調べる検査を実施した結果、「高価な薬剤」と説明を受けてクリームを塗布した人は痛みに敏感になっていることが分かった。
    この検査では、熱刺激を与えた後、痛みの程度を評価スケール(VAS)で評価してもらったが、高価な薬剤群では平均スコアが15点(軽度の痛み)だったが、安価な薬剤群では平均3点未満で不快感を訴えた者はほとんどいなかったという。

    この結果を踏まえ、Tinnermann氏は「高価な薬剤は効果が強力な分、副作用も強いと予測されやすいのではないか」と考察。
    この研究に関する付随論評を執筆した米メリーランド大学のLuana Colloca氏もこれに同意し、「人は薬剤そのものだけでなく、その価格や静脈注射か経口薬かといった投与方法の違いによる影響を受けやすい」と指摘している。

    さらに今回、高価な薬剤群でみられたノセボ効果が思い込みや錯覚によるものではないことも示唆された。

    Tinnermann氏らが研究に参加したボランティアに機能的MRIによる脳画像検査を実施したところ、高価な薬剤群でノセボ効果がみられた人では脳神経系の活性に特定のパターンが認められ、特に前頭前野での活性を介して痛覚の過敏性が生じている可能性が示されたという。

    Tinnermann氏は、医療従事者に対し「薬物療法では薬剤に対する患者の期待や予測が大きく影響することを認識しておく必要がある。
    薬剤の副作用について患者に説明する際には、その伝え方に注意すべきだ」と助言している。

    Colloca氏も「ノセボ効果を理由に必要な薬剤を使用しなくなってしまう可能性があるため、これは重要な問題だ」と強調。
    スタチンの副作用に筋肉痛が生じる可能性があることを知っているスタチン療法中の患者は、筋肉痛を訴える確率が高いとする最近の研究結果を紹介した上で、「スタチン療法を中止すると心筋梗塞や脳卒中リスクが高まることを示した研究結果もあることを認識しておく必要があるだろう」と指摘している。

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