• 自然災害後の血糖管理に影響する因子とは? 熊本地震で被災した糖尿病患者を対象に調査

    2016年4月の熊本地震で被災した糖尿病患者を対象とした調査から、被災後の血糖コントロールには、被災直後では迅速なライフラインの復旧と十分な睡眠の確保が、その後の復旧・復興期では糖尿病治療薬や食料の十分な供給が重要となる可能性が示された。

    熊本大学大学院糖尿病・代謝・内分泌内科講師の近藤龍也氏らの研究グループが「Journal of Diabetes Investigation」7月6日オンライン版に発表した。

    大規模な自然災害後には糖尿病患者の血糖コントロールが悪化することが数多くの研究で報告されており、熊本地震でも余震が続く中、長引く避難所生活や車中泊による健康への悪影響が懸念されていた。

    研究グループは今回、熊本地震で被災した糖尿病患者を対象に、被災前後のHbA1cやグリコアルブミン(GA)などの血糖指標の変化と血糖コントロールに影響を及ぼす因子について調査を実施した。

    研究では、同大学病院を定期的に外来受診していた糖尿病患者727人のうち基準を満たした557人を対象に、熊本地震で被災した前後それぞれ13カ月間の血糖指標などのデータを収集し、解析した。

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    また、自記式質問紙調査により地震に関連した被害や被災後の生活習慣の変化を調べたほか、心的外傷後ストレス障害(PTSD)も評価した。
    なお、対象患者の内訳は、1型糖尿病患者が55人、2型糖尿病患者が449人、その他の特定の機序や疾患による糖尿病患者が53人であった。

    その結果、1型糖尿病およびその他の特定の機序や疾患による糖尿病患者では、観察期間を通して、HbA1c値とGA値には大きな変動はみられなかった。
    この理由には、約3割の1型糖尿病患者が環境の変化に応じて、自己判断でインスリンの投与量を調節していたことが挙げられたという。

    一方で、2型糖尿病患者ではHbA1cの平均値は、被災前の7.33%から被災から1~2カ月後には7.22%に低下したが、その後は徐々に上昇し、GA値でも同様の傾向がみられた。

    また、被災後のHbA1c値の低下には「早期のライフラインの復旧」と「十分な睡眠の確保」が、その後の血糖コントロールの悪化には「糖尿病治療薬の供給不足」「食料不足」「家屋の倒壊」「職場環境の変化」が影響していたことも明らかになった。

    以上の結果から、研究グループは「糖尿病患者の血糖コントロールには、被災直後では迅速なライフラインの復旧などの環境整備が、その後の復旧・復興期では薬剤や食料の十分な供給が重要な可能性がある。

    また、被災による被害が長引くほど患者のストレスは増大し、血糖コントロールにも悪影響が出ることから、自宅や職場の環境整備も重要になる」と述べ、これらの因子を管理するには社会全体で包括的なケアを行うことが求められるとしている。

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    糖尿病とは?血糖値や症状に関する基本情報。体内のインスリン作用が不十分であり、それが起因となり血糖値が高い状態が続いていきます。症状など分類別に解説しています。

    糖尿病とは?血糖値や症状に関する基本情報

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    HealthDay News 2018年8月6日
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  • 出産経験ある女性で心疾患や脳卒中による死亡リスク減 約4万人の日本人女性を解析、JPHC研究

    出産経験がある日本人女性は、経験がない女性に比べて心疾患や脳卒中、がんによる死亡リスクが低い可能性のあることが、国立がん研究センターなどによる多目的コホート(JPHC)研究から分かった。

    出産や授乳を経験した女性や閉経年齢が高い女性では、そうでない女性と比べて全死亡リスクが低い可能性があることも示されたという。
    詳細は「Annals of Epidemiology」6月14日オンライン版に掲載された。

    出産や授乳の経験や月経歴などの女性に特有な要因が健康に多大な影響を及ぼすことは明らかだが、死亡リスクとの関連については結論に至っていない。
    研究グループは今回、JPHC研究に参加した40~69歳の女性を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、これらの要因と全死亡リスクや心疾患と脳卒中、呼吸器疾患、がんによる死亡リスクとの関連を調べた。

    研究では、ベースライン時(1990~1994年)に全国11地域に在住し、がんや循環器疾患の既往がなかった40~69歳の女性4万149人を対象に、2014年まで追跡した。

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    ベースライン時に行ったアンケート結果から、女性の出産経験や出産人数、授乳経験、初産年齢、初潮や閉経を迎えた年齢とその間の年数、月経周期、ホルモン療法の施行歴を調べた。

    平均で20.9年の追跡期間中に、4,788人の死亡が確認された。解析の結果、全死亡リスクは、出産経験がない女性に比べて出産経験がある女性では26%低いことが分かった。

    全死亡リスクは、出産人数が1人の女性に比べて2人または3人だった女性では12~17%低く、授乳経験がない女性と比べて授乳経験がある女性では19%低かった。

    また、初潮から閉経までの年数が長いほど全死亡リスクは低下した。初産年齢については、22歳以下の女性に比べて30歳以上の女性では全死亡リスクの上昇がみられた。

    さらに、死因別の死亡リスクを分析した結果、出産経験がない女性に比べて出産経験がある女性は、心疾患と脳卒中、全てのがんや乳がん、卵巣がんによる死亡リスクが低いことが明らかになった。

    以上の結果から、研究グループは「出産経験がある日本人女性は、経験がない女性に比べて全死亡や心疾患、脳卒中、全てのがんや乳がん、卵巣がんによる死亡リスクが低い可能性がある」と結論づけている。

    また、こうした結果の背景として、親となったことで意識や生活習慣が向上した可能性や、エストロゲンや授乳中に分泌されるオキシトシンなどのホルモンによる影響を挙げている。

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    HealthDay News 2018年8月6日
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  • メタボ検診実施率、2016年度も目標遠く――厚労省

    厚生労働省はこのほど、40~74歳を対象とした特定健康診査(メタボ検診)の実施率が、2016年度には前年度から1.3ポイント上昇し51.4%であったと発表した。

    2008年度の開始当初(38.9%)から実施率は年々上昇しているが、依然として70%という国が掲げる目標には遠く及ばない状況が続いている。

    発表によると、2016年度の特定健診対象者数は約5360万で、このうち約2756万人が受診した。
    実施率は男女ともに60歳以降になると低下し、女性では男性に比べて全体的に低い傾向が続いていた。

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    また、企業に勤める会社員とその家族が加入する健康保険組合(75.2%)と公務員などが加入する共済組合(76.7%)は目標を達成していたが、全国健康保険協会(協会けんぽ;47.4%)、市町村国民健康保険(36.6%)などは依然として実施率は低かった。

    なお、特定健診を受診し、メタボリック症候群やそのリスクが高いと判定され、特定保健指導が必要とされたのは約469万人だった。
    特定保健指導の実施率についても18.8%と前年度に比べて1.3ポイント上昇したものの、国が掲げる目標(45%)には届かなかった。

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    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2018年8月30日
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