• 認知症予防には「良好な睡眠」を含めた複合的な対策が必要――新オレンジプランのデータを解析

    健康な日本人を1年半追跡した研究から、気持ちの持ち方(気分)や睡眠習慣が認知機能の変化と関連しており、認知症予防には多因子に対する複合的な対策が必要であることがわかった。国立精神・神経医療研究センター脳病態統合イメージングセンターの松田博史氏らの研究グループが報告した。研究の詳細は「Alzheimer’s & Dementia(New York)」8月2日オンライン版に掲載された。

     この研究は、認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)の統合レジストリである「IROOP」(Integrated registry of orange plan)のデータを解析したもの。認知症のリスク因子に関する研究手法はこれまで横断研究や短期間の観察研究が多かったが、本研究では18カ月という比較的長期間にわたる影響を縦断的に検討した。

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     研究の対象は、テレビ・新聞などで募集されIROOPに登録された者のうち、ベースライン時とその後に1回以上、軽度認知機能障害に関するテストと生活習慣に関するアンケートに回答した40歳以上の健康な日本人473人(平均年齢59.6±10.1歳、男性175人、女性298人)。認知症患者や精神疾患の既往歴がある人は除外した。

     アンケートは米国のレジストリ(Brain Health Registry)で使われている質問票を基に作成し、約220の質問項目で構成。「自分の人生に満足しているか?」といった気分に関する質問、「1年前と比較して今の健康状態をどう評価するか?」といったQOLに関する質問、「過去1カ月間、通常何時に就寝したか?」といった睡眠に関する質問などを設定した。

     統計解析の結果、18カ月での認知機能の変化と関連する因子として、ベースラインの認知機能、テレビの視聴時間、慢性痛、電話をする友人の存在、人生への満足度など、計18項目が特定された。特に睡眠に関する項目として、就寝時刻、起床時刻、昼寝の時間という3項目が抽出され、良好な睡眠が認知機能の維持に有益であることが示された。また気分と認知症の関連については、既にIROOPの横断研究でもその関連性が示されているが、今回の研究で縦断的な変化にも影響を及ぼすことが確認された。

     これらの新たな知見から、本論文では「この研究で特定された潜在的なリスク因子を、個人が日常生活でそれらを意識できるように広く公表されるべき」と述べ、また「認知症の原因が他因子にわたることを考慮すると、生活習慣に関わる要因のみに焦点を当てるのではなく、複数の要因をカバーする複合的な予防戦略が必要」と結論している。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年9月2日
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  • AIで糖尿病性腎臓病の進行が予測可能――藤田医大グループ

    人工知能(AI)を用いて構築した疾患予測モデルにより、糖尿病患者がDKD(糖尿病性腎臓病)の臨床所見を認める前段階において、その発症・進行が予測可能であり、その結果が将来の心血管イベントの発生と関連することがわかった。藤田医科大学内分泌・代謝内科学の鈴木敦詞氏らの研究グループが報告した。研究の詳細は「Scientific Reports」に8月14日掲載された。

     DKDは、高血糖により生じる糖尿病に典型的な「糖尿病性腎症」に加え、加齢や高血圧など高血糖以外の要因も関係して発症・進行する腎障害を含めた比較的新しい疾患名。DKDが進行すると透析治療が必要になったり、心血管イベントが好発したりして生命予後やQOLが低下する。DKDの進行抑止には早期介入が重要であり、現在用いられている微量アルブミン尿検査よりも早期からの介入を可能にする診断ツールが求められている。

     研究グループでは、糖尿病患者6万4,059人の電子カルテ情報を利用し、AIによるビックデータの深層学習を行いDKDの予測モデルを作成した。まず、各種臨床検査値や診断名、処方内容、および自然言語処理によってテキストから変換した既往歴、現病歴などのデータを蓄積。その中から正常アルブミン尿期(DKDステージ1)の患者を抽出して180日後にDKDのステージが悪化するか、正常のままステージ1にとどまるかについて検討した。

     DKDの進行に関連する項目として、HbA1c、eGFR、ヘモグロビン、ヘマトクリット、尿酸など24の検査項目の変動値を含む3,073項目の「特徴量」と呼ばれる要因を数式に代入することで、DKD悪化の予測モデルを構築。このモデルを実際の症例に用いて予測能を検討したところ、ROC曲線下面積(AUC)は平均0.742、予測精度の平均71%だった。

     より長期的な予後との関連を検討すると、AIが「悪化」と予測した群は「安定」と予測した群に比べて10年間にわたり血液透析導入率が有意に高かった(P=0.00024)。また心血管イベントの発生率にも有意差が見られた(P=0.01434)。

     DKDステージ1の糖尿病患者は年率2.8%の割合で微量アルブミン尿期(ステージ2)へ進行することが報告されている。血圧や血糖、脂質などの集学的治療によってその進行を抑制できるが、ステージ1の患者全員への予防的治療は過剰介入の懸念から現実的でなく、よりハイリスクの患者のみを抽出する手法として、疾患予測モデルの応用が考慮される。

     従来提案されてきた予測モデルは既知のリスク因子のみを用いており、かつモデルに基づく介入の有効性を確認する際にも時間やコストがかかるが、AIを活用することで未知のリスク因子を含めることができ、低労力で最適なモデルを構築できるというメリットがある。研究グループは本研究の結論として、「AIを使用した新しい予測モデルはDKDの進行を検出でき、血液透析と心血管イベントを減らすためのより効果的で正確な介入に貢献する可能性がある」と述べている。

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    糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。

    糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック!

    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2019年9月2日
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  • 慢性腰痛に対する指圧の効果を確認――聖路加国際病院グループ

    慢性腰痛に対する指圧の有効性がランダム化比較試験で示された。聖路加国際病院内科の小林大輝氏らのグループが報告した。研究の詳細は「Complementary Therapies in Medicine」8月号に掲載された。

     指圧は1920年代に日本で開発され、現在は欧米でも補完代替医療の一つとして普及している。しかし指圧の有効性に関する質の高いエビデンスは、これまでのところごく限られたものしかない。小林氏らの研究は、指圧による疼痛改善などの有効性を科学的手法で明らかにしたものとして注目される。

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     対象は腰痛が3カ月以上持続し、腰痛特異的評価法であるローランド・モリス障害質問票(RMDQ)のスコアが4点以上の患者59名(平均年齢67.8±13.5歳、男性35.6%)。除外基準は、がん骨転移、細菌性脊椎炎、急性圧迫骨折、膠原病、認知症など。対象を無作為に指圧療法群と標準療法群に群分けした上で、両群ともに世界保健機構(WHO)の疼痛緩和ラダーに基づく除痛治療を開始。それに加えて指圧療法群では最初の4週間にわたり週1回1時間の指圧療法を施行し、次の4週間は標準療法群と同じ治療(除痛治療のみ)を行った。ベースライン時の主な患者背景は両群間で有意な差はなかった。

     主要評価項目は治療開始後4週および8週時点のRMDQスコアとし、二次評価項目として他のスケール〔マクギル疼痛質問表簡易版(SF-MPQM)、オスウェストリー障害指数(ODI)、EQ-5D〕により疼痛と生活の質(QOL)を評価した。

     治療開始から4週経過時点での検討では、疼痛指標のRMDQ、SF-MPQM、ODIは両群とも同程度に改善しており、顕著な群間差は見られなかった。QOLの指標であるEQ-5Dは標準療法群に比し指圧療法群で改善幅が大きい傾向があったが有意ではなかった(P=0.08;ITT解析)。

     その後、指圧療法群も標準療法に移行して4週間介入を継続し、ベースラインから計8週間経過した時点での比較では、一次評価項目のRMDQは引き続き指圧療法群でより大きく改善していたが、有意差には至らなかった(P=0.06)。しかし二次評価項目のSF-MPQM(P<0.05)、ODI(P<0.01)、EQ-5D(P=0.01)はいずれも指圧療法群の改善幅が有意に大きかった。以上より、腰痛に対する標準的な除痛治療に指圧を組み合わせることで、疼痛・QOL改善の上乗せ効果を期待できることが示された。

     本研究の限界として著者らは、プラセボ効果の関与を否定できないことを挙げている。ただし、指圧を含む補完代替医療において、プラセボ効果はそれ自体が有効性の一つと考えられる。よって著者らも本研究の結果について「腰痛に対する厳密な効果というよりも指圧の全般的な有効性を示したものである可能性がある」と論文内で述べている。

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    治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

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    HealthDay News 2019年8月26日
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  • 糖尿病とがんの併発が認知症リスクをより高める――JPHC研究

    近年、糖尿病が認知症やがんの危険因子であることが注目されているが、糖尿病とがんを併発した場合、認知症のリスクがより高くなる可能性が報告された。国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究グループの研究によるもので、詳細は「Psychiatry and Clinical Neurosciences」6月21日オンライン版に掲載された。

    糖尿病、認知症、がんは、いずれも高齢者に多い疾患のため、人口の高齢化によりこれらを併発する患者が増加する。ただし、単に加齢によって偶発的な併発が増えるのではなく、糖尿病が認知症やがんを増やすという関係が明らかになってきた。

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    例えば、糖尿病患者ではアルツハイマー病が約1.5倍、血管性認知症が約2.5倍多いとされている。糖尿病患者が認知症になると低血糖のリスクが上昇するなどのために血糖コントロールが困難になりやすい。また糖尿病とがんの関係については、男性糖尿病患者のがん発症リスクが1.27 倍、女性は1.21倍というJPHC研究の報告がある。その一方で、がんが認知症の危険因子かどうかという点についてはこれまでの報告の結果が一致しておらず、また糖尿病とがんを併発した場合の認知機能への影響も十分に検討されていない。

    今回発表された報告は、1990年に長野県南佐久郡の一般住民を対象に行った健康関連調査の回答者約1万2,000人(40~59歳)のうち、2014~2015年に行った「こころの検診」にも参加した1,244人(脳卒中罹患者は除外)のデータを解析したもの。こころの検診における認知機能検査と医師の判定により、1,244人中421人が軽度認知障害、60人が認知症と診断された。

    年齢、性別、教育歴、アルコール摂取、喫煙、運動、魚摂取量で調整した上で、軽度認知障害・認知症のリスクを検討すると、糖尿病では認知症リスクの有意な上昇が認められた。さらに糖尿病とがんを併発していると認知症リスクはより顕著となり、両者とも罹患していない場合に比べオッズ比が約16倍になった。また両者を併発している場合は、軽度認知障害のリスクも有意に上昇することがわかった。なお、がん単独では軽度認知障害・認知症の有意なリスク上昇はみられなかった。

    糖尿病でがんのリスクが上昇する機序としては、インスリン抵抗性の関与が想定されている。また、がんの罹患後にインスリン抵抗性が亢進するとの報告や、インスリン抵抗性が認知症の発症に関与するとの報告もあることから、今回の結果について研究グループでは、「がんと糖尿病を併発した群は他の群よりもインスリン抵抗性が高く、結果として認知症リスクが上昇した可能性が考えられる」と考察している。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2019年8月26日
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