• 対策が徹底された病院内のCOVID-19感染リスクは高くない―国立国際医療C

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン接種が進められているが、集団免疫が得られるまでは、感染防御対策の継続が求められる。一方でパンデミック以来、医療機関での感染リスク回避のために患者の受診抑制が起きていることが懸念されている。では、医療機関内は本当にCOVID-19感染リスクが高いのだろうか。

     国内でのCOVID-19発生初期から多数の患者を受け入れてきた国立国際医療研究センター(NCGM)の田中暁人副臨床検査技師長らが「Journal of Infection」に1月28日報告したデータによると、必ずしも医療機関での感染リスクが高いとは言えないようだ。昨年7月時点で、同センター職員の新型コロナウイルス抗体陽性率は、一般住民よりもむしろ低いレベルだったという。調査を統括した大曲貴夫国際感染症センター長は、「適切な院内感染対策により医療従事者の感染リスクを大幅に低減できることを支持するデータが得られた」と述べるとともに、同センターが策定し公開している院内感染対策マニュアルの利活用を医療機関に呼び掛けている。

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     この調査は、同センター職員のうち、主としてCOVID-19関連業務従事者を対象に参加を募り、同意が得られた1,228人(参加率78%)を対象に行われた。平均年齢36±11歳で71%が女性であり、看護師が49%、医師19%、その他の医療専門職14%、事務・管理職10%。850人(69%)はCOVID-19に関する業務を行ったことがあり、その4割(343人)は感染リスクの高い業務に従事していた。

     調査では、アボット社とロシュ社の定性試薬を用いて血中IgG抗体を測定した。いずれかの試薬で陽性と判定されたのは2人のみで、抗体陽性率は0.16%であった。この値は、ほぼ同じ時期(同年6月)に東京で行われた住民調査のデータを基に、同じ定義で算出した0.41%よりも低かった。陽性者はいずれも業務上、COVID-19患者とのかかわりはなかった。

     国内の感染症治療の基幹病院として、同センターは患者の受け入れだけでなく、チャーター機で中国・武漢から帰国した人の検診、ダイヤモンド・プリンセス号の医療支援、PCR検査センターなど、COVID-19に関連した多くの施策にかかわってきた。同時に、個人用保護具の適切な使用、頻回の手洗い、全員が常時マスクをする(ユニバーサルマスキング)、訪問者の制限や来院時の体温チェック、出勤前の検温といった院内感染を防ぐ包括的な対策を流行初期から導入してきた。

     他方、国内で患者数が最多である東京、その中で大規模な繁華街・歓楽街を擁する新宿にある同センター病院の職員は、普段の生活においても感染リスクに直面している。院内感染管理室の杦木優子副看護師長は、流行状況に応じて日常生活上の予防行動の要点をまとめ、ことわざ(例えば「千丈の堤も螻蟻の穴を以て潰いゆ」「浅い川も深く渡れ」など)を添えて毎週、職員に周知している。著者らは、こうした取り組みが職員の予防意識を高め、行動変容を促し、感染を抑えているとみている。

     これらの経験を基に同センターでは、「NCGMにおけるCOVID-19院内感染対策マニュアル」を策定して外部に発信している。内容は随時改訂されており、最新版は3月10日改訂のバージョン4.2。同院のサイトから自由にアクセス可能だ。

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    参考情報:リンク先NCGMにおける新型コロナウイルス感染症(COVID-19)(疑い含む)院内感染対策マニュアル V.4.2
    HealthDay News 2021年4月12日
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  • 1日2杯以上コーヒーを飲む高齢者は肺炎が少ない―国内多施設共同研究

     コーヒーを1日に2杯以上飲む高齢者は肺炎のリスクが低い可能性を示唆するデータが報告された。他方、緑茶の摂取は肺炎リスクとの関連が見られないという。大阪市立大学医学部の近藤亨子氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に3月10日掲載された。

     コーヒー摂取量が多い人は心血管疾患や糖尿病のリスクが低いことが複数の研究から示唆され、米国からは肺炎のリスクとコーヒー摂取量が逆相関するとのデータも報告されている。肺炎は日本人の死因の上位に位置し、特に高齢者ではそのリスクが高いため、コーヒー摂取で肺炎リスクが低下するのなら、予防医学上のメリットも少なくない。ただ、日本人でのコーヒー摂取量と肺炎リスクの関連はまだ十分に検討されていない。近藤氏らの研究は、この点を明らかにする試みであり、コーヒーとともに日本人の生活に定着している緑茶の摂取量との関連も検討した。

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     この研究は2009年10月1日~2014年9月30日に、東京、愛知、福岡など1都6府県、24カ所の病院を受診した患者を対象とする、症例対照研究として実施された。65歳以上の肺炎患者199人を症例とし、肺炎以外の疾患で同じ医療機関(病院、クリニック)を同時期に受診した性別と年齢(±5歳)が一致する患者374人を対照とした。対照はできるだけ、呼吸器科とその他の診療科から各1人、計2名を選択した。除外基準は、老人ホーム入居者、誤嚥性肺炎患者、悪性腫瘍の患者、経口ステロイドや免疫抑制剤による治療を現在受けている患者、脾摘出の既往歴を有する患者。

     コーヒーや緑茶の摂取量は、最近1カ月の摂取量を聞き取り、以下のように分類した。コーヒーについては(1日あたり)、飲まなかった、1杯未満、1杯、2杯以上の4群。緑茶については(1日あたり)、1杯未満、1~2杯、3~4杯、5杯以上の4群。

     肺炎群と対照群を比較すると、BMI18.5未満が肺炎群で多く、基礎疾患の高血圧と糖尿病は対照群で多かった。その他、年齢、性別、肺炎やインフルエンザのワクチン接種、日常生活動作(ADL)、6歳以下の子どもとの同居、喫煙・飲酒習慣などは両群で差はなかった。

     肺炎のリスクに影響を与える可能性のある因子〔ワクチン接種、BMI、基礎疾患(呼吸器疾患、高血圧、糖尿病、心疾患)、ADL、子どもとの同居、喫煙・飲酒習慣など〕で調整後の解析で、コーヒー摂取と肺炎の間に以下の関連が認められた。

     コーヒーを全く飲まなかった人と比較すると、1杯未満/日の人の肺炎に対するオッズ比(OR)と95%信頼区間は0.69(0.39~1.21)、1杯/日では0.67(0.38~1.18)、2杯以上/日では0.50(0.28~0.88)となり、1日に2杯以上コーヒーを飲んでいた人のオッズ比は有意に低く、用量反応関係も有意だった(傾向性P=0.024)。

     一方、緑茶の摂取については、1杯未満/日の人と比較すると、肺炎に対するオッズ比は1~2杯/日の人は1.22(0.68~2.19)、3~4杯/日では1.18(0.67~2.05)、5杯以上/日では1.08(0.61~1.93)となり、有意な関連は認められなかった。

     これらの結果から著者らは、「コーヒーを飲まなかった人に比べて、1日に2杯以上を飲んだ人で肺炎に対するオッズ比の低下が認められた。緑茶の飲用は肺炎と関連がなかった」とまとめている。

     この結果の背景として著者らは、「カフェインやその代謝産物のテオフィリンによる呼吸機能改善作用や抗炎症作用、ポリフェノールによる腸内細菌叢の調整作用が、肺炎リスクを抑制する可能性がある」と考察している。また、緑茶の摂取と肺炎の関連を解明するためには、「コーヒーの作用にカフェインが関与しているとすると、コーヒー2杯分のカフェイン量は緑茶では6杯分に相当するため、緑茶をより多く飲む人での分析が必要であろう」としている。

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    HealthDay News 2021年4月12日
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  • 日本人はCOVID-19に対する意識が低い?――英国やスペインとの比較

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する国民の意識を、国際比較した研究結果が報告された。日本人はCOVID-19に対する不安が少なく、感染回避行動をとる人の割合が低いことなどが明らかになった。千葉大学社会精神保健教育研究センターの椎名明大氏らの研究によるもので、詳細は「Annals of General Psychiatry」に2月18日掲載された。

     COVID-19パンデミックに対する国民の反応は国ごとに異なる可能性があり、実効性のある対策を取るには、その違いを把握することが欠かせない。椎名氏らは、日本と英国、スペインの一般住民を対象に同じ内容のアンケート調査を実施し、回答を比較検討した。英国は日本同様に島国という地理的条件が共通しているが、感染者数は英国の方が圧倒的に多い。またスペインは他国と地続きであり、かつ感染者数は英国よりもさらに多いという、国ごとの特徴がある。

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     アンケートはインターネット上で20歳以上の成人対象に行われ、日本から4,000人、英国とスペインからは各2,000人が回答した。年齢(10歳ごと)と性別で層別化され、各群の回答者数が等しくなるように調整された。アンケート実施時期は、日本では2020年3月下旬(パンデミック第一波中)、他の2カ国は4月中旬だった。

     結果について、最初に各国の感染状況を比較すると、家族や親戚に感染した人がいるとの回答は、日本が0.4%、英国25.1%、スペイン39.0%であり、職場に感染した人がいるとの回答は同順に、1.1%、17.2%、18.9%だった。

     次に、COVID-19に関する知識レベルの主観的評価を見ると、日本は他の2カ国に比較して有意に低いことが分かった(英国とスペインは有意差なし)。COVID-19に対する不安は、英国が最も高くて次がスペインで、日本は最も低く、それぞれの差が有意だった。また、他者へ感染させることの不安も、日本は他の2カ国より有意に低かった(英国とスペインは有意差なし)。

     COVID-19関連の情報へのアクセス頻度を比較すると、公式発表、マスコミ、ソーシャルネットワークサービス(SNS)などの全てについて、日本は他の2カ国よりも有意に低かった。例えば、「公式発表を一度も聞いたことがない」との回答が、日本は他の2カ国の約2倍だった。また、日本ではほぼ全ての情報源について、信頼していない人の割合が高かった。なお、SNSについては3カ国とも信頼性が低いと判断されていた。

     感染予防対策のうちマスク着用率は英国で低く、57.7%が「マスクを着用したことがない」と回答した。その割合はスペインでは16.1%、日本では9.5%だった。手洗いに関しては、英国で頻繁に手を洗うとの回答と、手を洗ったことがないとの回答が拮抗するなど、一貫した傾向が見られなかった。

     外出自粛に関しても、日本は消極的だった。具体的には、混雑している場所を避ける、公共交通機関を利用しない、通学や通勤を控えるとの回答が、他の2カ国より有意に少なかった。

     これらの結果に基づき、著者らは以下の考察を述べている。まず、日本の一般住民のCOVID-19に対する意識が他の2カ国より全般的に低いことは、パンデミックの規模が大きく異なることで説明可能としている。また、調査時期が日本の方がやや早かったことも、結果に影響を与えた可能性があるという。

     一方、マスク着用率が英国で極めて低いことについては、「パンデミックの規模では説明できない。政府の推奨が影響を及ぼしたのかもしれない」と述べている。この調査が実施された時点では、世界保健機関(WHO)がマスク着用を積極的に推奨しておらず、英国政府も同様の方針をとっていた。それに対して日本はパンデミック以前からマスク着用率が高く、かつ花粉症対策でマスクを着用していた人も少なくなかった。

     結論として著者らは、「COVID-19パンデミック中の一般住民の認識と行動に関する、国際的な違いが明らかになった。これらの違いは、パンデミック対策を国ごとに個別化する必要があることを示唆している」と記している。

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    HealthDay News 2021年4月5日
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  • 女性の喫煙本数と心理的苦痛が有意に関連――奈良県立医大

     タバコを吸う女性は吸わない女性より心理的苦痛を強く感じていて、さらに喫煙本数が多い女性ほどその傾向が強いことを示すデータが報告された。一方、男性ではこのような関連は見られないという。奈良県立医科大学県民健康増進支援センターの冨岡公子氏らの研究によるもので、詳細は「Harm Reduction Journal」に3月4日掲載された。

     喫煙は修正可能な早期死亡の最大のリスク因子であるとともに、不安やうつなどの心理的苦痛の高さと関連することが知られている。ただしこの関連における性差や年齢の影響については十分検討されていない。そこで冨岡氏らは、厚生労働省「国民生活基礎調査」の匿名データを用いて、この点を検討した。

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     解析対象は、2013年の同調査の20歳以上の回答者から、要介護認定を受けている人や、医療・福祉施設に入院・入居中の人を除いた地域住民7万1,182人(男性3万3,925人、女性3万7,257人)。全体を、喫煙歴なし、元喫煙者、現喫煙者(1日の喫煙本数10本以下、同11~20本、同21本以上)という5群に分類し、心理的苦痛との関連を比較した。

     心理的苦痛は、K6という尺度(心理的ストレスを含む何らかの精神的な問題の程度を表す指標。点数が高いほど精神的な問題がより重い可能性があるとされている)を用いて評価し、13点以上の場合を「心理的苦痛が強い」と判定した。その結果、男性の3.5%、女性の4.5%が13点以上であり、女性の方が有意にその割合が高かった(カイ二乗検定、P<0.001)。喫煙や心理的苦痛に影響を及ぼし得る因子(婚姻状況、教育歴、就労状況、家計支出、慢性疾患の現病歴など)を調整変数、喫煙レベルを説明変数とし、多重ロジスティック回帰モデルを用いて、「心理的苦痛が強い」に対する調整オッズ比(OR)を算出した。

     性別に層化解析した結果、女性においては、調整OR(95%信頼区間)は、喫煙歴なしを基準とすると、元喫煙者が1.22(0.92~1.63)、1日の喫煙本数10本以下の現喫煙者が1.52(1.25~1.84)、11~20本の現喫煙者が1.75(1.46~2.09)、21本以上の現喫煙者が2.22(1.59~3.10)であり、現喫煙者は「心理的苦痛が強い」に対するORが有意に高く、かつ喫煙レベルが高いほど「心理的苦痛が強い」人が多くなる量反応関係が認められた(傾向性P<0.001)。

     一方、男性においては、喫煙レベルと「心理的苦痛が強い」との量反応関連はなく(傾向性P=0.700)、21本以上の現喫煙者のみ「心理的苦痛が強い」に対するORが有意に高くなっていた(調整OR1.32、95%信頼区間1.07~1.64)。量反応関係における性別の交互作用は有意であった(交互作用P<0.001)。

     続いて年齢層別に解析すると、どの年齢層でも、喫煙本数が多いほど「心理的苦痛が強い」に該当する人が多くなることが分かった。具体的には、各年齢層の傾向性P値が、20~44歳は0.008、45~64歳は0.006、65歳以上は0.007であり、量反応関係における年齢の交互作用は見られなかった(交互作用P=0.409)。

     著者らは本研究を、「喫煙歴の有無および喫煙本数と心理的苦痛の関連を、性・年齢別に検討した初の研究」と述べている。また横断研究のため因果関係は不明ながらも、女性においてのみ有意な関連が認められた背景として以下の考察を加えている。

     まず、女性は男性に比較して喫煙に対する中枢神経系への影響が大きく現れるという、生物学的な相違の存在する可能性が、先行研究から示唆されているという。また、日本はジェンダーギャップが大きい国であり、ジェンダーギャップは日本人女性の精神的健康に悪影響を与えている可能性がある。さらには、欧米諸国に比較し日本は喫煙率の性差が大きく、女性は喫煙することで男性よりも社会的不承認を経験しやすく、精神的健康に悪影響を与えている可能性があるとしている。

     結論として、「日本のタバコ対策において、精神的不調を呈している女性に対して精神的ケアと禁煙支援の充実が必要である」と述べている。

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