閉経後女性を含む日本人の2型糖尿病患者では、体重が最大体重から20％以上減少すると骨粗鬆症性骨折を起こしやすくなる可能性のあることが、白十字病院（福岡県）副院長・糖尿病センター長の岩瀬正典氏らの研究グループの検討で分かった。

これらの関連は特に男性で強かったという。
詳細は「Diabetes Care」3月14日オンライン版に掲載された。

近年、一般集団では体重減少は骨折リスクの上昇と関連することを示すエビデンスが蓄積しているが、2型糖尿病患者ではこれらの関連は大規模な研究で十分に検討されていない。
研究グループは今回、大規模な前向き疫学調査である福岡県糖尿病患者データベース研究（Fukuoka Diabetes Registry；FDR）のデータを用いて、最大体重からの体重減少率と骨粗鬆症性骨折リスクとの関連を前向きに調べた。

対象は、2008年4月～2010年10月に同県内の糖尿病専門施設に通院する外来糖尿病患者5,131人のうち、1型糖尿病患者などを除き、骨折の発生を追跡し得た4,706人。
このうち2,755人が男性、1,951人は閉経後女性であり、平均年齢は66歳であった。対象患者を中央値で5.3年間追跡し、登録時の最大体重からの体重減少率で4群（10％未満、10～20％未満、20～30％未満、30％以上）に分けて、大腿骨および椎体における骨粗鬆症性骨折の発生率を比較検討した。

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追跡期間中に198人が骨粗鬆症性骨折を来した。
年齢や性で調整した1,000人年当たりの骨粗鬆症性骨折の発生率は、最大体重からの体重減少率10％未満群が6.4、10～20％未満群が7.8、20～30％未満群が11.7、30％以上群が19.2であった。

多変量調整比例ハザードモデル解析の結果、全ての対象患者において骨粗鬆症性骨折リスクは、体重減量率10％未満群と比べて10～20％未満群では1.24倍、20～30％未満群では1.77倍、30％以上群では2.84倍であった。
また、骨粗鬆症性骨折リスクは、男性ではそれぞれ1.48倍、2.23倍、5.20倍、閉経後女性ではそれぞれ1.19倍、1.62倍、1.97倍であり、体重減少率が20％を超えると骨粗鬆症性骨折リスクが大きく上昇することが分かった。

さらに、体重減少と骨折リスクとの関連には、男性と閉経後女性それぞれとの間には交互作用を認めたが、高齢（70歳以上）や糖尿病罹病期間（15年以上）、肥満（BMI 25以上）、肥満の既往歴、定期的な運動とは交互作用を認めなかった。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「2型糖尿病患者では意図的かどうかにかかわらず、最大体重から20％以上の体重減少がみられた場合には、骨粗鬆症性骨折リスクを考慮して骨折予防に努める必要があるだろう」と述べている。

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日本人の2型糖尿病患者において、クレアチニン/シスタチンC比はサルコペニアのサロゲートマーカーとなる可能性のあることが、京都府立医科大学大学院内分泌・代謝内科学の大坂貴史氏と同学教授の福井道明氏らの研究グループの検討で分かった。

詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」5月号に掲載される。

最近の研究では、加齢とともに骨格筋量と筋力が低下するサルコペニアは糖尿病患者の死亡や骨折リスクを高め、QOL（生活の質）に悪影響を及ぼす因子だと考えられている。
サルコペニアの判定には、二重エネルギーX線吸収測定法（DEXA法）や生体インピーダンス法（BIA）、CT検査、MRI検査による筋肉量の評価が必要とされるが、より簡便な指標の確立が求められている。

研究グループは今回、血清クレアチニンは筋肉量による影響を受けることに着目し、筋肉量の影響を受けにくい血清シスタチンCで除したクレアチニン/シスタチンC比が2型糖尿病患者におけるサルコペニアの予測因子になるか否かを調べる横断研究を行った。

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対象は、2015年12月～2016年10月にKAMOGAWA-DM コホート研究に参加したうちの2型糖尿病患者285人（平均年齢は66.1±11.6歳、平均HbA1c値は7.1±1.0％）。BIA検査より得られた四肢骨格筋量からSMI（四肢骨格筋量/身長×身長、kg/m2）を算出し、SMI低下（男性7.0kg/m2未満、女性5.7 kg/m2未満）かつ握力低下（男性26kg未満、女性18kg未満）をサルコペニアと定義した。
クレアチニン/シスタチンC比の診断能はROC曲線を描出して評価した。

その結果、対象患者のうち8.8％（25人）にサルコペニアが認められた。
年齢や性別、体脂肪率などで調整した多変量解析の結果、血清クレアチニン値はサルコペニアの有無と関連しなかったが、クレアチニン/シスタチンC比とサルコペニアの有無との間には負の相関関係が認められた（クレアチニン/シスタチンC比が0.01増加するごとのオッズ比は0.96、95％信頼区間0.92～0.99、P＝0.022）。クレアチニン/シスタチンC比のROC曲線を描いた結果、曲線下面積は0.683（P＝0.022）であった。
サルコペニアの予測に有用なクレアチニン/シスタチンC比の至適なカットオフ値は0.9であり、感度は80％、特異度は48％であった。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「日本人の2型糖尿病患者ではクレアチニン/シスタチンC比はサルコペニアのスクリーニングに有用なマーカーとなる可能性がある。
2型糖尿病患者のクレアチニン/シスタチンC比が低値を示す場合にはサルコペニアについて精査することが望ましい」と述べている。

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中年期の日本人男女では社会との関わりがあると糖尿病になりにくい可能性のあることが、筑波大学医学医療系准教授の柴山大賀氏らの検討で分かった。

厚生労働省が行う中高年縦断調査データを分析したもので、糖尿病の予防戦略では食生活や運動、喫煙や飲酒習慣といった生活習慣の是正だけでなく、社会的なつながりを深くするような対策も必要になるという。
詳細は「Journal of Diabetes Investigation」2月11日オンライン版に掲載された。

これまでの研究で、家族や友人、地域社会、職場といった社会との関わりがあると身体や精神の健康面に良い影響をもたらし、心血管病の予防や認知機能の低下が抑えられる可能性が示されている。
柴山氏らは今回、社会との関わりと糖尿病の発症リスクとの関連に着目。8年間の全国的な縦断調査データを用いてこれらの関連を調べる研究を行った。

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柴山氏らは、厚生労働省が実施する中高年縦断調査に2005～2013年に参加した50～59歳の男女3万1,615人（平均年齢54.6歳、女性が約53％）を対象に、社会との関わりと糖尿病の発症リスクとの関連について分析した。
参加者には前年に医師による糖尿病の診断を受けたかどうかを毎年尋ね、診断されたと新たに回答した場合に糖尿病発症と判定した。
また、社会との関わりの有無については、参加者に調査開始時点に社会的活動（地域の活動やボランティアなどへの参加）や友人との付き合い、同居人の有無、働いているかどうかなどについて尋ねて判定した。

調査開始時点に評価した19因子〔年齢や自己評価による健康度、高血圧や脂質異常症の有無、健康的な生活習慣（食生活や体重への配慮、歯磨き、健診受診など）〕で調整した解析の結果、社会との関わりは糖尿病の発症と逆の関連を示し、その効果サイズは生活習慣の是正と同程度かそれを上回ることが分かった。

また、19因子のうち「同居人がいること」が最も糖尿病の予防に効果的であり（ハザード0.85、95％信頼区間0.82～0.89）、「社会的な活動への参加」（同0.89、0.87～0.92）と「毎年の健診受診」（同0.89、0.87～0.91）が続いたほか、「友人との付き合い」（同0.97、0.95～1.00）と「働いていること」（同0.94、0.92～0.96）も有意に糖尿病リスクを低減させることが分かった。

以上の結果を踏まえて、柴山氏らは「地域社会への参加や友人との付き合い、同居人がいること、働くことは糖尿病の発症リスクの低減と有意に関連し、これらの影響は生活習慣の是正と同程度か上回る可能性があることが分かった。
社会との関わりを持つことで社会的な孤立による健康リスクを減らし、糖尿病予防につながる社会的なサポートを受ける機会が増えるといった利点が考えられる」と述べている。

なお、この研究は厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）健康寿命及び地域格差の要因分析と健康増進対策の効果検証に関する研究（H28－循環器等－一般－009、研究代表者：同大学医学医療系教授の田宮菜奈子氏）によるものである。

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日本人の2型糖尿病患者では、血糖変動が大きくなると心臓自律神経機能を評価する指標の一つである圧受容器反射感受性（baroreflex sensitivity；BRS）の低下と関連する可能性があると、東京慈恵会医科大学糖尿病・代謝・内分泌内科の坂本昌也氏らの研究グループが「Cardiovascular Diabetology」3月7日号に発表した。

BRSの低下は心血管イベントの発症につながる可能性が高いと考えられており、2型糖尿病患者ではBRSを評価することで心血管イベントリスクを予測できる可能性があるという。

BRSとは、血圧が変化した時の心拍（RR）間隔の変化の程度との関連から心臓自律神経機能を評価する指標の一つで、BRSの低下は心臓自律神経障害を示唆し、心血管イベントリスクとも関連すると考えられている。
これまでの研究で、2型糖尿病患者におけるBRSの低下には、年齢や肥満、低アディポネクチン血症、動脈硬化、高血圧といった因子が関与する可能性が指摘されているが、血糖変動が及ぼす影響については明らかにされていなかった。

研究グループは今回、多施設から登録した2型糖尿病の連続症例102人を対象に、持続血糖モニター（CGM）を3日間装着してもらい、血糖変動指標とBRSとの関連を調べる前向きのオープンラベル試験を行った。
血糖変動の指標には標準偏差（SD）、変動係数（CV）、平均血糖変動幅（mean amplitude of glycemic excursions；MAGE）を用いた。
また、BRSは入院初日に測定した心電図検査（ECG）と血圧測定の記録から評価した。

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対象患者のうち、不整脈を呈した患者や抗精神病薬の服用歴がある患者などを除いた94人を対象に解析を行った。
解析対象患者の糖尿病罹病期間は平均9.7±9.6年、HbA1c平均値は7.7±1.5％であった。

単変量解析の結果、血糖変動のSDとCV、MAGEはいずれもBRSと負の相関を示したが、平均血糖値や空腹時血糖値、HbA1c値とはこうした関連は認められなかった。
また、BRSはこれらの血糖変動指標のほかにも、RR間隔や心拍数、心臓足首血管指数（CAVI）、年齢、推算糸球体濾過量（eGFR）値と関連することが分かった。

また、多変量回帰分析の結果、血糖変動指標のCVとMAGEは、年齢や性、高血圧や脂質異常症の既往、心拍数、eGFR値、CAVI、CGMで評価した平均血糖値とは独立したBRS低下の予測因子であることも分かった。
さらに、解析対象患者を糖尿病の罹病期間で4つの群に分けて解析したところ、年齢や性とは独立して罹病期間が2年以上になるとBRSは低下していた。

研究グループによると、この研究は、2型糖尿病患者を対象にCGMで評価した血糖変動とBRSとの関連を調べた初めてのものだという。
坂本氏らは、これらの結果を踏まえて、「日本人の2型糖尿病患者において、血糖変動は平均血糖値とは独立してBRSの低下と関連することが分かった。
今後、前向き研究でさらに検討する必要があるが、今回の結果は、血糖変動が心臓自律神経系に影響を及ぼす重要なリスク因子である可能性を示唆している」と結論づけている。

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妊娠糖尿病（GDM）の女性では、診断時に受けた75g経口糖負荷後2時間の血糖値とHbA1c値が高値を示し、周産期に合併症を来すと産後2年以内に2型糖尿病や耐糖能異常（IGT）を発症するリスクが高まる可能性のあることが、千葉大学大学院医学研究院細胞治療内科学の井上宏美氏と石川耕氏らの研究グループの検討で分かった。

これらの予測因子を用いて高リスクと判定されたGDM女性は、産後も血糖値を注意深く観察する必要があるという。
詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」5月号に掲載される。

GDMの既往がある女性は産後に糖尿病を発症しやすく、産後は血糖値の推移を観察する必要があるとされる。
しかし、こうした女性における糖尿病発症の予測因子は十分に明らかにされていない。
研究グループは今回、GDMの既往があり、出産した女性を対象に後ろ向きに追跡し、産後2年以内にIGTまたは糖尿病の発症を予測するリスク因子について調べ、産後の耐糖能障害（IGTまたは糖尿病）を予測する血糖値とHbA1cのカットオフ値についても検討した。

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対象は、同大学病院で出産した女性のうちGDMと診断され、産後2年間追跡し得た女性77人（診断時の平均年齢は34.33±4.88歳）。
産後3カ月以内および2年後に75g経口糖負荷試験を行い、糖負荷後2時間の血糖値が200mg/dLを超える場合を糖尿病、空腹時血糖値が126mg/dL未満および75g経口糖負荷後2時間血糖値が140～200mg/dLの場合をIGTと判定した。
なお、同大学病院では妊娠10～14週と妊娠24～28週にGDMのスクリーニングを実施しているという。

その結果、2年後には対象女性のうち、それぞれ17人が糖尿病またはIGTと診断され、44.1％が産後に耐糖能障害を来していた。
多変量ロジスティック回帰分析の結果、産後の耐糖能障害のリスク因子として診断時の75g経口糖負荷後2時間血糖値が高値、および診断時のHbA1c高値、周産期の合併症の3つの因子が浮かび上がった。

また、診断時の75g経口糖負荷後2時間血糖値とHbA1c値を用いて、産後の耐糖能障害を予測するROC曲線を描いたところ、それぞれのカットオフ値は155mg/dL〔曲線下面積（AUC）0.78、感度88.6％、特異度57.5％〕、5.3％（同0.62、61.5％、91.2％）であることが分かった。
診断時にこれらの値が同時にカットオフ値を超えていた女性のうち53.8％は2型糖尿病を、38.5％はIGTを産後2年以内に発症していた。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「GDMの既往がある女性では、GDM診断時の75g経口糖負荷後2時間血糖値とHbA1c値が高値を示すことと周産期の合併症が、産後2年以内の2型糖尿病の発症を予測する因子である可能性がある。
75g経口糖負荷後2時間血糖値とHbA1c値が高いGDM患者は、少なくとも産後2年間は慎重に耐糖能障害の出現を観察する必要がある。
これらの測定値が高いことは、出産から2年後のインスリン分泌の低下やインスリン抵抗性と関連する可能性も考えられる」と述べている。

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血糖自己測定（SMBG）に苦痛を感じる1型糖尿病や2型糖尿病の患者は、苦痛を感じない患者と比べてその重要性を十分に理解できておらず、精神的な苦痛を抱え、血糖コントロールも不良になりやすい可能性のあることが、関西電力医学研究所所長の清野裕氏、副所長の矢部大介氏、田中永昭氏らの研究グループが実施した大規模アンケートで明らかになった。

担当医が診察のたびに血糖測定の結果を確認して適切なアドバイスを行うと、患者のSMBGの理解度が向上し、痛みの軽減につながる可能性も示唆された。
詳細は「Journal of Diabetes Investigation」3月4日オンライン版に掲載された。

SMBGはインスリン治療中の1型糖尿病患者や2型糖尿病患者の血糖管理に不可欠なものだが、指先の穿刺を要し、患者に精神的な負担や生活の質（QOL）の低下をもたらすことが課題とされている。
研究グループは今回、SMBGを行っている1型糖尿病患者および2型糖尿病患者とその担当医を対象に、SMBGやQOLに関するアンケートを実施してSMBGが患者の精神的な負担やQOLに及ぼす影響について調べた。

対象は、全国42医療機関に外来通院中の1型糖尿病患者および2型糖尿病患者とその担当医。アンケートは2016年10月から2017年1月にかけて横断的に実施し、患者には気分状態に関するPOMS2（Profiles of Mood States 2）調査票と糖尿病治療に関連したQOLに関するDTR-QOL（Diabetes Therapy-Related QOL）調査票のほか、独自に開発した2種類のSMBGに関する質問票を用いた。
また、担当医には独自に開発したSMBGに関する質問票を用いた。

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アンケートには1型糖尿病患者517人および2型糖尿病患者1,648人の計2,165人と担当医142人が回答した。
その結果、1型糖尿病患者では46.0％が、2型糖尿病患者では37.5％が「血糖測定に苦痛を感じるか」という設問に「まあまあそう思う」「かなりそう思う」と回答しており、こうした患者群では、苦痛を「ほとんど感じない」「あまり感じない」と回答した患者群と比べてPOMS2スコアが高く、DTR-QOLスコアが低かったほか、HbA1c値が高く、血糖コントロールが不良であることが分かった。
一方で、SMBGに対する苦痛の有無でSMBGの測定回数に差はみられなかった。

また、「SMBGに苦痛を感じる」と回答した患者群では、SMBGが重要だと肯定的に回答する患者数が有意に少ないことも明らかになった。
さらに、SMBGの重要性に対する患者の認識の有無は、担当医が「診察のたびに血糖測定の記録を毎回確認している」という問いに対する回答と相関を示し、担当医が適切なアドバイスを行うと患者のSMBGに対する理解度は向上することが示唆された。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「SMBGを苦痛と感じる糖尿病患者は、その実施頻度にかかわらず、精神的な負担を抱えやすく、QOLも低く、HbA1c値が高いことが分かった。
また、担当医が血糖値の測定結果をしっかりと確認し、患者に適切なアドバイスを与えることでSMBGの重要性への理解度も上がり、精神的な負担の軽減につながることから、担当医は、日本糖尿病協会が発行する糖尿病自己管理ノートを活用して患者の指導に当たって欲しい」と話している。

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日本人の2型糖尿病患者は、空腹時血糖や血糖変動といった糖代謝指標を改善させると酸化ストレスも軽減する可能性のあることが、昭和大学医学部糖尿病・代謝・内分泌内科学の小原信氏らの研究グループの検討で分かった。

詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」3月1日オンライン版に掲載された。

糖尿病における血糖変動は酸化ストレスを介して血管内皮機能に傷害をもたらすと考えられており、酸化ストレスは糖尿病合併症の発症や進展に重要な役割を果たすとされている。
研究グループは、2型糖尿病の治療による血糖変動の改善が酸化ストレスの軽減につながる可能性に着目。
2型糖尿病患者において、酸化ストレスの軽減につながる血糖変動指標を探索する研究を行った。

対象は2014年8月～2016年9月に同大学病院を受診した外来の2型糖尿病患者67人（平均年齢は63.7±11.5歳、平均HbA1c値は8.4±1.7％）。
対象患者には持続血糖モニタリング（CGM）を72時間装着してもらい、空腹時血糖値（FPG）130mg/dL未満、食後血糖値（PPG）180mg/dL未満、HbA1c値7％未満を目標とした薬物治療を24週間行い、治療前後の酸化ストレスの程度を評価した。
血糖変動指標として、CGMデータを用いて平均血糖値（MGL）と平均血糖変動幅（MAGE）、血糖日差変動（MODD ；2日間の同時刻における血糖値の差）、血糖値の変動係数（％CV）、食後血糖値の曲線下面積（AUCpp）を算出した。
なお、diacron-reactive oxygen metabolite（d-ROMs）テストにより血清中の酸化ストレスを測定した。

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その結果、24週間の治療後にはFPGとMGL、HbA1c、MAGE、MODD、％CV、AUCpp、酸化ストレス（d-ROMs）はいずれも介入前から有意な改善がみられた。
酸化ストレスの改善度はFPGとMGL、HbA1c、MAGE、MODD、AUCppのそれぞれの改善度とも有意に相関することが分かった。
各種血糖変動指標および背景因子で調整した解析でも、酸化ストレスの改善度とFPG、MAGE、MODDといった血糖変動指標の改善度あるいはGLP-1受容体作動薬およびスタチンの使用との間には有意な相関が認められた。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「この結果は、2型糖尿病患者における酸化ストレスを軽減するには空腹時血糖と血糖の日内変動や日差変動を改善することが重要な可能性が示唆された。
また、GLP-1受容体作動薬とスタチンの使用は酸化ストレスの軽減につながるかもしれない」と述べている。

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