• 尿酸値の高さはメタボと関連するが、糖尿病では別――兵庫医大

    尿酸値が高い人ほどメタボリックシンドロームに該当する確率が高いが、糖尿病を併発している場合、その関連は見られないことがわかった。兵庫医科大学環境予防医学講座の若林一郎氏が「Diabetology & Metabolic Syndrome」3月10日オンライン版に発表した。

     糖尿病患者の尿酸値は一般集団に比べて低いとの報告が多い。その一方で、耐糖能異常(糖尿病予備群)では尿酸値とHbA1cが正相関するという矛盾する報告も見られる。そこで若林氏は、糖尿病患者も含まれる健診結果の大規模データを用いて、尿酸値と血糖レベルおよびメタボの関連を検討した。

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     解析対象は、29~70歳の日本人男性1万2,528人。年齢は47.1±9.4歳、BMI23.5±3.3で、糖尿病患者が6.4%、メタボ該当者が11.0%含まれていた。尿酸値で四分位に分けると、第1四分位群から順に0.3~5.1mg/dL、5.2~5.9mg/dL、6.0~6.7mg/dL、6.8~12.9mg/dLとなった。

     年齢、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、高血圧・脂質異常症・糖尿病治療歴で調整後のHbA1cの平均値は、第1四分位群から順に5.52%、5.44%、5.42%、5.41%となり、尿酸値が高いほどHbA1cが低く、第2~4四分位群は第1四分位群との差が有意だった(いずれもP<0.01)。

     一方、メタボ該当者の割合は、尿酸値第1四分位群から順に8.4%、8.9%、10.7%、16.1%であり、第3~4四分位群は第1四分位群に比し有意に高く(P<0.01)、HbA1cとは逆に尿酸値が高い群でその頻度が高率だった。第1四分位群を基準とするオッズ比(OR)で比較すると、第2四分位群から順に1.16、1.51、2.37となった(第3~4四分位群はP<0.01)。

     ところが、解析対象を糖尿病患者に絞って検討すると、尿酸値とメタボの関連は認められなかった。具体的には、尿酸値の第1四分位群(0.8~4.7mg/dL)のメタボ該当者の割合は50.5%、第2四分位群(4.8~5.5mg/dL)は56.9%、第3四分位群(5.6~6.4mg/dL)は53.6%、第4四分位群(6.5~12.9mg/dL)は60.2%であり有意な群間差はなかった。

     なお、糖尿病患者群における尿酸値とHbA1cの関係は、第1四分位群から順に7.90%、7.39%、7.25%、7.04%であり、全例解析と同様に尿酸値が高いほどHbA1cが低く、第2~4四分位群は第1四分位群との差が有意だった(いずれもP<0.01)。尿酸値とHbA1cの相関は、多因子調整後の全例解析で偏回帰係数-0.092(P<0.001)、糖尿病患者群で同-0.249(P<0.001)となり、糖尿病群でより強い負の相関が見られた。

     他方、血糖以外のメタボ構成因子である、血圧、中性脂肪、HDL-Cは、全例解析および糖尿病群での解析のいずれでも、尿酸値が高いほど悪化傾向を示すという正の関連があった。

     尿酸値と血糖レベルの関連が他のメタボ構成因子と異なる理由について若林氏は、血糖上昇に伴う尿量増加による尿酸排泄増加という機序のほか、糖尿病予備群においては、高インスリン血症に伴い尿細管での尿酸再吸収がインスリン作用により増加すること、また、尿酸値が低い場合では酸化ストレスが亢進し耐糖能が低下する可能性などを考察している。

     同氏は本研究の限界として、女性での検討を行っていない点や尿酸クリアランスに影響を及ぼすインスリン値を評価していない点などを挙げた上で、「血糖レベルは一般集団と糖尿病患者群の双方で尿酸値と逆相関する。血糖レベルを除く全てのメタボ構成因子は尿酸値と正の関連がある(HDL-Cは低値になる)が、糖尿病がある場合は尿酸値とメタボの関連が認められない」と結論をまとめている。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2020年4月6日
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  • 残業が月61~80時間の男性はまるでランナーズハイ?――東京医大

    2015年から始まったストレスチェック制度で収集されたデータを解析した結果、残業時間が長いほど疲労や不安、いらいら感、抑うつ感などが強いことが明らかになった。しかし意外にも男性においては残業時間が長い人の方が、活気の低下が少ない(より活気がある)という関係が認められた。詳細は「PLOS ONE」3月3日オンライン版に掲載された。

     東京医科大学公衆衛生学分野の小田切優子氏、菊池宏幸氏らは、公益財団法人パブリックヘルスリサーチセンターと共同で、残業時間とストレス反応の関係を検討した。検討対象は、2015年12月~2016年11月にストレスチェックを行った223社、9万5,004人のデータから従業員50人未満の事業所、パートタイム従業員、シフト勤務者、およびデータ二次利用拒否者を除いた117社、5万9,201人。ストレス反応の評価には、ストレスチェック推奨プロトコルに則し「職業性ストレス簡易調査票」のスコアを用いた。対象者の平均年齢は44.3±10.7歳、69.1%が男性、1カ月の平均残業時間は26.3±20.5時間だった。

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     残業時間が20時間以下の人を基準とし、性別、年齢、職種、職務階級、雇用形態(正規か非正規か)、勤務時間(フレックスか否か)、企業規模、業種などの違いを調整した上でストレス反応を比較。すると、抑うつ感、疲労感、不安感、いらいら感、身体愁訴という5項目は、残業時間が長いほど強いという有意な関係が認められた。中でも疲労感は残業時間との関連が強く、21~30時間の残業でスコアが1.20倍、31~40時間で1.32倍、41~50時間で1.41倍、51~60時間で1.46倍、61~70時間で1.53倍、71~80時間で1.61倍、81時間以上では1.73倍だった。

     その一方で、活気の低下に関しては残業時間が長い人ほどスコアが低く、他のストレス反応との相違が認められた。特に、残業が61~70時間の人のスコアは、20時間以下の人の0.89倍、71~80時間では0.87倍で、有意に低かった。

     性別に解析すると、女性は男性よりも長時間労働によるストレス反応が強い傾向が見られた。また、残業時間が長いことと活気低下スコアが低いという関係は、女性では認められなかった。

     これらの結果について著者らは、「予測されたとおり長時間労働者はストレス反応が強いことが確認された」とした上で、その関連のメカニズムについて、労働時間が長いことによる負荷の増大に加え、労働後のリフレッシュのための時間が不十分になることや、睡眠時間の短縮や睡眠の質の低下が関係している可能性を考察している。

     また、残業時間が61~80時間の男性が、疲労感を感じながらも活気が高いという結果に関しては、そのような男性はマラソンランナーに見られる陶酔感のような「ランナーズハイ」に近い状態になっているのではないかと推測。「その状態で仕事への過剰な傾注が続くと、いずれ心血管疾患やうつ病などのリスクが高まると考えられるため注意が必要」と述べている。

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    HealthDay News 2020年3月30日
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  • 地域住民の認知機能が、知的活動と運動教室で改善――鳥取大

    知的活動と身体運動および認知症や生活習慣に関する教育を組み合わせたプログラムの実施によって、地域高齢者の認知機能や身体機能が改善するというデータが、鳥取県の伯耆町で行われた研究から報告された。鳥取大学医学部保健学科生体制御学講座の河月稔氏、浦上克哉氏らの研究グループによるもので、「Annals of Clinical and Translational Neurology」2月18日オンライン版に論文が掲載された。

     近年、全国各地で認知症予防教室が行われているが、その内容は自治体によって異なり有効性に差があるという報告も見られる。鳥取県の琴浦町では約15年前から、知的活動と身体運動およびコミュニケーションを中心とした認知症予防教室を開催しており、その取り組みを背景として今回の研究では、伯耆町において知的活動、身体運動、認知症や生活習慣に関する教育を組み合わせた独自の認知機能低下予防プログラムを開発し、認知機能低下が疑われる高齢者を対象に効果を検証した。

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     伯耆町に住む要介護認定を受けていない軽度の認知機能低下が疑われる65歳以上の高齢者136人(平均年齢77.3±6.3歳、男性が34.6%)を2群に分け、1群は6カ月の介入に続き6カ月の観察期間の順、もう1群はその逆の順序で介入するという非盲検クロスオーバー法により、認知機能や身体機能などの変化を検討した。なお、運動ができない心疾患患者と、座位から立ち上がれない人は除外した。

     介入期間中、参加者は11~15人ずつのグループに分かれ、グループごとに、作業療法士、保健師または看護師、認知症予防について知識のあるアドバイザーが各1人という3人からなるチームが指導にあたった。指導は1週間に1回、計24回で、1回につき、知的活動と身体運動を各50分間、休憩あるいは認知症と生活習慣についての講義を20分行った。講義は4週間に1回の頻度で計6回行い、講義を実施しない日は休憩時間とした。知的活動は、近時記憶、作業記憶、計算力、思考力、判断力、遂行力、注意力、視空間認知能力の8領域を刺激するプログラムとし、内容や難易度は指導者の裁量で適宜調整した。身体運動は有酸素運動と筋力運動を中心とするもので、強度は3~4 METsとした。

     認知機能の評価には、タッチパネル式コンピューターを用いた認知機能検査であるTDASを用いた。TDASスコアは0~101点で評価され、点数が低いほど認知機能が良好と判定される。

     全対象者のベースライン時のTDASスコアは7.0±5.7点だった。介入期間の前後および観察期間の前後でのTDASスコアの変化を比較すると、前者は-1.05±3.92点と低下、後者は0.74±4.78点と上昇しており、介入による認知機能の有意な改善が認められた(P<0.05)。

     認知機能だけでなく身体機能の改善も認められた。例えば、握力は介入期間前後で0.88±2.92kg増加したのに対し、観察期間前後では-0.87±2.96kgと低下した(P<0.01)。30秒間に椅子から立つ・座るという動作を何回できるかというテストも同順に、1.97±3.59回の増加と0.52±3.01回の増加で有意差があった(P<0.05)。座った状態での前屈も、2.07±5.17cmの増加と-0.46±4.11cmの減少で、やはり有意差が見られた(P<0.01)。

     なお、この介入に要したコストは、伯耆町管轄の施設や設備を利用したため、主に教室指導者の人件費と知的活動の消耗品費であり、クラス1回当たり2万円未満であった。

     これらの検討を踏まえ、著者らは「知的活動と身体運動、認知症や生活習慣に関する教育を組み合わせ開発したこのプログラムは、軽度の認知機能低下が疑われる高齢者の認知機能・身体機能を改善する効果があると考える。低コストであり、他の地域でも容易に導入可能と考えている」と結論をまとめている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2020年3月30日
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  • 緑茶を飲むなら夕方に?――朝飲むより食後血糖改善効果が大きい可能性

    お茶を飲むなら、夕方に飲んだ方が良いかもしれない。その方が朝に飲むよりも食後血糖上昇抑制作用が強く現れる可能性を示唆するデータが、「Nutrients」2月21日オンライン版に掲載された。早稲田大学重点領域研究機構の高橋将記氏らが発表した。

     緑茶に含まれるポリフェノールの一種であるカテキンには食後の血糖上昇を抑える作用があり、緑茶の摂取量が多いほど糖尿病発症リスクが低いとの報告もある。一方、近年、食品摂取後の血糖変動は、単に摂取量や栄養バランスだけでなく、食品を摂取するタイミングによっても異なることが注目されている。特に夕方において、インスリン分泌が低下する可能性があり血糖変動への影響が考えられる。高橋氏らはこの点に着目し、カテキン飲料を摂取するタイミングの違いが食後血糖上昇抑制作用に及ぼす影響を、ランダム化プラセボ対照二重盲検試験で検討した。

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     検討の対象は、健康な若年成人38名(平均年齢23.7歳、男性18人)で、糖尿病や脂質異常症患者および習慣的飲酒者、体重変化の顕著な人は除外した。カテキン飲料を朝(5~10時の間)に飲む群と夕方(17~22時の間)に飲む群、およびプラセボ飲料を朝または夕方に飲む群の計4群に分類。カテキン飲料は350mL当たり615mgという豊富なカテキンのほか、カフェイン85mg、炭水化物4gを含み、エネルギー量は18kcal、プラセボ飲料は80mgのカフェインを含み、カテキンや炭水化物は含まずエネルギー量は0kcalに調整されたものを使用した。なお、研究開始前の4群間に年齢やBMI、空腹時血糖値、空腹時インスリン値に有意差はなかった。

     血糖変動を評価する食事負荷検査は、カテキン飲料またはプラセボを単回摂取後と、連続7日間摂取後に行った。検査の前日からは飲酒と激しい身体活動を禁止した。また検査用の食事は炭水化物70%、タンパク質と脂質がそれぞれ15%という栄養バランスで統一し、エネルギー量は被験者ごとの推定エネルギー必要量の40%に調整した。このほか、被験者には介入前後の食事所要時間を統一する(20分以内)という条件設定により、カテキン飲料以外の要因による血糖変動への影響をできるだけ取り除いた。

     朝にカテキン飲料(またはプラセボ)を摂取した群は、前日22時以降の絶食後の翌朝に食事負荷検査を実施。その結果、食後180分までの血糖上昇曲線下面積(AUC)の比較から、カテキン飲料群での有意な血糖上昇抑制作用は認められなかった。またインスリン値のAUCも有意差がなかった。

     一方、夕方にカテキン飲料(またはプラセボ)を摂取した群は、4時間の絶食後の夕方に食事負荷検査を実施。その結果、カテキン飲料を摂取した群で血糖値のAUCがプラセボ群に比較し有意に抑制されていた(P=0.001)。またインスリン値のAUCは、有意に増加していた(P=0.013)。

     ヒトを対象とする上記の検討のほか、マウスを使い同様の実験を行ったところ、ほぼ同様の結果が得られた。なお、カテキン飲料を単回摂取した後の結果と連続で摂取した後の結果について比較したところ、マウスでは連続投与の影響が観察されたものの、ヒトでは連続摂取による影響は認められなかった。

     これらの検討を基に、著者らは「夕方にカテキンが豊富な緑茶を飲むことは、食後インスリン分泌を増加させ食後血糖の上昇を抑制する。ヒトの1週間の連続摂取で、血糖値変動とインスリン値に影響は見られなかったが、より中長期的な検証も必要になるだろう」と結論をまとめている。

     なお、カテキンを豊富に含む緑茶が食後血糖上昇を抑制する機序について研究グループでは、カテキンによるインスリン分泌の刺激とともに、インスリン感受性の日内変動との関連について文献的に考察。健常者では夕方にインスリン感受性が低下し、カテキンがそれを抑制する可能性があるとしている。

     このような機能性食品・飲料の摂取タイミングに関するエビデンスの蓄積による「時間栄養学」の今後の進歩と、肥満や糖尿病などの生活習慣病予防への応用が期待される。

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    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

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  • ラジオ体操で筋肉量が維持される――糖尿病患者で実証

     高強度の筋力トレーニングではなく、ラジオ体操でも糖尿病患者の筋肉量維持に有効とする報告が「BMJ Open Diabetes Research & Care」2月24日オンライン版に掲載された。2週間の入院中にラジオ体操をしなかった人は除脂肪体重(筋肉や骨の量を表す指標)が低下したのに対し、1日2回ラジオ体操をした人は除脂肪体重が減らず、上肢や体幹の筋肉量の増加傾向も認められたという。

     京都府立医科大学大学院医学研究科内分泌・代謝内科学の岡村拓郎氏、橋本善隆氏らの研究グループは、同大学附属病院の糖尿病教育入院患者42人のうち15人に対し、朝食前と夕食後の1日2回、ベッドサイドでのラジオ体操を指示。入院中(14日間)の体重と体組成の変化を後ろ向きに検討した。

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     ラジオ体操をした群(15人)としなかった群(27人)で、入院時点の年齢(62.9±14.5対65.8±12.6歳)やBMI(26.4±7.9対24.6±4.8 kg/m2)、除脂肪体重(25.2±6.8対23.3±5.3kg)に有意差はなく、その他、男女比やHbA1c、eGFR、糖尿病罹病期間、骨格筋量指数(SMI)、飲酒・喫煙・運動習慣、インスリン治療患者の割合なども含め主な患者背景に差はなかった。

     ラジオ体操には第1と第2があるが、本検討では筋力強化に向いている第2を用いた。ラジオ体操の所要時間は1回3分で、それ以外に入院患者全員に1日60分の有酸素運動(主に速歩)を指導した。食事に関しては、病院から提供する食事のみとし、間食やサプリメントの摂取を禁止した。

     結果について、まず入院中の体重の変化を見ると、ラジオ体操をした群としなかった群の両群とも、有意に減少していた。しかし除脂肪体重とSMIは、ラジオ体操をした群では有意な変化がなかったのに対し、ラジオ体操をしなかった群では有意に減少し、SMIに関してはその変化量に群間の有意差が認められた(-0.01±0.09対-0.27±0.06 kg/m2、P=0.016)。またラジオ体操をした群でSMIが低下したのは46.7%だったが、ラジオ体操をしなかった群では85.2%に上った。

     さらに上肢や体幹の筋肉量はラジオ体操をしなかった群では有意に減少したのに対し、ラジオ体操をした群では有意でないながら増加傾向が見られ、入院前後の変化量で比較すると有意な群間差が認められた。下肢の筋肉量は、ラジオ体操をしなかった群では有意に減少し、ラジオ体操をした群でも減少傾向が見られたが変化量は有意でなかった。

     ラジオ体操に起因する低血糖、転倒、筋肉痛などの有害事象は見られなかった。早朝空腹時血糖値の改善幅は37.0±69.6対31.3±52.2mg/dLで、有意差がなかった(P=0.784)。血糖改善効果に差が生じなかった理由について著者らは、教育入院中の血糖値は薬物介入に大きく左右されること、およびラジオ体操第2は主としてレジスタンス運動であることによる可能性を考察している。

     これらの結果を踏まえ研究グループの木村智紀氏、福井道明氏らは「2週間の教育入院中に糖尿病患者の筋肉量が減少することが改めて示された。これに対し、年齢に関係なく容易に行える運動介入が必要であり、ラジオ体操がその有効な手段となり得る」と述べた上で、「因果関係解明のためランダム化比較試験など、より客観性の高い研究が必要」とまとめている。

     なお、数名の著者が製薬企業との利益相反(COI)に関する情報を明らかにしている。

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