• 肥満があると聴力低下リスクが高まる? 約5万人の日本人会社員を調査

    肥満があると聴力が低下するリスクが高まる可能性があることが、国内12企業に勤める約5万人の会社員を最長8年間追跡した観察研究から明らかになった。研究の詳細は、国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部の胡歓歓氏らの研究グループが「Clinical Nutrition」3月27日オンライン版に発表した。

     肥満は聴力低下と関連する可能性が示唆されているが、これらの関連を聴力測定データに基づいて分析した大規模なコホート研究はほとんど行われていなかった。また、代謝異常を伴う「不健康な肥満」と代謝異常を伴わない「健康的な肥満」による聴力低下への影響の差についても明らかになっていなかった。そこで、研究グループは今回、12の企業で働く約10万人の会社員を対象に行われている職域多施設研究(Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study;J-ECOHスタディ)のデータを用いて、肥満と聴力低下との関連を調べる観察研究を実施した。

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     対象は、ベースライン(2008~2011年度)の職域定期健診で聴力が正常であった20~64歳の会社員4万8,549人。肥満の程度によって対象者を3つのグループに分けた上で、追跡期間中に受けた純音聴覚検査によって判明した聴力低下との関連を調べた。その結果、肥満がある人では聴力低下のリスクが高まることが分かった。肥満のない人(BMI 25kg/m2未満)と比べた低音域(1,000Hz)の聴力低下リスクは、BMIが25 kg/m2以上30 kg/m2未満の肥満者では1.21倍、BMIが30kg/m2以上の肥満者では1.66倍であった。低音域ほど強い関連ではなかったものの、高音域(4,000Hz)でも同様の傾向がみられた。

     さらに、対象者を肥満(BMI 25 kg/m2以上)と代謝異常の有無で4つのグループに分けて分析した。なお、(1)収縮期血圧130mmHg以上あるいは拡張期血圧85mmHg以上または高血圧治療中、(2)空腹時血糖値100mg/dL以上または糖尿病治療中、(3)トリグリセライド(中性脂肪)150mg/dL以上または脂質異常症治療中、(4)HDL-コレステロール(HDL-C)値が男性では40mg/dL未満、女性では50mg/dL未満-これらのうち2つ以上に該当する場合を「代謝異常あり」と判定した。

     その結果、代謝的に健康で肥満のない人と比べると、低音域聴力が低下するリスクは、代謝異常を伴う不健康な肥満者で1.48倍と最も高く、代謝異常を伴わない肥満者(1.27倍)、代謝異常を伴う肥満のない人(1.19倍)が続いた。

     これらの結果を踏まえ、胡氏らは「肥満は聴力低下のリスク上昇と関連し、また、肥満に加えて代謝異常があると聴力低下リスクはさらに高まることが分かった」と結論。同氏らは、肥満が聴力低下につながるメカニズムとして、「動脈硬化が進むと内耳動脈が狭窄や閉塞を起こし、内耳の聴覚器官である蝸牛の血流量が減少することのほか、肥満に伴う炎症や酸化ストレスにより聴覚細胞が損傷を受ける可能性が考えられる」とした上で、「聴覚の健康を保つためにも、肥満やメタボリックシンドロームを予防するための生活習慣が推奨される」と述べている。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年7月22日
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  • 家屋が全壊した被災者は、長期にわたり心血管疾患リスクが上昇 東日本大震災の追跡研究

    東日本大震災のために津波で家屋が全壊した被災者は、2年半が経過した時点でもメタボリックシンドロームなどの心血管疾患リスクの悪化が続いていることが分かった。米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院社会行動科学科の芝孝一郎氏らが行った震災後追跡研究によるもので、「American Journal of Epidemiology」6月号に掲載された。

     調査対象となったのは宮城県岩沼市の65歳以上の高齢者。同地区では、震災発生前の2010年8月に「日本老年学的評価研究(Japan Gerontological Evaluation Study)」プロジェクトの一環として社会調査が実施されていた(回答者5,058人、回答率59.0%)。そして震災後の2013 年10月に追跡調査が行われ(3,594人、追跡率82.1%)、そのうち自治体の健康診断のデータを利用可能であった1,195人を解析対象とした。

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     被災状況を「家族・友人との死別体験の有無」と「津波による家屋被害状況」で把握し、健診データの変化との関係を分析した。家屋被害状況は、「全壊」「大規模半壊」「半壊」「一部損壊」「家屋被害なし」の5段階に分け、自治体から派遣されたスタッフが客観的に判定した。健診データからは、心血管疾患のリスク指標として、血圧、BMI、腹囲、中性脂肪値、HDL・LDL-コレステロール値を解析に用いた。

     結果をみると、家族・友人との死別体験の有無別では、心血管疾患リスク因子に有意な違いはみられなかった。一方で、家屋が全壊した被災者は心血管疾患リスクが上昇しており、統計的に有意な差がみられた。

     具体的には、家屋が全壊した被災者は家屋に被害がなかった人より、BMIの増加が0.81kg/m2多く(95%信頼区間:0.24-1.38)、腹囲も4.26cm多く増加していた(95%CI:1.12-7.41)。またHDL-コレステロール(善玉コレステロール)の変動の差は-4.77 mg/dL(95%CI:-7.96--1.58)で、震災前からの減少幅が家屋全壊被災者でより大きかった。なお、家屋全壊ではなく、より軽度の家屋被害は、これらリスクの変化と統計的有意な関連はみられなかった。

     これまで、自然災害の直後(数日から数週間)、血圧上昇や脳卒中の増加が観察されたとする報告は複数なされているが、被災後の長期的な健康への影響はよく知られていなかった。本研究から、大災害ではその被災後 2 年半が経過した後にも心血管疾患リスク亢進状態が持続していることが明らかになり、自然災害被災者への長期的な健康支援が必要であることが示唆された。

     芝氏は論文中でも、「家を失った被災者の健康を維持するため、健康診断と支援の継続が考慮されるべき」と述べている。

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    心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。

    心不全のセルフチェックに関連する基本情報

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年7月22日
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