• 外食しやすい生活環境で肥満リスクが高まる? 宮城県在住の高齢者データを分析

    2011年3月の東日本大震災では、多くの被災者が家屋を失い、仮設住宅への転居を余儀なくされた。転居後には近隣の生活環境も大きく変化することが多いが、自宅と飲食店や食料品店との距離が縮まって外食しやすい環境になると、高齢者の肥満リスクが高まる可能性があることが、香港大学公衆衛生大学院の引地博之氏らが実施した調査で明らかになった。詳細は「Scientific Reports」1月23日オンライン版に掲載された。

     引地氏らは、仮設住宅などに転居した場合には、近隣の生活環境、特に飲食店や食料品店への交通の便が大きく変化する点に着目。震災後の食環境の変化が体重に及ぼす影響について検討するため、宮城県岩沼市の住民を対象に調査を実施した。

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     研究では、日本老年学的評価研究プロジェクト(JAGES)の一環で、同県岩沼市に在住する高齢者を対象に実施した社会調査から、東日本大震災の7カ月前(2010年8月)と震災発生から2年半後(2013年10月)のデータを分析した。震災前には適正体重(BMI 18.5~22.9)だったが、震災後にBMI 25以上の肥満となった人に注目し、いずれの調査にも回答した3,567人を対象に、BMIの変化と自宅から飲食店や食料品店までの最短距離の差(震災前後)との関連を調べた。

     その結果、自宅と居酒屋やファストフード店、食料品店との最短距離が1km縮まると、高齢者は適正体重から肥満になるリスクが高いことが分かった(オッズ比はそれぞれ、居酒屋では1.46、ファストフード店では1.44、食料品店では1.46)。

     こうした結果が得られた背景について、引地氏らは「岩沼市の仮設住宅は市の中心部に建設され、沿岸部から転居した住民は居酒屋やファストフード店などを使いやすくなった。そのため、外食の機会が増えたことで体重増加につながったのではないか」と考察している。

     引地氏らによれば、大震災で被災した高齢者の肥満度を食環境の変化に着目して検証した研究はこれまでなかった。この研究結果を踏まえれば、外食や買い物が不便な地域に仮設住宅を建設した自治体では、飲食店やスーパーマーケットへのアクセスが大幅に悪化したことが原因で、体重が減少した高齢者が増えている可能性が危惧されるという。同氏らは「大災害後に被災者の仮設住宅を準備する際には、住宅だけでなく、近隣の食環境も考慮することが住民の健康を維持する上で重要ではないか」との見方を示している。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年1月28日
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  • 「糖尿病腎症重症化予防の取り組み」、厚労省が好事例を報告

     世界的に増えている2型糖尿病の合併症の一つに、糖尿病腎症が挙げられる。糖尿病腎症は自覚症状なく進行し、気づいたときには透析導入を余儀なくされるケースも少なくない。そこで、厚生労働省は糖尿病腎症の重症化を予防し、透析導入を抑制するため、全国の自治体の取り組みに対する支援を開始した。2018年には「自覚症状のない糖尿病の重症化を防ぐために。-国民健康保険における糖尿病性腎症重症化予防の取組に関する調査-」を実施。12月28日に結果を公表し、埼玉県や長野県松本市、東京都足立区などの取り組みを好事例として報告した。

     厚労省の「国民健康・栄養調査」によると、2016年には、糖尿病が強く疑われる人とその予備軍がともに1000万に上っている。しかし、治療を受けている患者は約半数に過ぎず、医療機関への受診勧奨が大きな課題とされている。一方、日本国内の透析患者数は、1983年時点の約5.3万人から2016年末時点には約32.9万人へと約5.7倍に増加した。近年では原疾患の4割以上を糖尿病腎症が占めており、日本透析医学会の調べでは1998年以来、第1位で推移している。

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     透析治療にかかる年間医療費の総額は約1.6兆円ともされ、糖尿病腎症の重症化予防は国として取り組むべき喫緊の課題だ。厚労省は2016年4月に、日本医師会と日本糖尿病対策推進会議の3者で「糖尿病性腎症重症化予防プログラム」を策定し、各自治体の取り組みへの支援を本格的に開始した。その柱には、(1)医療機関未受診者と受診中断者に対する受診勧奨・保健指導、(2)通院患者のうち重症化リスクの高い患者に対する主治医の保健指導が掲げられている。

     また、厚労省が12月28日に公表した調査報告書では、各自治体の好事例が報告された。例えば、埼玉県は、県医師会など関係機関と2014年に「糖尿病性腎症重症化予防プログラム」を策定。高リスク者への受診勧奨や保健指導を重視した各市町村国保の取り組みへの支援を開始した。その後、「埼玉県方式」と呼ばれる国民健康保険連合会との共同事業を支援する独自の取り組みへと発展させている。

     また、主治医と薬局薬剤師が連携する「患者自己管理支援プログラム」を推進する長野県松本市では、薬剤師が患者に処方薬を手渡す際に、服薬指導に加えて保健指導を行っている。保健指導が一度終わった後でも、薬局で処方薬を受け取る際に健康相談などのかたちで継続できるというメリットがあるという。

     さらに、東京都足立区では、特定健診の結果から保健師が医療機関を受診する必要がある人を抽出し、受診勧奨の通知を郵送している。その後、受診が確認できなかった人には、保健師が訪問や電話で受診を再勧奨することで受診率が大幅に改善したと報告されている。

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    糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。

    糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック!

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年1月21日
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  • 肥満であるほど脳梗塞になりやすい? 約9万人の日本人男女を解析、JPHC研究

    日本人は肥満であるほど脳梗塞になりやすい可能性があることが、国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究グループの検討で分かった。特に、BMIが30を超える肥満であると、男性では心原性脳塞栓症リスクが、女性では心原性脳塞栓症だけでなく、ラクナ梗塞とアテローム血栓性脳梗塞リスクも約2倍に高まることが明らかになった。研究の詳細は「Journal of Epidemiology」2018年12月15日オンライン版に掲載された。

     日本人が発症する脳卒中の約半数は脳梗塞が占めている。脳梗塞は「ラクナ梗塞」「アテローム血栓性脳梗塞」「心原性脳塞栓症」の3つの病型に分けられるが、病型別の発症リスクと肥満度との関連は不明な点が多い。研究グループは今回、JPHC研究に参加した40歳以上の男女約9万人を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、肥満度と脳梗塞発症との関連について調べた。

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     研究では、ベースライン時(1990年および1993~1994年)に全国9地域に在住し、研究開始から5年後および10年後の質問票調査に回答した40~69歳の8万8,756人(うち男性4万2,343人)を対象に、2011年まで追跡した。ベースライン時および5年後、10年後の調査で測定したBMIの累積平均値を算出し、脳梗塞発症との関連を検討した。

     中央値で20年の追跡期間中に、男性では809人がラクナ梗塞を、395人がアテローム血栓性脳梗塞を、568人が心原性脳塞栓症を発症し、女性ではそれぞれ481人、218人、298人が発症した。ベースライン時の年齢や喫煙、飲酒の習慣、運動量、高血圧や脂質異常症、糖尿病の既往といった因子で調整した解析から、男性ではBMIが高いほど3つの病型の脳梗塞の発症リスクは高く(ラクナ梗塞:P=0.007、アテローム血栓性脳梗塞:P=0.002、心原性脳塞栓症:P<0.001)、一方、女性ではラクナ梗塞(P<0.001)とアテローム血栓性脳梗塞(P=0.003)のリスクが高いことが分かった。

     また、男女ともBMIが23以上25未満の場合に比べて、BMIが30以上の人では心原性脳塞栓症リスクが約2倍であった(ハザード比は男性が2.14、女性が1.89)。さらに、BMIが30以上の女性では、ラクナ梗塞リスクが1.77倍、アテローム血栓性脳梗塞が1.9倍であることも示された。

     以上の結果を踏まえ、研究グループは「この研究では、累積平均BMI値を用いて、肥満による脳梗塞への長期的な影響を評価した。その結果、BMIが適正な人に比べて、30を超える肥満であると男女とも心原性脳塞栓症リスクが約2倍であり、女性ではラクナ梗塞とアテローム血栓性脳梗塞のリスクも約2倍に高まることが分かった」と結論づけている。

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    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

    治験・臨床試験についての詳しい説明

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年1月21日
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