がんの早期発見や治療の向上に加え、禁煙率の上昇が功を奏し、米国では順調にがんによる死亡率が低下し続けていることが分かった。

米国がん協会（ACS）がこのほど発表した報告書「がん統計2018年版（Cancer Statistics 2018）」によると、米国では1991年から2015年まで毎年がん死亡率の低下を記録しているという。
報告書は「CA: A Cancer Journal for Clinicians」1月4日オンライン版に掲載された。

今回の報告書には2014年までのがん罹患率と2015年までのがん死亡率の推移のほか、2018年の年間発症数および死亡数の予測値も示された。
それによると2015年のがん死亡率は前年と比べ1.7％低下し、1991年以降、低下傾向が続いていることが分かった。
10万人当たりのがん死亡者数は1991年の215.1人から2015年には158.6人に減少し、この間にがん死亡率は26％低下していた。
これは、同期間に240万人のがん死亡を予防できたことに相当するという。

がんの種類別では肺がんや乳がん、前立腺がん、大腸がんによる死亡率が大幅に低下しており、全体的ながん死亡率を引き下げる主な要因となっていた。
2015年の男性の肺がん死亡率は1990年と比べて45％、女性の乳がん死亡率は1989年と比べて39％、前立腺がん死亡率は1993年と比べて52％、大腸がん死亡率は1970年と比べて52％の低下が認められた。

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また、この10年で男性のがん死亡率は年間2％の低下が認められているが、女性では横ばいに推移していることも分かった。
こうした男女差について、報告書の著者の一人でACSサーベイランス・ヘルスサービス・リサーチ部門のAhmedin Jemal氏は「女性よりも男性の方が喫煙率の低下が早く始まったことが要因ではないか」との見方を示す。
このため、今後女性でも肺がん死亡率が大幅に低下することが予測されるという。

人種差については、白人と比べて黒人のがん死亡率が33％高かった1993年と比べると縮小傾向にはあるが、それでも2015年のがん死亡率は白人と比べ黒人では14％高かった。

ただ、65歳未満の黒人では同年代の白人と比べてがん死亡率が31％高かったのに対し、高齢者（65歳以上）では7％高いだけにとどまっていた。
この点について、Jemal氏らは「メディケア（高齢者向け公的医療保険）によって高齢者が医療を受けやすくなったことが背景にあるのではないか」との推測を示している。

米レノックス・ヒル病院のStephanie Bernik氏は、「喫煙者を減らし、健康的な生活習慣を奨励し、個別化治療が進めば、さらなる死亡率の低下が期待できる」と話す。

一方、米ニューヨーク大学（NYU）ウィンスロップがんセンターのEva Chalas氏は、今後のがん対策では肥満や過体重に目を向けることも必要だと指摘。「がんの約10％は（肥満の原因にもなる）生活習慣に起因している。

したがって、生活習慣を是正することががんの予防につながる」としている。また同氏は一部のがん予防にはヒトパピローマウイルス（HPV）などのワクチン接種という手段がある点についても言及している。

さらに、喫煙率は低下したものの依然として米国の喫煙人口は約4000万人に上ることを報告書の著者であるJemal氏は指摘。喫煙率の低下をさらに推し進める必要性を強調している。

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