• 心理的フレイルの頻度は3.5%で要介護のリスク因子

    国内の地域在住高齢者における心理的フレイルの頻度は3.5%であり、身体的フレイル以上に要介護状態になるリスクが高いことがわかった。国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センターの島田裕之氏らの研究によるもので、「Journal of Clinical Medicine」に9月27日オンライン掲載された。

     フレイルは、加齢に伴いストレス耐性が低下した状態をさし、身体的フレイルと心理的フレイルに大別される。身体的フレイルは要介護状態の予備群であるとするエビデンスが豊富だが、心理的フレイルの予後についてはこれまで詳しくわかっていなかった。島田氏らは、国立長寿医療研究センターの大規模コホート研究(NCGG-SGS)の登録者を対象として、心理的フレイルの影響を検討した。

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     愛知県大府市の65歳以上の住民から5,104人を募集し、脳卒中や認知症、うつ病などの既往がある人を除外して、平均49.2±9.4カ月追跡した。データの欠落があった人を除いて最終的に4,126人(平均年齢71.7±5.3歳、男性49.2%)を解析対象とした。歩行速度や握力・身体活動の低下、体重減少、疲労感によって身体的フレイルを判定すると、全体の6.9%が該当した。また、抑うつを評価する質問票によるテストの結果、全体の20.3%に気分の落ち込みが見られた。

     身体的フレイルに該当し、かつ気分の落ち込みが認められた人を心理的フレイルと定義すると、3.5%が該当した。これを性別に見ると、身体的フレイルは男性より女性で多いのに対し(P<0.05)、気分の落ち込みや心理的フレイルについては性差がなかった。また年齢層別に見ると、身体的フレイル、気分の落ち込み、心理的フレイルのいずれも、加齢とともに頻度が増えることがわかった。

     追跡期間中に全体の385人(9.3%)が要介護認定を受けていた。年齢や性別、喫煙習慣、独居、転倒歴、糖尿病、高血圧など、要介護のリスク因子で調整した後、フレイルでなく気分の落ち込みもない人を基準として、要介護認定を受けるリスクを比較すると、気分の落ち込みを伴わない身体的フレイルはハザード比1.69(P=0.006)、フレイルでなく気分の落ち込みのある人は1.05(P=0.734)、心理的フレイルでは2.24(P<0.001)となった。これにより、身体的フレイルと心理的フレイルはともに要介護の有意なリスク因子であることが示された。一方、気分の落ち込みだけの場合は要介護の有意なリスクでなかった。

     このほか、対象者に生活習慣や社会・生産活動への参加状況をアンケートで調査し、心理的フレイルとの関連を検討した結果、カルチャーレッスンを受講していないこと、野外作業やガーデニングをしていないことが、心理的フレイルのリスクと有意に関連することがわかった。この検討は断面調査であるため因果関係の証明にはならないが、心理的フレイルの予防法を検討する際に有用な情報となり得る。

     以上一連の結果から島田氏らは、「心理的フレイルは要介護状態の発生と関連する。従って、高齢者の障害を予防するための施策推進に際して、心理的フレイルを医学的な指標として使用可能であることが実証された」とまとめている。

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    HealthDay News 2019年10月21日
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  • 初潮から閉経までの期間が長いと認知機能障害のリスクが低い――JPHC研究

    初潮から閉経までの期間が長い女性は認知機能障害のリスクが低いとするデータが報告された。国立がん研究センターなどの多目的コホート(JPHC)研究グループの研究によるもので、詳細は「Maturitas」10月号に掲載された。

    動物を用いた実験で、女性ホルモンのエストロゲンには、脳の中の記憶に関係する海馬という場所の神経伝達機能を活性化する作用があることが報告されている。しかしヒトにおいては、女性ホルモンが認知機能と関連するとの疫学研究があるものの、一致した結果は得られていない。エストロゲンの血中濃度は、月経周期や妊娠・出産・閉経などの影響を受けるため、それらの因子が研究の結果に影響を与えていることが考えられる。

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    今回発表された研究は、1990年に長野県南佐久郡の一般住民を対象に行った健康関連調査の回答者約1万2,000人(40~59歳)のうち、2014~2015年に行った「こころの検診」にも参加した女性から、うつと診断された人を除外した670人のデータを解析したもの。こころの検診における認知機能検査と医師の判定により、670人中227人が認知機能障害(軽度認知障害が196人と認知症が31人)と診断された。

    この227人について、アンケート調査から得た月経に関連する情報(初潮年齢、月経規則性、月経周期、出産回数、初産年齢、授乳経験、女性ホルモン剤服用経験、閉経年齢、初潮から閉経までの期間など)と、認知機能障害の発症リスクとの関連を検討した。認知機能に関連する因子(年齢、BMI、教育歴、喫煙習慣、余暇・運動活動状況、高血圧や糖尿病・うつの既往)の影響は調整した。

    その結果、初潮から閉経までの期間が長いほど、認知機能障害のリスクが有意に低下することがわかった(傾向性P=0.032)。具体的には、初潮から閉経までの期間が33年以下の人の認知機能障害発症リスクを1とした場合、38年以上の人のリスクは0.62となり、38%の有意なリスク低下が認められた(P<0.05)。なお、34~37年の人のリスクは0.89だが、この低下率は有意でなかった。

    続いて認知機能障害を軽度認知障害と認知症に分けて解析すると、軽度認知障害については結果が変わらず、初潮から閉経までの期間が長いほどリスクが低下していた。一方、認知症に関してはリスク低下が有意でなくなった。この点について著者らは「認知症と診断された女性が31人と少なかったため、今後人数を増やして検討する必要がある」と述べている。

    以上の結果から、エストロゲンの曝露期間が長いほど認知機能障害を防ぐように働く可能性が示唆された。研究グループは本報告を「女性関連要因と認知機能障害との関連を明らかにした初めての研究」としており、「女性関連要因は時代や社会的背景などで変化することから、今後も研究の蓄積が必要」とまとめている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2019年10月15日
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  • 糖尿病患者の摂取エネルギー量は心理状態で左右される――東京大グループ

    食事療法は糖尿病治療の基本だが、その順守は容易でない。原因の1つとしてストレスなど心理的要因の影響が考えられるが、その定量的な評価は困難。これまでにアンケートを用いた調査などが行われているものの、正確性や調査期間が限られている。

     こうした中、生態学的経時的評価法(ecological momentary assessment;EMA)という手法で、日常生活下で食事前の心理状態を評価し、摂取エネルギー量との関係を6カ月間にわたって調査した結果が報告された。東京大学大学院医学系研究科内科学専攻ストレス防御・心身医学の吉内一浩氏らによる研究で、「BioPsychoSocial Medicine」9月4日オンライン版に掲載された。被験者の心理状態を従来よりも定量性に優れた方法で把握しており、長期間の調査である点で注目される。

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     研究の対象は外来2型糖尿病患者9人(平均年齢49歳、男性6人、BMI25.5、HbA1c7.4%)で、被験者には専用の携帯型情報端末(PDA)を貸与。被験者はEMAの手法に則して、毎日4回(起床時、10時頃、15時頃、就寝時)、その時の「心理的ストレス」、「不安」、「抑うつ」の程度をVAS(視覚的アナログスケール)で評価しPDAに記録。またPDAの食事記録アプリへ毎食後に食事内容を記録し、摂取エネルギー量を算出した。

     EMAは、被験者が後から思い出して記録するのではなく、その事象が起こった時に記録するという行動医学の調査手法。思い出し法による調査で問題となる想起バイアスや虚偽報告が少ないということと、リアルワールドの状態を評価できるという特徴がある。EMAで評価された心理状態とその後の食事との関係の検討から、以下の有意な関連が認められた。

     まず、心理的ストレスとの関連については、食事に先行する時間帯に心理的ストレスが強いほど、昼食や夕食の摂取エネルギー量が少ないという負の関連が存在した。一方、間食による摂取エネルギー量は先行する時間帯の心理的ストレスが強いほど多いという正の関連があった。不安との関連は朝食との間でのみ認められ、不安が強いほど朝食の摂取エネルギー量が少ないという負の関連が存在した。また、抑うつとの関連は昼食との間でのみ認められ、抑うつが強いほど昼食の摂取エネルギー量が少ないという負の関連が存在した。

     心理的ストレスや不安、抑うつが強いと摂取エネルギー量が減る理由について、著者らは「ネガティブな気分は食事摂取量に感情面から影響を及ぼすだけではなく、自律神経反応を介して食欲を低下させる可能性があり、その影響も考えられる」と考察している。また、心理的ストレスによって間食の摂取量が増えることに関しては、「間食を摂取することにより、心理的ストレスを軽減するというメカニズムによるのかもしれない」と述べている。

     本研究では上記のほか、1人で食べる時よりも誰かとともに食べる時、また、自宅で食べる時よりも外食する時に、摂取エネルギー量が多くなることなどもわかった。研究の結論を著者らは「食事前の心理的状態は2型糖尿病患者の摂取エネルギー量に影響を及ぼす。この関連をより深く理解することで、過食を防ぐ手法の開発に役立つだろう」とまとめている。

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    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

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    HealthDay News 2019年10月15日
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