• 中年期のHDL-C高値で認知症リスク減 JPHC研究

    中年期にHDL-コレステロール(HDL-C)値が高いと、後年に軽度認知障害(MCI)や認知症を発症するリスクは低い可能性があることが、国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究で示された。詳細は「Translational Psychiatry」1月18日オンライン版に掲載された。

     これまでの研究で、認知症の3分の1はリスク因子を修正することで発症を予防できると考えられている。また、中年期のHDL-C値はMCIや認知症を早期発見する予測因子として注目されているが、これらの関連は明らかになっていなかった。研究グループは今回、JPHC研究に参加した40~59歳の男女約1,100人を長期にわたり前向きに追跡したデータを用いて、これらの関連を検討した。

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     研究では、ベースラインとした1990年に長野県佐久地域に在住していた40~59歳の男女約1万2,000人のうち、1995~1996年の健診でHDL-Cを測定し、かつ2014~2015年に実施した「こころの検診」に参加した1,114人を対象とした。

     「こころの検診」時に、対象者のうち386人がMCI、53人が認知症と診断された。対象者をHDL-C値で4群に分け、喫煙や飲酒などのリスク因子で調整して解析した結果、MCIリスクは、HDL-C値が最も低い群を基準として最も高い群で53%低下したことが分かった(オッズ比0.47、95%信頼区間0.28~0.79)。また、症例数が少なかった認知症については、HDL-C値が最も低い群とそれ以外の3群をまとめた群で比較したところ、認知症リスクは、基準以外の群では63%低下したことが明らかになった(同0.37、0.16~0.88)。

     研究グループは、認知機能の改善に関与する遺伝子がHDL-C値の上昇と関連することや、HDL-C高値は認知機能の低下につながる脳梗塞の発症予防に有用とする報告があると指摘。その上で、「今回の研究から、中年期のHDL-C値は約20年後の認知機能と関連する可能性が示された。また、認知症リスクはHDL-C値が2番目に高い群でも低下していたことから、HDL-C値が低い人は、適度な運動や適量飲酒、禁煙などでHDL-C値を高めるような生活習慣に改善すると認知症予防につながる可能性が示された」と述べている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2019年2月25日
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  • 急性心筋梗塞後の正しい運動の継続で腎機能が改善 東北大

    急性心筋梗塞(AMI)で入院中も適度な運動を行うと、腎機能の低下を防げる可能性があることが、東北大学大学院内部障害学分野教授の上月正博氏と佐藤聡見氏らの研究で明らかになった。AMI発症後の身体活動量が多い患者では、腎機能の指標とされる推算糸球体濾過量(eGFR)の値が有意に増加し、身体活動量が少ない患者よりも腎機能が保たれていることが分かった。同氏らは「AMI後の腎機能を維持または改善させるには、退院後も心臓リハビリテーションの運動療法を、自主的にきちんと続けることが重要な鍵となる」との見方を示している。詳細は「PLOS ONE」2月19日オンライン版に掲載された。

     これまでの研究で、AMIを発症後には腎機能が低下しやすいほか、AMI患者が腎機能障害を来すと生存率の悪化につながることが報告されている。そのため、AMI患者の腎機能を保ち、改善する治療法の確立が求められている中、近年では、AMI発症後に自転車エルゴメーターなどの運動療法を実施すると腎機能が維持されるとの報告もみられている。そこで、上月氏らは今回、運動療法の腎保護効果に着目。AMI発症後の身体活動量と腎機能の変化との関連を前向きに調べる観察研究を実施した。

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     対象は、AMIを発症後、経皮的冠動脈形成術と入院中の包括的な心臓リハビリテーション(運動療法と食事療法、服薬・禁煙指導、患者教育で構成)を実施した患者41人(平均年齢67.5±12.6歳、男性35人)。退院後3カ月間の身体活動量を評価し、eGFRの変化との関連を調べた。身体活動量の指標には、活動量計で記録した1日の歩数を用いた。

     対象患者を1日の歩数が少ない群(1日当たり平均2,335歩;21人)と歩数が多い群(同7,102歩;20人)に分けてeGFR値を比較検討した。その結果、歩数が多い群では、ベースラインから3カ月後までにeGFR値が有意に増加したが(76.5±13.8mL/分/1.73m2→83.2±16.0mL/分/1.73m2、Q=0.004)、歩数が少ない群では有意な変化はみられず、むしろ低下する傾向が認められた(65.1±15.9mL/分/1.73m2→62.2±20.2mL/分/1.73m2、Q=0.125)。

     また、年齢や血圧、血糖など複数因子で調整して解析した結果、身体活動量とeGFRの変化との間には有意な関連が認められることも明らかになった(P=0.003)。

     上月氏らによれば、AMI患者は退院後には、さまざまな理由で外来の心臓リハビリテーションに通う患者の割合はきわめて低く、退院後はウォーキングなどの運動を自己管理で継続している患者が多いという。今回の結果を受け、同氏らは「AMI後の腎機能低下を抑えるには、退院後も入院中に行った心臓リハビリテーションの運動療法を、自主的にきちんと続けることが重要な可能性が示唆された」と結論づけている。

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    HealthDay News 2019年2月25日
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  • 高齢者の6割以上が3疾患を併存 東京都内の高齢者データを分析

    東京都内に住む75歳以上の高齢者約131万人のうち、約8割以上が2疾患以上の慢性疾患を併存し、約6割以上が3疾患以上を併存していることが、東京都健康長寿医療センター研究所の石崎達郎氏(研究部長)らの調査で明らかになった。詳細は、米疾病対策センター(CDC)が発行する「Preventing Chronic Disease」1月31日号に掲載された。

     2つ以上の併存疾患を有する患者の治療は複雑になりやすく、健康上の転帰に影響を及ぼすと考えられている。特に高齢者では、複数疾患の併存は身体機能やQOL(生活の質)、生存率の低下につながる可能性がある。しかし、現行の診療ガイドラインでは、多疾患を併存する高齢患者に対する対応が十分ではなく、特に3疾患以上の組み合わせに着目した研究データは不足している。

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     そこで、石崎氏らは、東京都に在住の75歳以上の高齢者131万1,116人分の診療報酬明細書(レセプト;2013年9月~2014年8月)データを用いて、併存疾患の実態や頻度の高い3疾患の組み合わせ、多疾患併存に関連する因子について分析した。対象者の平均年齢は81.3歳で、女性が61.5%であった。

     その結果、高齢者の80.2%は2疾患以上の慢性疾患を併存し、65%は3疾患以上を併存していることが分かった。併存する慢性疾患の平均数は、男性が6.2~6.8、女性が6.0~6.5であった。

     最も頻度が高い3疾患の組み合わせは、男性では「高血圧+冠動脈疾患+潰瘍性疾患」(12.4%)、女性では「高血圧+脂質異常症+潰瘍性疾患」(12.8%)であった。男性では「高血圧+脂質異常症+潰瘍性疾患」(11.0%)、女性では「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(11.2%)が続いた。また、3疾患の組み合わせのうち1年間の平均外来医療費が最も高かったのは、男性では「高血圧+潰瘍性疾患+がん」(82万7,644円、7位、7.6%)、次いで「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(76万2,176円、10位、7.4%)であり、女性では「高血圧+潰瘍性疾患+不眠症」(68万2,811円、6位、8.0%)、次いで「高血圧+潰瘍性疾患+脊椎/関節疾患」(67万4,710円、2位、11.2%)であった。

     さらに、3疾患以上の慢性疾患を抱えやすい高齢患者の特徴として、男性、85~90歳、在宅医療サービスの利用、外来受診した施設数が多いこと、入院回数が多いことが挙げられた。

     以上の結果から、石崎氏らは「約131万人の東京都内の後期高齢者では約8割は2疾患以上、約6割は3疾患以上の慢性疾患を併存していることが明らかになった。このことは、高齢者を対象とする診療ガイドラインでは複数疾患の併存を考慮することが必要であることを示している」と述べている。その上で、今回示された高頻度の疾患の組み合わせや多疾患併存に関連する因子の情報は、ガイドラインを策定する際に参考になると期待を示している。

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    HealthDay News 2019年2月18日
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