• 人工庭園のリラクゼーション効果も自然環境と同等――山口大

     人工的に作られた庭の中を歩くことでも、自然を生かした公園を訪れた時と同程度のリラクゼーション効果を得られることを示すデータが報告された。山口大学大学院医学系研究科保健学専攻病態検査学講座の末永弘美氏らが、健康な若年成人を対象に行った研究の結果であり、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に12月17日掲載された。

     公園などの自然を生かした緑地の訪問にストレス軽減作用があることは、多くのエビデンスで支持されている。近年ではこれを医療に援用し、病院の屋上などに人工庭園を設けて、入院患者が散策できるようにしているケースも増えている。しかし、人工的に作られた庭園にも自然環境と同じ効果があるのかは十分検証されていない。末永氏らは、人工庭園を含む異なる四つの環境で、歩行中の心拍変動を計測して相違の有無を検討した。

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     調査が行われたのは、2018年に開催されたイベント「山口ゆめ花博」の会場。会場内にある、花のエリア、海辺のエリア、森林エリア、および健康増進のための人工庭園という四つのエリアが用いられた。研究参加者は大学生38人(平均年齢21.7±1.1歳、女性25人)。適格条件は、非喫煙者、高血圧・うつ病・不安神経症などの治療薬および睡眠薬を服用していないこと、不整脈の既往がないこと、妊娠していないこと、休憩なしで30分間歩けることなど。

     主要評価項目は、心拍数変動の低周波成分(LF)と高周波成分(HF)の比で表す「LF/HF比」。安静時LF/HF比が0.8未満の場合、リラックスしている時に多い副交感神経が優位な状態と判定され、2.0を上回る場合、緊張している時に多い交感神経が優位な状態と判定される。このLF/HF比の他に、心電図R-R間隔の変動係数(CVRR)も参照値として評価した。

     イベント会場での調査に先立つ1週間前に、ベースライン評価のため心電図検査が行われた。その結果、睡眠障害のある人(5人)はLF/HF比が有意に高く、アレルギー性鼻炎のある人(15人)や運動習慣のある人(10人)はLF/HF比が低い傾向が見られた。

     イベント会場での調査に際しては、開始12時間前以降は飲酒を禁止し、1時間前以降は食事とカフェインの摂取を禁止した。参加者は、イベント会場内の4つのエリアを自由に歩行した。各エリアの滞在時間は2~60分の間に分布していた。

     各エリアでの歩行後のLF/HF比は歩行前より有意に低下し、副交感神経優位になるという変化が認められた。またCVRRは、全てのエリアで歩行後に低下する傾向が認められた。エリアごとの歩行後のLF/HF比に、有意差は認められなかった。

     人工庭園の滞在時間10分未満/以上で比較すると、10分未満だった人(20人)のLF/HF比は4.1±4.0であったのに対し、10分以上滞在した人(16人)のLF/HF比は1.7±1.9であり、有意な群間差が存在した(P=0.04)。これにより、人工庭園での滞在時間が長いことが、より高いリラクゼーション効果の発現に寄与した可能性が考えられた。この他、ベースラインのLF/HF比が低い人は歩行後にLF/HF比が高くなり、反対にベースラインのLF/HF比が高い人は歩行後にLF/HF比が低くなる傾向が見られた。

     著者らは本研究の限界点として、参加者が健康な若年者に限られており、高齢者の多い医療現場で同様の結果が得られるとは限らないこと、調査は夏季に実施され、他の季節では検討されていないことなどを挙げている。その上で、「人工的に作られた庭園であっても自然環境と同等に、自律神経にプラスのリラクゼーション効果をもたらすことが示唆された」と結論付けている。

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    HealthDay News 2021年1月25日
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  • 「痴呆」から「認知症」に変わり家族の不快感は減った?

     現在「認知症」と呼ばれる状態は以前、社会的にも医学的にも「痴呆」と呼ばれていた。しかし「痴呆」には侮蔑的な含意があることから、2004年に厚生労働省などの主導によって「認知症」に変更され現在に至っている。筑波大学人間系の山中克夫氏らは、この変更により認知症本人の家族の不快感が減ったか否かをアンケート調査により検証、その結果が「Brain and Behavior」に12月21日掲載された。

     このアンケート調査は、2017年6~8月に茨城県内の複数の医療機関で実施され、認知症で医療機関を受診した人の家族153人から有効な回答を得た。回答者の主な属性は以下のとおり。年齢は50代が最も多く38.4%、次いで60代が27.2%、70歳以上が21.2%であり、女性が70.0%、患者との同居者が70.7%を占めていた。また続柄は娘が40.7%、息子19.3%、妻16.0%、夫9.3%だった。

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     アンケートは22問からなり、それぞれの質問に‘とても当てはまる’‘やや当てはまる’‘どちらとも言えない’‘あまり当てはまらない’‘全く当てはまらない’の五択で回答してもらい、前二者を‘同意’、後二者を‘非同意’として分類した。

     「痴呆よりも認知症の方が不快感が少ない」に対しては同意が71.6%と多数を占め、非同意は10.9%であり、「認知症は差別的な用語である」には同意が13.2%、非同意が57.0%だった。医療福祉従事者が認知症のことを「認知」と省略して呼ぶことに関連して設定された、「認知は認知症より不快感が強い」には同意が34.6%、非同意が25.2%で、‘どちらでもない’が40.1%と最多だった。「認知症に代わる、より不快感の少ない用語がある」への最多の回答は‘どちらでもない’の43.9%で、同意は14.8%、非同意は41.2%だった。

     認知症という用語を用いることに伴い不快感が生じるか否かに関しては、全体的に同意よりも非同意の回答の方が多かった。ただし、「認知症の本人に対して認知症という用語を使うことに不快感がある」への同意は34.2%で、他の家族や親戚との間で用いる場合の不快感への同意(24.1%)や、友人や隣人との間で用いる不快感への同意(28.8%)よりも高かった。

     一方、他者に認知症という用語を使用されることに認知症の人本人が不快感を抱いているか、家族の意見を尋ねたところ、全体的に非同意よりも同意(抱いていると思う)の回答の方が多かった。具体的には、当事者以外の家族や親戚が用いることの不快感には36.2%、友人や隣人が用いることの不快感は40.2%が同意した。

     アンケートには、認知症という用語に対する心情を問うこれらの項目以外にも、認知症の人や家族を取り巻く人々への心情に関する質問が設けられていた。例えば、「家族に認知症患者がいることを明らかにした場合、友人や隣人から温かい支援を受けられると思う」は約60%が同意し、非同意は10%未満だった。「家族に認知症患者がいることを伝えた場合に、友人や隣人との関係が悪化すると思う」への同意は5.3%とわずかだったが、37.5%は「何らかのかたちで友人や隣人に気を遣わせてしまうと思う」に同意した。また、「友人や隣人で認知症の正しい知識を持っている人は少ないと思う」には、47.1%と半数近くが同意した。

     このほか、上記の認知症の人や家族を取り巻く人々への心情と認知症という用語に対する心情との関連性について、探索的因子分析により抽出された因子をもとに構造方程式モデリングによる統計解析を行っている。それによると、認知症という用語に関するネガティブな印象には、認知症患者がいることの開示のためらいが影響しており、それには若年であることと、妻、夫、きょうだいなどの続柄が関係していた。

     これらの結果から、著者らは「全体的に見ると認知症の人の家族で、現在の認知症という用語を不快と感じている人は少なく、その意味で用語変更は成功したと考えられる。ただし一方で、医療福祉従事者が使うことのある認知という略語については約35%が不快と感じていることは注目に値する。この略語の使用者が意図していなくても、家族は侮蔑的な含意を感じとることがあり、注意が必要」と述べている。

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    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2021年1月25日
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