• HbA1c6.5%未満でPCI後の心血管死リスクが増大――順天堂大

    糖尿病患者に対する経皮的冠動脈インターベンション(PCI)施行後の生命予後とHbA1cの関連を検討した結果が「Cardiovascular Diabetology」2月18日オンライン版に掲載された。初回PCI後の心血管死リスクが最も低いのはHbA1c7.0~7.5%であり、HbA1c6.5%未満では有意なリスク増加が認められたという。順天堂大学大学院医学研究科循環器内科の船水岳大氏、岩田洋氏らが、同大学で行われているPCIレジストリ「J-PACT」のデータを解析し明らかになった。

     厳格な血糖管理による細小血管症抑止のエビデンスは豊富だが、大血管症に対してはエビデンスが確立されておらず、むしろリスクを高める可能性が報告されている。ただし日本人を対象とする心血管イベント二次予防における血糖管理に関する報告は少ない。

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     今回報告された研究の対象は、2000~2016年に順天堂医院で初回PCIを受けた糖尿病患者1,328人。PCI施行前のHbA1c値で5群に分け、6.2年間(中央値)追跡した。エンドポイントは心血管死(心臓突然死および、心筋梗塞、心不全、心原性ショック、脳血管イベント、大動脈疾患による死亡で定義)。

     ベースライン時の主な患者背景は、年齢66.7±9.7歳、男性81.3%、BMI24.5±3.6、HbA1c7.5±1.3%。HbA1cで層別化した各群の患者数は、6.5%未満が267人、6.5~7.0%未満が268人、7.0~7.5%未満が262人、7.5~8.5%未満が287人、8.5%以上が244人。HbA1c低値群で高齢患者が多く、BMI、 LDL-C、TG、高感度CRP、および急性冠症候群の割合が低く、高血圧やCKDを有する割合は高かった。病変枝数、複雑病変、栄養状態(GNRI)は群間差がなかった。血糖降下薬については、HbA1c高値群でSU薬やインスリンの処方頻度が高く、HbA1c低値群ではDPP-4阻害薬の処方頻度が高かった。

     追跡期間中に81件の心血管死が発生した。その発生率をHbA1c別に比較すると、HbA1c7.0~7.5%群が最も低く1,000人年当たり7.0で、これに対しHbA1c6.5%未満群は同14.6で最も高かった。ただしχ二乗検定による有意差は認められなかった。

     一方、カプランマイヤー法により累積心血管死亡率を検討すると、HbA1c7.0~7.5%群の累積死亡率は7.6%、HbA1c6.5%未満群は13.0%であり、ログランク検定により有意差が認められた(P=0.042)。

     続いて、HbA1c7.0~7.5%群の心血管死リスクを基準とし、多変量解析(年齢、性別、病変枝数、収縮期血圧、LDL-C、HDL-C、血糖値、糖尿病罹病期間で調整)により検討。すると、HbA1c6.5%未満ではハザード比(HR)2.97、6.5~7.0%でHR1.77、7.5~8.5%で同1.62、8.5%以上では同1.93となり、HbA1cが低くても高くてもリスクが上昇するというU字型の関係が見られた。特にHbA1c6.5%未満群のリスク上昇は有意だった(P=0.007)。この結果は調整因子に左室駆出率、eGFR、ヘモグロビン、β遮断薬の使用などを加えても変わらず、HbA1c6.5%未満でのリスク上昇は引き続き有意だった(P=0.015)。

     著者らは本研究の限界点として、単一施設での検討であること、PCI施行後の血糖管理状態が不明なこと、心血管死リスク低下が近年報告されたSGLT2阻害薬など新薬の処方率が低いことなどを挙げつつ、「糖尿病患者の心血管イベント二次予防ではコントロール不良症例だけでなく、あまりに厳格な血糖管理によって心血管死リスクが上昇する可能性が示唆される」と結論をまとめている。

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    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

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    HealthDay News 2020年3月16日
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  • 3年の禁煙で認知症リスクが非喫煙者と同レベルになる――大崎コホート研究

    喫煙者は認知症のリスクが高いものの、禁煙して3年たつと非喫煙者と変わらない程度にリスクが低下する可能性が報告された。東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学の陸兪凱氏、辻一郎氏らが、宮城県大崎市で行われている「大崎コホート2006研究」のデータを解析し明らかになった。詳細は「European Journal of Epidemiology」2月15日オンライン版に掲載された。

    大崎コホート2006研究は、大崎市の地域住民を対象に2006年に開始された前向きコホート研究。ベースライン時に65歳以上だった地域在住高齢者3万1,694人にアンケート調査を実施し、有効回答の得られた2万3,091人について追跡調査が続けられている。今回の検討では、喫煙状況の情報が記録されていた人から、ベースライン時点で要介護認定を受けていた人などを除く1万2,489人のデータを解析した。

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    対象者の喫煙状況は、喫煙歴のない人(非喫煙者)が59.6%、現在も喫煙している人(現喫煙者)が13.8%、禁煙した人(過去喫煙者)が26.6%だった。現喫煙者や過去喫煙者は非喫煙者に比べ男性が多く、教育歴が短く、脳卒中、心筋梗塞、糖尿病、および飲酒習慣のある人の割合が高かった。また過去喫煙者は現喫煙者に比較して、脳卒中、心筋梗塞、糖尿病の割合がさらに高かった。一方、非喫煙者は肥満者が多かった。歩行習慣や心理的ストレスは群間差がなかった。

    5.7年の追跡期間中に転居などにより追跡不能となったのは155人で、追跡率は98.8%だった。対象者の8.9%に当たる1,110人が追跡期間中に認知症を発症した。認知症発症リスクを年齢と性別で調整の上、非喫煙者を基準に検討すると、現喫煙者のハザード比(HR)は1.53で有意に高リスクだった。調整因子に、学歴、肥満、歩行時間、飲酒習慣、既往歴、心理的ストレスを追加しても、現喫煙者はHR1.46で有意にリスクが高かった。

    過去喫煙者の認知症発症リスクについては、禁煙を始めてからの経過期間別に検討した。その結果、年齢と性別で調整した場合、非喫煙者と比較して、禁煙期間が2年以下ではHR1.50で有意なリスク上昇が見られたが、禁煙期間が3~5年ではHR1.14で有意差がなかった。

    なお、調整因子に学歴などの前記と同様の因子を追加した解析においては、禁煙期間2年以下ではHR1.39でリスクは上昇したものの、有意差はなかった。禁煙期間3年目以降のハザード比は以下のとおりで、すべて非有意だった。3~5年1.03、6~10年1.04、11~15年1.19、16年以上0.92。

    これまでの研究から、喫煙者が禁煙すると認知症発症リスクが低下することは知られていたが、その効果が禁煙開始から何年後に現れるのかは分かっていなかった。今回の結果をもとに研究グループでは、「禁煙開始後3年という比較的短い期間で、認知症のリスクが非喫煙者と同レベルに低下する可能性が示された。これは、認知症のリスクを抑制するために、禁煙のスタートが遅過ぎることはないことを意味する。喫煙者の禁煙の動機付けに、前向きなメッセージとなるだろう」と述べている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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  • 魚油の成分が糖尿病網膜症を抑制する可能性――名古屋大

    オメガ3脂肪酸のエイコサペンタエン酸(EPA)が、糖尿病網膜症に有効な可能性が報告された。EPAが代謝されてできる物質が網膜において脳由来神経栄養因子(BDNF)の産生を刺激し、網膜神経細胞の障害が抑制されるという。名古屋大学大学院医学系研究科眼科学の兼子裕規氏らの研究によるもので、詳細は「Diabetes」2月6日オンライン版に掲載された。

    糖尿病の合併症として起きる糖尿病網膜症は、治療が進歩した現在もなお、日本を含む先進国で成人の失明原因の上位に位置する。眼底検査での診断に先行して網膜の神経細胞の障害が始まるとされ、神経細胞が不可逆的に変化し始めるよりも前からの神経保護的な早期治療が重要と考えられている。

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    一方、EPAは多価不飽和脂肪酸の一種で、魚油に豊富に含まれている必須脂肪酸。EPAの内服によって脳の視床下部ではBDNFの産生が増えることが報告されている。兼子氏らの研究は、EPAが眼内でもBDNF産生を増やし視機能を改善する可能性を検討したもの。

    ラットを3群に分け、2群はストレプトゾトシン(STZ)という薬剤で糖尿病を誘発。そのうち1群はEPAを5%含む餌で飼育し(EPA群)、他の1群(STZ群)とSTZを投与しない比較対照群は、ひまわり油を5%含む餌で飼育した。8週間後、STZ群とEPA群は対照群に比し、高血糖と体重減少が見られ、ケトーシス(糖質利用が低下している状態)も観察された。

    網脈絡膜(網膜と網膜の下にある脈絡膜)のサンプルを検討すると、STZ群では酸化ストレスが亢進しBDNF産生が低下していた。しかしEPA群ではそれらの変化が明らかに抑制されていた。また、網膜電図を用いた検討でも、網膜内神経細胞の1つであるアマクリン細胞の機能を反映する律動様小波がSTZ群で減弱したが、EPA群ではその減弱が軽減されていた。よって、EPA内服により、全身の糖尿病状態は改善されないものの、網膜に対しては保護的に働くことがわかった。

    網脈絡膜のサンプル解析からは、いくつかのEPA代謝産物が見つかった。それらを用いた細胞実験にて、どの代謝産物がBDNF産生を刺激するのかを検討したところ、18-HEPEという代謝産物のみがBDNFの産生を増加させた。

    そこで次に、18-HEPEまたは同量の緩衝液を眼球の硝子体に注射するという実験を行った。その結果、18-HEPEを注射した群で網膜電図の律動様小波が改善し、網膜内BDNF産生の増加が認められた。

    これら一連の結果を踏まえ研究グループでは、「EPA内服によってBDNF産生が増加し網膜神経細胞障害が改善された。またEPA は体内で18-HEPEに代謝され作用していることがわかった。早期の糖尿病網膜症において、EPAの内服が網膜機能障害を抑制する可能性が示唆される」とまとめている。

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  • 日本人の慢性透析の生涯リスクは男性3.14%、女性1.42%――新潟大

    日本人男性の32人に1人、女性の71人に1人は、亡くなるまでの間に慢性透析が必要になるとする報告が「Clinical and Experimental Nephrology」2月10日オンライン版に掲載された。

     生まれてから亡くなるまでの間に何かの疾患・状態になる確率のことを「生涯リスク」といい、その疾患・状態の危険性を一般市民へ端的に伝える際によく使われる。例えば、がんの生涯リスクは男性49.01%、女性37.36%と報告されており(2001年時点)、「男性は約2人に1人、女性は約3人に1人が生涯で一度はがんにかかる」といった言い方がされる。しかし国内の末期腎不全の生涯リスクはまだ報告されていない。

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     今回、新潟大学大学院医歯学総合研究科地域医療長寿学講座の若杉三奈子氏らは、日本透析医学会の年次調査データおよび厚生労働省の人口動態統計を利用。末期腎不全のため慢性透析療法(急性疾患による一時的な透析を除く透析療法)が必要になる生涯リスク、および死亡リスクを割り出した。

     その結果、慢性透析療法のリスクは男女ともに40歳ごろから上昇し始め、90歳前後で頭打ちになることがわかった。そして生涯リスクは、男性3.14%(95%信頼区間3.10~3.18)、女性は1.42%(同1.39~1.44)と計算された。これは、男性約32人に1人、女性約71人に1人が生涯の一定期間、慢性透析が必要になることを意味する。

     5歳ごとに層別化すると、男性は75~79歳、女性は80~84歳の5年間に、リスクが大きく上昇することがわかった。また年齢別に将来のリスクを計算すると、40歳の男性が80歳までに慢性透析が必要になるリスクは2.21%、50歳の男性は2.04%、60歳の男性は1.69%となった。同様に女性では、40歳の0.88%、50歳の0.82%、60歳の0.68%が、80歳までに慢性透析が必要になると考えられた。

     今回の研究では、男性の慢性透析リスクが女性の2倍以上という大きな性差が見られたが、研究グループによるとこのような性差の存在は日本だけでなく他国も同様であり、例えば米国では男性3.96%、女性2.84%という生涯リスクが報告されているという。なお、日本は人口当たりの透析患者数が多いにも関わらず、慢性透析の生涯リスクが米国の報告より低いことに関し、その理由を「透析患者数は新規透析導入件数と透析期間の積であるのに対し、生涯リスクは透析期間の長さに影響されないため」と解説している。

     著者らは、「この研究は慢性透析を必要とする末期腎不全の生涯リスクに関する国内初の研究」とし、「このような容易に理解できる情報は、公衆衛生における疾患啓発に役立つだろう」と述べている。

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  • アルツハイマー型認知症の医療・介護にかかる社会的費用は月平均22.5万円/人

    アルツハイマー型認知症の医療・介護にかかる社会的費用は、当事者1人当たり月に平均約22万5,000円であることが、国内のデータを用いた検討から明らかになった。費用の6割近くは介護者の労働損失など、直接的な医療・介護費以外(インフォーマルケア費用)が占めるという。観察研究「GERAS-J」のデータを解析した結果であり、東京都医学総合研究所の中西三春氏らが「Journal of Alzheimer’s Disease」1月19日オンライン版に報告した。

     GERAS-Jは、国内13カ所の大学病院を含む30施設で行われた多施設共同前向き観察研究で、日本イーライリリー株式会社の資金提供により実施された。外来治療を受けているアルツハイマー型認知症の当事者とその家族介護者を18カ月追跡した。今回の研究はGERAS-J調査開始時のデータを用いて、社会的費用を算出したもの。

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     解析対象となったアルツハイマー型認知症の当事者は553人で、平均年齢80.3±7.3歳、女性72.7%。重症度は認知機能テスト(MMSE)で判定し、軽度(21~26点)が28.3%、中等度(15~20点)が37.8%、重度(14点以下)が34.0%だった。全体の70.9%が要介護認定を受けており、57.9%が介護サービスを利用していた。最も利用率が高い介護サービスはデイケアで、49.4%が利用していた。

     一方、介護者側は、平均年齢62.1±12.5歳、女性70.7%。当事者の子が49.0%、配偶者が37.1%を占め、78.8%が当事者と同居し、39.2%は1人で介護を担っており、47.7%は介護に加え就労もしていた。

     医療・介護にかかる費用は以下の3つに分けて積算し、月平均費用を算出した。1.当事者の医療費(外来、入院医療費と薬剤費)、2.当事者の社会的介護費用(介護サービス費、家屋の改築、消耗品など)、3.介護者のインフォーマルケア費用(介護に要する時間や欠勤などによる労働損失を含む)。なお、費用算出の基礎データとしては、国内の医療・介護サービスおよび労働賃金、労働時間などの全国平均値と、介護者へのアンケートから得られた情報を利用した。

     結果についてまず介護者が費やした時間を見ると、月平均130.2時間費やしていることがわかった。当事者の重症度が高いほど多くの時間を要しており、軽度で97.2時間、中等度で118.2時間、重度では171.3時間だった。

     次に社会的費用は、月平均22万4,584円かかっていることが分かった。このうち、前記の分類1の当事者の医療費は2万6,744円、分類2の当事者の社会的介護費用は6万9,179円だった。残り6割近い12万8,661円は分類3の介護者のインフォーマルケア費用が占めていた。重症度別に見ると、軽度で15万8,454円、中等度で21万1,301円、重度では29万4,224円だった。

     医療・介護の社会的費用を目的変数とする多変量解析の結果、当事者が独居でないことや日常生活機能(ADL)が高いこと、介護者が複数いることなどが、費用の低下と有意に相関していた。反対に費用の増大と有意に相関する因子として、要介護認定を受けていること、アルツハイマー型認知症診断からの経過期間が長いこと、介護者負担尺度(ZBI)のスコアが高いことが抽出された。

     これらの結果のまとめとして著者らは「アルツハイマー型認知症の社会的平均費用が当事者の重症度とともに増加することがわかった。また介護者のインフォーマルケア費用が最も大きなウエイトを占めていた。従来の統計上は社会的費用として反映されない介護者の負担を減らすために、新たな介入が求められる」と述べている。

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    HealthDay News 2020年2月25日
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