若年男性の2型糖尿病患者では、週60時間を超える長時間労働と朝食を抜いたり、夜遅い時間帯に夕食を取るといった不健康な食習慣は血糖コントロール不良をもたらす可能性のあることが、金沢城北病院（石川県）内科の莇也寸志氏らの研究グループの調査で分かった。

調査では、40歳以下の若い2型糖尿病患者の血糖コントロールに影響する労働環境や生活習慣因子には性差がみられることも明らかになった。
詳細は「Journal of Diabetes Investigation」4月17日オンライン版に掲載された。

長時間労働や夜勤などの労働環境は、2型糖尿病の発症リスクに関与するほか、2型糖尿病患者の血糖コントロールに悪影響を及ぼす可能性が指摘されているが、日本人では十分に検討されていない。

また、これまでの国内外の複数の研究で、朝食を抜いたり、夜遅い時間帯に夕食を取るといった食習慣と糖尿病の発症や糖尿病患者の血糖コントロールとの関連が検討されているが、一致した見解は得られていない。

研究グループは今回、40歳以下の若年成人の2型糖尿病患者を対象に、労働条件（労働時間と職種、雇用形態、シフト勤務）と不健康な生活習慣（朝食を抜く、遅い時間帯に夕食を取る）が血糖コントロール状況に及ぼす影響について調べる前向き研究を実施した。

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対象は、2011～2013年に96カ所の病院や診療所に通院する20～40歳の外来2型糖尿病患者782人のうち、仕事に就いていない人や学生などを除いた478人（男性352人、女性126人）。
対象患者を1年後（2013年）のHbA1c値が7.0％未満を達成した血糖コントロール良好群（男性135人、女性44人）とそれ以外の血糖コントロール不良群（各217人、82人）に分けて、HbA1c値に影響する2012年の労働条件および食習慣因子について検討を行った。

その結果、多変量ロジスティック回帰分析により、男性の勤労者では10年を超える糖尿病の罹病期間（オッズ比2.43）と2012年度のHbA1c値7％超（同8.5）、朝食を抜くと同時に遅い時間帯の夕食を取る習慣（同2.50）、週に60時間を超える労働時間（同2.92）が血糖コントロール不良と関連する因子として浮かび上がった。

一方で、女性の勤労者では、2012年度のHbA1c値7％超（同17.96）は男性と同様に血糖コントロール不良と関連したが、長時間労働や不健康な食習慣との関連はみられず、それ以外には経口血糖降下薬の服用（同12.49）とインスリン治療（同11.60）が挙げられ、血糖コントロールに関連する因子には性差がみられた。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「若年男性の2型糖尿病患者では、週60時間を超える長時間労働や朝食を抜く、遅い時間帯に夕食を取るといった食習慣は血糖コントロール状況に悪影響を与える可能性がある」と結論づけている。

また、「血糖値を正常に保つためには、食習慣を改善し、長時間労働を抑制するよう心掛ける必要がある。日本では社会経済的な格差が広がる中、2型糖尿病の発症や進行、管理において労働条件や職場環境がどのように影響するのか、さらに検討を重ねていくことが求められる」との見解を述べている。

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日本人の一般集団において、従来の糖尿病のリスク因子に、ゲノムワイド関連解析（GWAS）で同定された糖尿病に関係する遺伝子多型の情報を加えると糖尿病罹患の予測能が高まる可能性のあることが、国立がん研究センターなどの多目的コホート研究（JPHC研究）グループの調べで分かった。

詳細は「Diabetic Medicine」2月14日オンライン版に掲載された。

これまで海外や日本の研究で、糖尿病のなりやすさには特定の遺伝子座の一塩基多型（以下、糖尿病感受性遺伝子多型）が関係することが報告されており、GWASでは日本人の2型糖尿病と関係する数十個以上の糖尿病感受性遺伝子多型が同定されている。

しかし、これまでの研究の多くは糖尿病患者と糖尿病を有さない患者との比較によるもので、日本人の一般集団を対象とした検討は十分になされていなかった。
研究グループは今回、JPHC研究に参加した一般住民を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、糖尿病感受性遺伝子多型による2型糖尿病発症の予測能を検討する前向きの症例対照研究を実施した。

対象は、1990年および1993年に全国9地域に在住し、1995～1998年に実施した5年後調査から5年間の追跡期間中に新たに糖尿病に罹患した466人と罹患しなかった1,361人（罹患リスク検証セット）および5年後調査と2000～2003年に実施した10年後調査時点で糖尿病を有していた1,463人と糖尿病を有さなかった1,463人（有病リスク検証セット）の計4,753人。
これまでにGWASにより同定されている11個の糖尿病感受性遺伝子多型による糖尿病罹患の予測能を分析した。

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その結果、全ての対象者において、年齢や性、居住地域を調整した上で各糖尿病感受性遺伝子多型と糖尿病リスクとの関連について解析したところ、CDKAL1、CDKN2A/B、KCNQ1と呼ばれる遺伝子領域に糖尿病感受性遺伝子多型（それぞれrs2206734、rs2383208、rs2237892）を持つ場合は糖尿病リスクがそれぞれ1.28倍、1.21倍、1.27倍であることが分かった。

次に、罹患リスク検証セットにおいて、対象者を11個の糖尿病感受性遺伝子多型を保有する数で5群に分けて（Q1：3～9個、Q2：10個、Q3：11個、Q4：12個、Q5：13～17個）、年齢や性、BMIなど従来より糖尿病の罹患予測ができるとされている因子で調整して糖尿病リスクを比較したところ、糖尿病感受性遺伝子多型の数が最も少ない群と比べて最も多い群では糖尿病リスクが2.34倍であった。

さらに、従来のリスク因子（年齢や性、喫煙歴、BMI、糖尿病家族歴、降圧薬の服用）による糖尿病発症予測モデルに、11個の糖尿病感受性遺伝子多型から成る遺伝的リスクスコアを加えると、従来モデルと比べてわずかに糖尿病罹患の予測能が高まることも明らかになった。

以上の結果を踏まえて、研究グループは「日本人の一般集団において、従来の糖尿病リスク因子に遺伝子多型の情報を加えると糖尿病罹患の予測能が高まる可能性がある。

一方で、予測能の向上はわずかであったことから、糖尿病の予防を目的に遺伝子多型の情報を用いる臨床的な有用性は限られたものであるかもしれない」と結論づけている。

また、今後の研究課題としては、今回は検討できなかった血糖値の変動を考慮した糖尿病罹患予測モデルの開発や11個以外の遺伝子多型を追加したモデルによる予測能の検討が挙げられるとしている。

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5万人を超える60歳未満の会社員を対象に調査した結果、30歳の男性は3人に1人、女性は5人に1人が65歳までに2型糖尿病を発症する可能性があることが分かったと、国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学予防研究部のHuanhuan Hu氏らの共同研究グループが「Journal of Epidemiology」5月4日オンライン版に発表した。

30歳から65歳までの2型糖尿病の累積罹患率を調べたもので、肥満度（BMI）が高いほど罹患率は上昇することも明らかになった。
研究グループは、特に若年の肥満者を対象とした2型糖尿病の予防策に力を入れるべきだと強調している。

研究グループは今回、12の企業で働く約10万人の会社員を対象に行われている職域多施設研究（Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study；J-ECOH Study）のデータを用いて、2型糖尿病の累積罹患率を男女別やBMI別に調べる観察研究を行った。

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対象は、ベースライン時（2008～2010年）に糖尿病を有さず、最大で7年間追跡し得た、11企業で働く30～59歳の会社員5万3,828人（男性4万6,065人、女性7,763人）。2型糖尿病の定義は、健診時のHbA1c値が6.5％以上、空腹時血糖値が126mg/dL以上、随時血糖値が200mg/dL以上、あるいは糖尿病治療を受けている場合とした。

27万4,349人年の追跡期間中に、3,587人（男性3,339人、女性248人）が2型糖尿病を新たに発症していた。
解析の結果、30歳から65歳までの2型糖尿病の累積罹患率は男性が34.7％、女性が18.6％であることが分かった。対象者をBMIで層別して解析したところ、2型糖尿病の累積罹患率は男女ともに肥満（BMI 30kg/m2以上；男性77.3％、女性64.8％）と過体重（BMI 25～29.9 kg/m2；それぞれ49.1％、35.7％）の人では、BMIが25 kg/m2未満の適正体重あるいは低体重の人（それぞれ26.2％、13.4％）と比べて高いことも明らかになった。

これらの結果から、研究グループは「日本人会社員の大規模コホートで、30歳から65歳までの2型糖尿病の累積罹患率を調べた研究は今回が初めてだと思われる。
この結果から、日本人の会社員は男女ともに2型糖尿病になるリスクが高く、その疾病負荷は大きいと考えられることから、特に若年の肥満者を対象とした効果的な体重管理法や2型糖尿病のスクリーニングプログラムの開発が必要とされる」と述べている。

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