-
1月 22 2020 
自治体の介護予防事業とフレイルの関係――100人に1回の介入がリスク1割減に相当
介護予防事業の実施回数が多い自治体に住む高齢者は、要介護予備群のフレイルになるリスクが低いことが明らかになった。東京大学大学院医学系研究科客員研究員の佐藤豪竜氏らの研究によるもので、詳細は「Social Science & Medicine」11月30日オンライン版に掲載された。
この研究の対象は、日本老年学的評価研究（JAGES）に2010～11、2013、2016の各年に参加した人のうち、要介護認定を受けていない65歳以上の人。述べ81の市町村に住む37万5,400人（平均年齢74.1歳）について、各自治体の介護予防事業と、当該地域住民のフレイル該当者率との関連を検討した。フレイルの判定には、厚生労働省が作成した、外出頻度やBMIなどに関する25項目の質問からなる「基本チェックリスト」を用い、8点以上をフレイル、4点以上をプレフレイル（フレイル予備群）とした。
フレイルに関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。フレイルの該当者率は2010～11年25.1％、2013年16.1％、2016年9.9％で、プレフレイルは同順に59.9％、47.3％、38.5％であり、いずれも減少傾向が認められた。これは日本人高齢者の身体的・精神的健康が年々向上している影響が一部あると考えられる。なお、フレイルおよびプレフレイル該当者率は自治体間で開きがあり、2016年において前者は7.1～14.3％、後者は29.0～44.9％の範囲にあった。
自治体による介護予防事業は、講演会や相談会の開催を主体とする「介護予防普及啓発事業」（教育イベント介入）と、住民参加型の“通いの場”やボランティア活動への参加を主体とする「地域介護予防支援事業」（社会活動介入）に大別される。今回の調査の結果、教育イベント介入は高齢者100人当たり調査年により2.09～3.63回/年、社会活動介入は1.74～3.49回/年実施されていた。また、高齢者100人当たり年40回以上実施している自治体がある一方で、全く行っていない自治体も存在した。
フレイルの発症に影響を与える可能性がある性別、年齢、教育年数、所得、婚姻の有無、就労状況などで調整の上、予防事業との関連を解析すると、社会活動介入を多く実施している自治体ほどフレイル該当者率が低いことが明らかになった。具体的には、社会活動介入を高齢者100人当たり1回実施するごとに、フレイル該当者率が11％有意に減少することがわかった（オッズ比0.89、95％信用区間0.81～0.99）。市民がこうした活動に参加する機会が少ない地域ほど、介入効果が高いことも示された。
一方、教育イベント介入には明確な効果が見られなかった（高齢者100人当たり1回の実施によるオッズ比0.92、95％信用区間0.78～1.08）。また、プレフレイルに対しては、社会活動、教育イベントのいずれの介入も効果が明らかでなかった。
研究グループは、本研究を「自治体が地域の全高齢者を対象にポピュレーションアプローチとして行う介護予防事業とフレイルの関係を、世界で初めて検証したもの」と位置付けている。これまでの介護予防事業は運動や筋力トレーニング、栄養指導など、ハイリスクな対象への個別介入に主眼が置かれてきたが、国内でフレイル状態の高齢者は500万人以上とも推計され、ハイリスクアプローチのみでは実効性に限界がある。本研究でポピュレーションアプローチとフレイル該当者率の低下に相関関係が認められたことから、佐藤氏らは「今後は因果関係の証明など、さらなる研究成果を期待したい」と述べている。
治験に関する詳しい解説はこちら
治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。
-
1月 22 2020 
血糖変動の大きさは左室拡張不全の独立したリスク因子――神戸大学
左室収縮機能の保たれた心不全（HFpEF）を併発している2型糖尿病患者では、血糖変動の大きさが左室拡張機能の低下と独立して関連していることが報告された。神戸大学大学院医学研究科循環器内科学分野の田中秀和氏らの研究によるもので、詳細は「Cardiovascular Diabetology」12月5日オンライン版に掲載された。
2型糖尿病はHFpEFを併発する頻度が高いが、糖尿病患者の左室拡張機能の低下のリスク因子は明らかになっていない。一方、HbA1cでは把握できない血糖変動の大きさが、各種糖尿病合併症のリスクに関連していることが近年注目されている。田中氏らはこの点に着目し、連続血糖測定（CGM）から求めた血糖変動（GV）と拡張機能（E/e’）との関連を検討した。
糖尿病に関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。対象は神戸大学病院の入院2型糖尿病患者のうち心エコー検査とCGMが施行された100人で、年齢60±14歳、左室駆出率65.6±4.9％、女性45％。左室駆出率50％未満の収縮不全、eGFR30mL/分/1.73m2未満の腎機能障害、および冠動脈疾患や心房細動、弁膜症、開心術の既往者などは除外した。
CGMから得られた血糖値標準偏差の平均は35.9mg/dLだったことから、これを基準に2群に分類すると、E/e’は血糖変動が大きい高GV群11.3±3.9、血糖変動が少ない低GV群9.8±2.8で、高GV群が有意に高く（P＝0.03）、血糖変動が拡張不全に関与していることが示唆された。なお、左室駆出率は高GV群66.8±5.4％、低GV群64.8±4.3％だった（P＝0.04）。
E/e’＞14で拡張不全を定義し関連因子を検討すると、単変量解析で高GVの他に年齢と高血圧が有意な因子として抽出され、HbA1cや左室駆出率、性（女性）などは有意でなかった。多変量解析では高GV（オッズ比3.670）と年齢（同1.070）のみが有意な因子として残った。
次に、HbA1cの中央値8.2％を基準に2分しGVの高低と併せてE/e’を検討。すると、HbA1cは比較的良好だが血糖変動が大きい低HbA1c高GV群のE/e’は11.9±4.3、HbA1cは高いが血糖変動は少ない高HbA1c低GV群は9.6±3.0で、前者が有意に高く（P＝0.04）、HbA1cの高低よりも血糖変動の大きさの方が重要であることが示された。
これらの結果から、研究グループは「血糖変動は、左室収縮機能が保たれている2型糖尿病患者の拡張不全に関与する重要な因子だと考えられる。血糖変動を抑えることが、HFpEFの発症を防ぐ新たな治療戦略となる可能性がある」と結論をまとめている。
糖尿病のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
-
1月 22 2020 
コンタクトレンズが電気で潤う？
コンタクトレンズを使う人の多くが「目が乾く」という悩みを持っているが、その解決に近づく新しい技術が開発された。電気の力でコンタクトレンズの表面に涙の膜を作り、しかもそれに必要な電気もコンタクトレンズ自体が発生するという。東北大学大学院工学研究科の西澤松彦氏らの研究によるもので、詳細は「Advanced Materials Technologies」11月28日オンライン版に掲載された。
コンタクトレンズ使用中に生じるドライアイ症状に対して、これまでのところレンズ素材の保湿性を高める改良が続けられてきている。これに対して今回発表された新技術は、電気による保湿効果を利用する。液体と固体が接している部分に電圧をかけると液体が流れだす「電気浸透流」という現象があり、この電気浸透流によって、コンタクトレンズの表面を涙の膜で覆うという仕組みだ。
ドライアイに関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。開発にあたり研究グループはまず、既に市販されているコンタクトレンズで用いられ安全性が確立されているメタクリル酸などのモノマー（基質）を使い、電気浸透流を発生する親水性のハイドロゲルの調整を試みた。メタクリル酸の割合が高いほど電気浸透流が発生しやすくなる一方、ハイドロゲルが脆くなる。いくつかの素材を作成し比較検討した結果、電気浸透流が発生しやすく、かつコンタクトレンズの形状維持に必要な十分な強度の両立が可能な素材として、最終的にメタクリル酸10％のハイドロゲルを以後の研究に用いることとした。
続いて、このハイドロゲル素材の一部を水に浸し、水に浸っていない部分の乾燥を電気浸透流によって防ぐという実験を行った。すると電流を流していない時は時間経過とともに乾燥していったが、電流を流し始めると湿潤な状態に回復することが確認された。
次にこのハイドロゲルをコンタクトレンズの形に形成し、アクリル樹脂の眼球モデルに装着して、その隙間の水分が蒸発するまでの時間を計測した。すると、電流を流さないときは60分後に水分が蒸発し消失したが、電流を流した場合は60分経過しても十分な水分が保たれていた。
最後に、電気浸透流を発生させるのに必要な電気をコンタクトレンズ自体が生み出す方法を検討。涙に含まれているブドウ糖と酸素から電気を発生させる微小なバイオ電池を組み込んだ。実験の結果、バイオ電池を組み込んでいないときに比べて乾燥速度が明らかに抑制されることが確認された。
研究グループではこれらの成果を、「煩雑な点眼にかわる全く新しい水分補給方法の提案であり、自己保湿型コンタクトレンズの可能性が示された」とまとめている。また「この技術はドライアイの緩和だけでなく、点眼薬の徐放化技術や房水（眼球内の水分）の排出を促し眼圧をコントロールする技術としても、応用できる可能性がある」と期待を示している。
治験に関する詳しい解説はこちら
治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。
-
1月 22 2020 
血糖上昇を抑える新しいオリゴ糖をメープルシロップから発見――近畿大学
サトウカエデの樹液から作られるメープルシロップの中から新しいオリゴ糖が見つかった。ショ糖の分解酵素の働きを阻害し、血糖上昇を抑制する作用を持つという。近畿大学薬学部病態分子解析学研究室の多賀淳氏らの論文が「International Journal of Molecular Sciences」10月11日オンライン版に掲載された。
新たに発見されたオリゴ糖は、天然甘味料のメープルシロップに含まれている「メープルビオース」。研究グループがサトウカエデの樹液の主な成分である糖質の分析を進めている過程で見つかった。このオリゴ糖は、スクロース（ショ糖。砂糖の主成分）をブドウ糖とフルクトースに分解するスクラーゼに強い親和性がありながら、核磁気共鳴法による検討の結果、それ自体は分解されにくい構造であることがわかった。
糖尿病に関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。このような特徴は、糖の分解酵素の働きを阻害し、生体への糖吸収を抑制する作用を有することが多い。そこで研究グループでは、まず試験管内での実験を実施。その結果、メープルビオースはショ糖分解酵素であるインベルターゼの活性を40～65％、濃度依存的に阻害することがわかった。また、マルターゼやイソマルターゼなどのα-グルコシダーゼ類の活性も阻害することがわかった。
次に、2型糖尿病のモデル動物であるOLETFラットを用いた生体内での実験を実施。14時間絶食させたOLETFラットにスクロース1.5g/kgを経口投与した場合と、スクロースにメープルビオースを1.62mg/kg添加し経口投与した場合とで、血糖値とインスリン値の反応を比較した。
すると、経口投与から60、120、180分後の血糖値はメープルビオースを添加したときの方が有意に低く、血糖変動曲線下面積は約50％に抑制された。この結果は、スクロースの量に対し0.11％という微量のメープルビオースを追加するだけで、血糖値の上昇が約半分に抑えられることを意味する。一方、この実験においてインスリン値は有意差がなかった。
インスリン値に影響を与えず血糖値の上昇が大きく抑制された理由について、著者らは、スクラーゼの阻害だけでなく、小腸での糖吸収阻害も関与している可能性を考察している。また、血糖降下薬のα-グルコシダーゼ薬や、糖の吸収を抑える特定保健用食品・機能性食品が、主にマルターゼやイソマルターゼを阻害するのに対し、メープルビオースはショ糖の分解酵素であるスクラーゼに対する阻害活性が強いことが特徴という。
本研究は多賀氏らの近畿大学グループと、株式会社メープルファームズジャパンとの共同研究によって行われた。研究グループでは、「メープルシロップは昔から人が摂取してきた食品であり、副作用の心配が少ないと考えられる。ショ糖に微量を加えるだけで作用を発揮することから、砂糖の甘さを生かしながら糖吸収を抑えるスイーツなどの開発も期待できる。今後はメープルビオースの効率的な製造法の研究も進めたい」としている。
糖尿病のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
-
1月 22 2020 
マイカー通勤をやめると体重増加が止まる
食事や運動に気を付けていないと、年齢を重ねるごとに体重が増えていきがちなもの。しかし、通勤手段を変えるだけでも体重増加を抑制できることが、約3万人の日本人を5年間追跡した国立国際医療研究センターの研究結果から明らかになった。通勤手段の違いによるBMIへの影響力は、余暇や仕事中の身体活動の多寡にかかわらず認められたという。帝京大学大学院公衆衛生学研究科の桑原恵介氏らによる論文が、「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」オンライン版に11月6日掲載された。
国立国際医療研究センターでは、企業十数社の従業員約10万人を対象とした職域多施設研究「J-ECOHスタディ」を行っている。今回の研究はJ-ECOHスタディのサブコホートとして実施された。調査対象は、2006～2010年度にかけて定期健康診断を受診しており、通勤手段の情報が得られた30～64歳の2万9,758人（43.2±8.2歳、男性86.7％）。
肥満症に関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。全体を通勤手段で以下の4グループに分け、BMIの変化を5年間追跡した。1．ベースライン時点と5年後の両時点ともにマイカー（自動車やバイク）通勤の群（1万4,704人）、2．公共交通機関または徒歩・自転車からマイカー通勤に替わった群（2,485人）、3．マイカー通勤から公共交通機関または徒歩・自転車に替わった群（2,359人）、4．両時点とも公共交通機関または徒歩・自転車の群（1万210人）。
5年間で対象者のBMIは平均0.12増加していた。各グループのBMIの変化を、喫煙・飲酒・運動習慣、睡眠時間、勤務中の身体活動、交代勤務や残業状況、職位の変化など、BMIへの影響が考えられる因子で調整した上で比較すると、次のような関係が見いだされた。
5年間のBMI変化が最も少なかったのは、4の公共交通機関または徒歩・自転車による通勤を維持した群で、BMIは0.01の増加にとどまっていた。2番目に変化が少なかったのは、3のマイカー通勤から公共交通機関または徒歩・自転車に替わった群で、BMIは0.10増加していた。3番目は1のマイカー通勤を維持した群、最も大きく変化していたのは2の公共交通機関または徒歩・自転車からマイカー通勤に替わった群で、BMIはそれぞれ0.19、0.24増加していた。
続いて、余暇において運動を、継続して行っている／いない、5年の間に行うようになった／行わなくなった、という条件を追加して分析。すると、運動を継続していたり新たに始めた人たちはBMIの増加が抑制される傾向が見られたが、こうした運動習慣の違いにかかわらず公共交通機関または徒歩・自転車を使って通勤している人の方がBMIの上昇が少なかった。
同様に、勤務内容を座業か否かで分け、それが維持された場合と変化した場合を加味した分析においても、座業から新たに勤務時に体を動かすようになった人たちはBMIの増加が抑制される傾向が見られたが、やはりいずれの勤務内容でも通勤手段の違いによる影響が認められた。
研究グループでは、「マイカー通勤を徒歩や自転車といったアクティブな手段または公共交通機関に切り替えることで体重の増加が抑えられることが示された。日常的に体をあまり動かさない人はもちろんだが、体をよく動かす人でもアクティブな通勤手段によって体重増加が抑制される」とし、「労働者の健康増進や疾病予防のため、社員のこのような取り組みを後押しする役割が企業に期待される」と述べている。
肥満症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか？
今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。
