• 収入が多い人ほど心肺機能が高い――1都3県の労働者調査

     雇用形態や収入、学歴などと、運動習慣や心肺機能との間に、統計的に有意な関連があることが、日本人労働者対象の研究から明らかになった。労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所の松尾知明氏と蘇リナ氏の研究によるもので、収入の多い人ほど心肺機能が高いとのことだ。詳細は「Journal of Occupational Health」に2月2日掲載された。

     この研究は、2018年1~7月にWebアンケートとして実施された。年齢が20~65歳で、1都3県(埼玉、千葉、神奈川)で1日6時間以上、週3日以上働いていることを適格条件として、回答者が1万人になった時点で回答受付を終了。回答内容の不備があるものなどを除き、9,406人(男性56.0%)を解析対象とした。

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     アンケートの質問内容は、年齢、性別、身長、体重のほか、学歴、婚姻状況、雇用形態、勤務状況、年収といった社会経済的因子に関することと、運動習慣(厚生労働省の定義による、1日30分、週2日、1年以上の継続的な運動)の有無や身体活動量など。心肺機能は、年齢、性別、BMI、身体活動量から算出した推算最大酸素摂取量(VO2max)で評価した。

     平均年齢は男性44.5±11.2歳、女性41.7±10.8歳、BMIは同順に23.4±3.5、21.0±3.5。運動習慣のある人の割合は男性36.5%、女性28.4%で、推算VO2maxは41.3±5.1mL/kg/分、35.9±4.7mL/kg/分だった。

     統計解析の結果、社会経済的因子と運動習慣との間に、有意な関連があることが分かった。具体的には、未婚者(30.9%)より既婚者(同34.7%)の方が運動習慣のある人の割合が高く、高学歴であること(大学院卒36.7%、高卒27.8%)や、被雇用者より雇用者であること(雇用者41.5%、フルタイム従業員34.0%、パートタイム27.6%)などとの有意な関連も認められた(いずれもP<0.01)。また、標準体重(BMI18.5~24.9)の人は、低体重や肥満者よりも運動習慣のある人の割合が有意に高かった(P<0.01)。なお、年齢は運動習慣の有無と関連がなかった。

     社会経済的因子は、年齢、性別、BMIで調整後の推算VO2maxとも有意な関連が認められた。例えば、高卒者に比べて大卒者は、推算VO2maxが第1三分位群(下位3分の1)に該当する確率が15%低かった〔オッズ比(OR)0.85、95%信頼区間0.74~0.98〕。また、パートタイム従業員に比較してフルタイム従業員はOR0.78(同0.68~0.89)、雇用者はOR0.73(同0.58~0.92)であり、いずれも推算VO2max低値である確率が有意に低かった。

     年収と運動習慣や推算VO2maxとの間にも、以下のような有意な関連が認められた。年収の第1三分位群の人に比べて第3三分位群(上位3分の1)の人は運動習慣がある確率が76%高く、推算VO2max低値である確率は47%低かった。第2三分位群の人も運動習慣がある確率が22%高かった(推算VO2max低値との関連は非有意)。

     この他にも、全体の92.7%が「運動は健康に良い」と考えており、運動習慣がない人でもその72.5%は「できれば運動習慣を身に付けたい」と考えていることが分かった。それらの人が運動を習慣的に行う上での妨げとなっている上位2項目は、「時間がないこと」(39.7%)と「経済的な余裕がないこと」(15.9%)だった。また、約8割(78.9%)は、「もし職場健診で心肺機能を簡単に測定できるのなら受けてみたい」と回答していた。

     これらの結果を基に著者らは、「大半の労働者は運動の意義を認識しているが、社会経済的因子がそれを妨げている。よって、運動不足は個人の問題ではなく、社会の構造的な問題として扱う必要もある。一方、職場健診に心肺機能検査を導入することが、運動を習慣づける対策として有用かもしれない」と考察を述べている。

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    HealthDay News 2021年3月8日
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  • 痛み止め+胃薬で急性腎障害のリスクが増加――京大など

     鎮痛薬の非ステロイド性抗炎症薬(NSAID)と、プロトンポンプ阻害薬(PPI)という胃薬を併用すると、腎機能が急激に低下する「急性腎障害(AKI)」のリスクが大きく上昇することを示唆するデータが報告された。京都大学医学部附属病院薬剤部の中川俊作氏、昭和大学病院薬剤部の百賢二氏らの研究によるもので、「BMJ Open」に2月15日掲載された。

     NSAIDとPPIはどちらも広く使われており、併用もされやすい薬。例えば、NSAIDでは胃が荒れやすいため、それを抑える目的でPPIが処方されることも少なくない。これまでにも、これらの薬によるAKIリスク上昇を懸念する指摘はあったが、両者を併用した場合に、どの程度リスクが高まるのかについては、よく分かっていなかった。

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     中川氏らは、健康保険の医療費請求データベースを用いたコホート内症例対照研究により、NSAIDとPPI、および、やはり処方機会の多い代表的な抗菌薬の使用によるAKIリスクを検討した。解析に際して、PPI使用開始から30日以内に腎機能低下のリスクが高いとの既報に基づき、PPIが処方されていた時期により、新規処方症例(処方開始30日以内の患者)、最近の処方症例(過去31~90日に処方されていた患者)、過去の処方症例(91日以前に処方されていた患者)の3群に分類して、リスクを比較した。

     PPI処方歴があった患者から、過去に腎疾患の既往がある人、および尿路感染症や造影剤使用により腎機能が低下していた人を除外し、21万9,082人(年齢45±13歳、女性44%)を解析対象とした。平均2.4±1.7年の追跡期間中に317人がAKIを発症。1万人年当たりのAKI粗発症率は6.1であり、PPI新規処方症例では18.8、最近の処方症例では5.3、過去の処方症例では3.7だった。

     AKIを発症しなかった群から、年齢、性別、追跡期間を一致させた対照群を、AKI発症群に対し1:10の比率で割付け、3,150人を抽出。多変量解析にて、腎毒性のある薬剤(日本腎臓学会のガイドラインに記されている薬剤)の使用、およびチャールソン併存疾患指数などで調整の上、PPIの過去の処方に対する新規処方のAKI発症オッズ比(OR)を求めると、2.79(95%信頼区間2.06~3.79)となり、既報と同様にPPI新規処方時はAKIリスクが有意に高い可能性が示された(最近の処方は非有意)。

     また、PPIとNSAIDを併用した場合のAKI発症率は、NSAIDを使用していない場合に比べてOR3.12(同1.84~5.37)と、発症率が3倍以上に上昇することが分かった。PPIを抗菌薬と併用した場合は、フルオロキノロン(OR2.35、同1.12~4.95)やセファロスポリン(OR1.88、同1.02~3.47)の併用時に、AKI発症率が有意に高かった。なお、ペニシリン併用は有意な影響がなく、マクロライド併用ではOR0.47(同0.21~0.96)だった。

     以上の結果から著者らは、「NSAIDとPPIを併用するとAKIのリスクが大幅に増加するため、両剤併用時には腎機能に注意する必要がある。また、フルオロキノロンやセファロスポリンとPPIの併用も、AKIリスクの増加と関連していることが示唆された。これらの関連性の確認のための追試と、生物学的メカニズムの研究が求められる」と結論付けている。

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    HealthDay News 2021年3月8日
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