• 生活習慣病とADL低下は認知症リスク因子の可能性 日本人の大規模オンライン調査結果

    国立精神・神経医療研究センター(NCNP)などの研究グループが実施した大規模調査から、「風呂に入る」「洋服を着る」などの日常生活動作(ADL)に支障が出ることと、糖尿病やがんの既往、抑うつ、慢性的な痛み、聴力の損失は認知症のリスク因子である可能性のあることが分かった。

    研究を率いたNCNP脳病態統合イメージングセンターのセンター長を務める松田博史氏は「認知症の予防には、日常生活レベルを保つために社会活動に積極的に参加すること、そして生活習慣病の予防や治療を適切に行うことが不可欠だ」と話している。
    詳細は「PLOS ONE」5月17日オンライン版に掲載された。

    2015年の厚生労働省の発表によると、日本の認知症患者数は2025年までに700万人を突破すると推計され、早急な対策が求められている。
    一方で、認知症、中でもアルツハイマー病(AD)の根治薬の開発が困難を極める中、軽度認知障害(MCI)や早期ADの患者を対象とした臨床試験を行うためにも効率的な患者の登録方法の確立が求められている。

    こうした背景の中、2016年7月に、日本医療研究開発機構(AMED)の支援により、NCNPなどは認知症の発症予防を目指したインターネット健常者登録システム(IROOP)の運用を開始した。
    認知症予防を目的に、公的機関が主導して40歳以上の健康な男女を対象に数万人規模のインターネット登録システムを運用するのは日本で初めて。
    研究グループは今回、IROOPの登録者を対象に、認知機能の低下と関連する因子について調べた。

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    対象は、2017年8月までに初回の全ての質問票に回答し、10単語記憶検査を完了した1,038人(平均年齢59.0±10.4歳、男性400人)と追跡時に行った質問票に回答し、2回目の10単語記憶検査を完了した353人(同60.2±10.0歳、男性139人)。

    質問票では健康状態全般や気分、QOL(生活の質)、睡眠習慣、食習慣、病歴、現在抱えている疾患などについて尋ね、10単語記憶検査から得られた記憶機能の指数(memory performance index;MPI)と関連する質問項目を調べた。

    ステップワイズ重回帰分析の結果、「風呂に入る」「洋服を着る」「スケジュールを立てる」などのADLの支障度とそれに伴う気分の落ち込み、意欲の低下が認知機能の低下と関連する因子であることが分かった。
    さらに、糖尿病やがん、頭部外傷の既往、慢性的な痛み、聴力を失うことが認知症のリスク因子として浮かび上がった。

    これらの結果から、研究グループは「日常生活が難しくなると自宅に引きこもりがちになるため、社会活動への参加は認知症予防につながると考えられる。
    また、認知症にならないためには、糖尿病などの生活習慣病の予防が重要であることも示された」と結論づけている。
    IROOPでは今後も半年ごとにアンケートを実施したり認知機能検査を無料で提供し、データ分析も行う予定だという。

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    HealthDay News 2018年6月18日
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  • 短い教育歴や生活習慣病は認知症のリスク因子か 日本人対象の症例対照研究で検討、富山大

    日本人では、短い教育歴や糖尿病などの生活習慣病は認知症のリスク因子である可能性のあることが、富山大学大学院疫学・健康政策学教授の関根道和氏と中堀伸枝氏らの研究グループが実施した地域住民を対象とした症例対照研究により明らかとなった。

    詳細は「BMC Geriatrics」4月27日オンライン版に掲載された。

    欧米の研究では、教育歴や職歴などの社会経済的因子と認知症リスクの関連が明らかになっている。
    また、社会経済的地位が低いと認知症リスクが上昇するという関係には、生活習慣因子や糖尿病などの生活習慣病が介在すると考えられている。

    研究グループは、2014年に実施された富山県認知症高齢者実態調査のデータを用いて分析を行った。
    同調査は、同県在住の65歳以上の高齢者1,537人を無作為に抽出し、同意が得られた1,303人(回答率84.8%)を対象としたもの。
    今回の研究では、認知症患者137人と認知症のない1,039人(対照群)を対象に、病歴や生活習慣に関する因子(喫煙歴、飲酒習慣など)、社会経済的因子(教育歴および職歴)と認知症との関係を調べた。

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    年齢と性を調整して教育歴と認知症の発症リスクとの関係をロジスティック回帰分析で検討したところ、教育歴が短い(6年以下)人では、教育歴が長い(10年以上)人と比べて認知症リスクは3.27倍であった。
    さらに、生活習慣因子や病歴、職歴で調整して解析すると、認知症リスクは3.23~3.56倍に上昇したと、研究グループは報告している。

    また、認知症リスクの上昇と有意に関連する因子として男性、高齢(85歳以上)、習慣的な飲酒習慣、糖尿病やパーキンソン病、脳卒中、狭心症および心血管疾患の既往歴が挙げられた。
    認知症リスクは、糖尿病があると2.03倍、脳卒中の既往があると2.59倍、狭心症や心筋梗塞の既往があると1.81倍であった。

    さらに、今回の研究では、教育歴および職歴と、喫煙や飲酒などの生活習慣因子および生活習慣病との関係は認められず、社会経済的地位の低さと認知症リスクの関係に対する生活習慣病の媒介効果は最小限にとどまることが示された。

    これらの結果から、研究グループは「生活習慣病は教育歴とは独立した認知症のリスクであると考えられ、認知症予防には糖尿病や心筋梗塞などの生活習慣病の管理が重要になると思われる」と話している。

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    HealthDay News 2018年6月18日
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  • 家庭の経済状況は未就学児の肥満にも影響か 東北大

    家庭の経済状況は、未就学児の肥満率に影響を及ぼす可能性のあることが、東北大学大学院公衆衛生学分野講師の遠又靖丈氏らの研究グループの検討で分かった。

    特に時間的な余裕がない家庭において、経済状況が幼児の肥満リスクに関連していたことが示唆され、研究グループは「暮らし向きは、幼児の肥満の原因の一つに挙げられるのではないか」としている。詳細は「Journal of Epidemiology」6月9日オンライン版に掲載された。

    家庭の経済状況は、学童期における肥満のリスク因子の一つとされているが、未就学児における関連は明らかにされていない。
    研究グループは、家庭の経済状況と未就学児の肥満との関連を検討するため、保育所に通う4歳児を対象とした観察研究を行った。

    研究グループは、仙台市内の143カ所の認可保育所に通う計1,848人の未就学児を対象に、2015年10月から12月にかけて横断研究を実施した。
    家庭の経済状況に関しては、両親に暮らし向きや生活の中の時間的なゆとりについて尋ね、その回答から評価。対象とした子どもを「ゆとりがある」「どちらともいえない」「あまりゆとりはない」「全くゆとりはない」の4つの群に分けて解析した。
    なお、肥満は男児がBMI 17.47kg/m2以上、女児は17.19kg/m2以上と定義した。

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    対象とした子どもの肥満率は6.8%であった。また、家庭の経済状況は「ゆとりがある」が547人、「どちらともいえない」が600人、「あまりゆとりはない」が536人、「全くゆとりはない」は165人であった。

    解析の結果、家庭の経済状況にゆとりがないと未就学児が肥満となる確率が有意に上昇することが分かった(ゆとりがある場合と比べた全くゆとりがない場合の肥満の調整オッズ比は2.31、95%信頼区間1.23~4.33)。

    研究グループは「今回の解析では、認可保育所で給食を利用する子どもが対象となっていたが、こうした中でさえも家庭の経済状況が肥満の頻度と関連していた。
    また、特に時間的な余裕がない家庭の子どもにおいて、家庭の経済状況と未就学児の肥満との間に強い関連がみられた。
    家庭の経済状況は食生活と関連しており、例えば暮らし向きに余裕がない家庭では加工食品やファストフードの頻度が高い傾向にある」と分析。未就学児においても、家庭の経済状況は肥満のリスクを高める可能性があると結論づけている。

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  • 日本の学校給食が思春期男子の肥満抑制に効果 東大グループ

    日本の学校給食プログラムは、思春期男子の過体重や肥満を低減させる可能性があると、東京大学大学院公衆衛生学教授の小林廉毅氏と宮脇敦士氏らの研究グループが「Journal of Public Health」6月5日オンライン版に発表した。

    一方で、女子では過体重などの有意な低減効果はみられなかったという。

    小児や思春期の若者における肥満増加は世界的な問題とされているが、世界各国に比べて日本の肥満率は低いとされている。
    その要因の一つに「学校給食プログラム」の影響が指摘されているが、明確なエビデンスは得られていなかった。
    研究グループは今回、過去10年間で中学校の給食の実施率が上昇した点に着目。政府統計の公開データを用いて、学校給食が思春期男女の肥満に及ぼす影響を調べた。

    研究グループは、文部科学省による学校給食実施状況等調査・学校保健統計調査の公表データを用いて、2006~2015年の都道府県ごとの給食実施率と栄養状態の指標(過体重と肥満、やせの生徒の割合)、平均身長、平均体重のデータを性および年齢別(中学2年~高校1年の13~15歳)に抽出。

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    パネルデータ分析の手法を用いて、都道府県レベルにおける給食実施率の前年からの変化が栄養状態の指標などに及ぼす影響について調べた。
    なお、調査によると、学校給食の実施率が90%以上の都道府県の割合は、2006年の約半数から2010年には5分の3、2015年には3分の2を占めるまでに増加したという。

    解析の結果、都道府県レベルの学校給食の実施率が10%増えると、男子では翌年の過体重の割合は0.37%、肥満の割合は0.23%低下することが分かった。
    2015年の学校保健統計調査の報告(中学生男子の約10%が過体重、約5%が肥満)を踏まえると、学校給食の実施率の10%増加は1年間で過体重の男子の3.7%、肥満の男子の4.6%が減少することを意味するという。

    一方で、女子では、学校給食の実施率の向上により過体重や肥満の減少傾向はみられたが、統計学的に有意な結果ではなかった。また、学校給食の実施率によるやせの割合や平均体重、平均身長への影響は男女ともにみられなかった。

    これらの結果を踏まえ、研究グループは「日本の思春期の生徒を対象とした大規模データを用いて、学校給食プログラムによる過体重や肥満の低減効果を実証した研究は今回が初めて。
    学校給食を介して適切な栄養基準に基づいた食事を提供することは、思春期の肥満を減らす有効な施策の一つになると思われる」と話している。

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    HealthDay News 2018年6月25日
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  • 尿酸値が高い男性は高血圧に注意? 約2千人の会社員を対象に解析、九州大

    日本人の男性会社員は、血清尿酸値が高いほど高血圧を発症しやすい可能性のあることが、九州大学大学院病態機能内科の寒水康雄氏らの研究グループの調べで分かった。

    特に45歳以下で糖尿病がなく、HDL-コレステロール(HDL-C)値が40mg/dL以上の男性は気をつける必要があることも示された。
    詳細は「Journal of Hypertension」5月8日オンライン版に掲載された。

    高尿酸血症は高血圧患者で合併する頻度が高く、その有病率は25%から50%に上るとの報告もみられる。
    また、高尿酸血症を合併した高血圧患者では肥満やメタボリック症候群のリスクも高いとされる。

    しかし、特に若年期から中年期の日本人において、血清尿酸値が高血圧の発症にどのような影響を及ぼすのかは明らかにされていない。
    研究グループは今回、男性会社員を対象に、血清尿酸値が高血圧の発症リスクに及ぼす影響を調べる観察研究を実施した。

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    対象は、某バス・鉄道会社に勤務する18~64歳の男性会社員のうち、2009年のベースライン時に高血圧が認められなかった2,335人。
    2015年まで6年間追跡し、血清尿酸値と高血圧の発症の有無を調べた。

    その結果、追跡期間中に380人が新たに高血圧を発症した。
    対象者を血清尿酸値で4群(5.1mg/dL以下、5.2~5.8mg/dL群、5.9~6.6mg/dL群、6.7mg/dL以上)に分けて高血圧の発症リスクを比較したところ、年齢やBMI、収縮期血圧値などで調整した解析でも、血清尿酸値が高いほど高血圧リスクは上昇することが分かった(5.1mg/dL以下群と比べて、それぞれ1.34倍、1.42倍、1.65倍)。
    血清尿酸値が1mg/dL高いごとに高血圧リスクは13%上昇したという。

    また、こうした関連は、糖尿病がなく、HDL-C値が40mg/dL以上を示す40歳以下の若年男性で強いことも明らかになった。

    これらの結果を踏まえて、研究グループは「血清尿酸値が高い人は将来、高血圧を発症するリスクが高い可能性があることが分かった。
    高血圧を予防するためには、若いうちから尿酸値が上がらないように気をつける必要があるだろう」と述べている。

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  • 神経筋電気刺激は運動療法の代替となるか? 日本人2型糖尿病患者で検証

    日本人の2型糖尿病患者は、リハビリテーションの一つである神経筋電気刺激(neuromuscular electrical stimulation)により空腹時血糖値と体脂肪率が有意に低下することが、兵庫医療大学リハビリテーション学部理学療法学科の宮本俊朗氏らの研究グループの検討で分かった。

    神経筋電気刺激は認知機能と関連する可能性が示唆されている脳由来神経栄養因子(BDNF)の血中濃度も上昇させた。
    肥満や関節痛などで運動できない2型糖尿病患者において、神経筋電気刺激は運動療法の有用な代替的手段になると期待されるという。
    詳細は「Diabetes Research and Clinical Practice」5月24日オンライン版に掲載された。

    運動は2型糖尿病の予防や治療に不可欠とされるが、肥満や関節痛などのために運動を制限されている患者も多くみられる。
    研究グループは今回、神経筋電気刺激が筋力の回復だけでなく、糖代謝を改善させ、運動療法の代替的手段となる可能性に着目。2型糖尿病患者を対象に、長期にわたる神経筋電気刺激による筋力トレーニングが血糖値や脂質代謝、認知機能と関連する可能性がある血液検査指標〔BDNFおよびインスリン様成長因子1(IGF-1)〕に及ぼす影響を検討するため、ランダム化クロスオーバー試験を実施した。

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    今回の試験には、外来の男性2型糖尿病患者14人(平均年齢63.2±3.0歳)が参加した。
    対象患者を神経筋電気刺激の後に対照期間を設ける群(6人)または対照期間の後に神経筋電気刺激を行う群(8人)にランダムに割り付けた。
    治療期間は対照期間、神経筋電気刺激ともに8週間とし、神経筋電気刺激は40分のセッションを週5日、両下肢に行った。解析は治療を完遂した計12人で行った。

    その結果、神経筋電気刺激の開始前から終了時には、空腹時血糖値と体脂肪率が有意に低下した(P<0.05)。
    一方で、神経筋電気刺激の前後でHbA1c値と脂質値には有意な変化はみられなかった(P≧0.05)。
    また、BDNFの血中濃度は、対照期間中と比べて神経筋電気刺激の期間中に有意に高値を示した。

    これらの結果を踏まえて、研究グループは「8週間の長期にわたる神経筋電気刺激は、対照期間と比べて2型糖尿病患者の空腹時血糖値と体脂肪率を改善し、BDNFの血中濃度に良好な影響を及ぼす可能性のあることが分かった。
    今後は、より長期にわたる神経筋電気刺激や食事療法との併用がHbA1c値や脂質値に影響を及ぼすのかどうかを検証したい」と話している。

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    糖尿病とは?血糖値や症状に関する基本情報。体内のインスリン作用が不十分であり、それが起因となり血糖値が高い状態が続いていきます。症状など分類別に解説しています。

    糖尿病とは?血糖値や症状に関する基本情報

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    HealthDay News 2018年6月4日
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  • ガムを噛みながら歩くと運動効果がより高まる? 心拍数やエネルギー消費量が増加、早稲田大ら

    ウオーキングの運動効果を高めるには、ガムを噛むとよいかもしれない-。ガムを噛みながら歩くと、噛まなかった場合と比べて心拍数が増え、エネルギー消費量が増加する可能性があることが、早稲田大学スポーツ科学学術院准教授の宮下政司氏と濱田有香氏らの研究グループと株式会社ロッテの共同研究で分かった。

    特に40歳以上の男性で高い運動効果が得られたという。
    詳細は「Journal of Physical Therapy Science」4月号に掲載された。

    ウオーキングは手軽に行える運動の一つとされ、広く一般に親しまれている。宮下氏らの共同研究グループは今回、交感神経活動や心拍数、エネルギー消費量を増加させることが以前より報告されているガムの咀嚼に着目。
    健康な男女を対象に、歩行中のガムの咀嚼が身体機能や生理機能に与える影響について検討した。

    研究では、21~69歳の健康な男女46人を対象に、安静に1時間過ごしてもらった後に(1)ガムを噛みながら、あるいは(2)ガムベースのみを除いたガムと同じ成分の粉末を摂取後に何も噛まない状態で、自分のペースでウオーキングを15分間行ってもらった。
    その際には心拍数と歩行距離、ケイデンス(ピッチ=歩数/時間)を計測し、歩行速度、歩数、歩幅、エネルギー消費量を算出した。

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    その結果、ウオーキング中の心拍数は、ガムを噛みながら歩行すると、噛まなかった場合と比べて有意に3%増加することが分かった。
    こうした心拍数の増加は男女ともに認められた(男性では2.1%増、女性では3.8%増)。
    特に、40歳以上の男性でガムを噛みながら歩行すると歩行距離(3.5%増)と歩行速度(3.5%増)、歩数のほか、エネルギー消費量が有意に2.5%増加した。

    これらの結果から、研究グループは「ウオーキング中にガムを噛むことは、健康や体力づくりを目的とした歩行効果を高める可能性が示唆された」と結論づけている。
    研究を率いた宮下氏によると、この結果について、ガムを噛むと心拍数が増大し、心拍リズムと運動リズムが同期する現象が生じて歩行距離や歩行速度、歩数といった身体機能が増大した可能性が考えられるという。

    また、こうした心拍と運動のテンポが同期する現象は若年者よりも高齢者で起こりやすいことが分かっており、高齢者の健康維持に歩行中の咀嚼運動を活用することが期待されるとしている。

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  • 肥満の女性は子宮体がんになりやすい可能性 5万人を超える日本人女性を解析、JPHC研究

    日本人女性はBMIが27以上の肥満になると子宮体がんの罹患リスクが上昇する可能性のあることが、国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究グループの調べで分かった。

    肥満は、特にエストロゲン依存性タイプの子宮体がんの罹患リスクを高めた一方で、エストロゲン非依存性タイプでは肥満度(BMI)との関連はみられないことも明らかになった。
    詳細は「European Journal of Cancer Prevention」4月18日オンライン版に掲載された。

    これまで欧米を中心とした研究でBMIが高いほど子宮体がんの発症リスクが上昇する可能性が報告されているが、アジア人を対象としたエビデンスは限られている。

    また、身長と子宮体がんの罹患リスクとの関連は明らかにされてない。研究グループは今回、JPHC研究に参加した40~69歳の女性を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、BMIや身長が子宮体がん全体および病理学的なサブタイプ別(エストロゲン依存性のⅠ型またはエストロゲン非依存性のⅡ型)の罹患リスクに及ぼす影響について調べた。

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    研究では、ベースライン時(1990年および1993年)に全国10地域に在住し、がんを発症していなかった40~69歳の女性5万3,651人を対象に、2012年まで追跡を行い、ベースライン時のBMIおよび身長とその後の子宮体がん罹患との関連を調べた。

    平均18.6年の追跡期間中に180人が新たに子宮体がんと診断され、そのうちⅠ型は119人、Ⅱ型は21人であった。
    対象とした女性を調査開始時のBMIで7つの群(BMI 19.0未満、19.0~20.9、21.0~22.9、23.0~24.9、25.0~26.9、27.0~29.9、30.0kg/m2以上)に分けて、その後の子宮体がんの罹患率を比較したところ、BMI 23.0~24.9の群と比べて27.0以上の2つの群ではそれぞれ子宮体がん全体の罹患リスクが有意に上昇していた(ハザード比はそれぞれ1.93、2.37)。
    また、子宮体がんのサブタイプ別に解析した結果、BMIと罹患リスクの関連はⅠ型子宮体がんのみで認められた。

    さらに、対象女性を身長で5つの群(148cm未満、148~151cm、152~155cm、156~159cm、160cm以上)に分けて、その後の子宮体がんの罹患率を比較したところ、身長148cm未満の群と比べていずれの群でも子宮体がんの罹患率に上昇はみられなかった。

    以上の結果から、研究グループは「女性の成人期のBMIは子宮体がん全体とⅠ型子宮体がんの罹患リスク増加と関連する可能性がある」と結論づけている。
    欧米の研究で報告されているⅡ型子宮体がんと肥満の関連が今回認められなかった点については、「日本人女性ではBMIが30を超える肥満はまれであることと、Ⅱ型子宮体がんに罹患した女性の数が少なかったことが影響した可能性がある」との見解を示し、さらなる検討の必要性を指摘している。

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