• パンデミックで収入が減ると歯の痛みが増える――国内Web調査

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックに伴い、仕事や収入が減った人や失業した人は、歯の痛みを訴えることが多いというデータが報告された。この関連の背景には、精神的ストレスや歯科受診の延期、間食の増加などが関与しているという。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の松山祐輔氏らの研究の結果であり、詳細は「Journal of Dental Research」に4月1日掲載された。

     経済状況や精神的ストレスが、歯痛などの口腔疾患の発症と関連していることが以前から指摘されている。現在のCOVID-19パンデミックは、経済状況の悪化やストレスの増大に加えて、歯科受診延期などの行動の変化を生じさせ、人々の口腔衛生に影響を及ぼしている可能性がある。松山氏らの研究は、その実態を明らかにするためのもの。

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     この研究は、COVID-19パンデミックの社会・医療への影響を把握するために2020年8月25日~9月30日に実施された大規模Web調査「JACSIS(Japan COVID-19 and Society Internet Survey)研究」のデータを利用して行われた。解析対象者の年齢は15~79歳で、有効回答数2万5,482件、男性が49.7%だった。

     結果について、まずCOVID-19パンデミックによる収入や就労の変化を見ると、25.1%の人は世帯収入が減り、19.5%は仕事量が減少、1.1%は失業していた(仕事量の減少および失業は調査時に就業していた人における値)。次に、口腔衛生に関連する質問項目については、全体の27.3%は間食が増え、13.9%が歯科受診を延期し、3.0%は歯磨きの回数が減ったと回答した。また8.3%は、ストレスの負荷が強い状態(K6スコアという合計24点の指標で13点以上)と判定された。

     直近1カ月間に歯痛があった人の割合は9.8%だった。年齢、性別、2019年の世帯収入、1年以内の歯科検診受診、居住地域、および社会的経済状況の変化の影響を統計学的に調整後、収入や就労状況の変化が歯痛と有意に関連していることが明らかになった。

     具体的には、世帯収入の変化がない人に比べて世帯収入が減った人の歯痛のオッズ比(OR)1.42(95%信頼区間1.28~1.57)、仕事が減った人は仕事量が変わらない人に比べてOR1.58(同1.41~1.76)、失業を経験した人は就労を続けられている人に比べてOR2.17(同1.64~2.88)だった。また媒介分析により、世帯収入の減少と歯痛との関連の21.3%(同14.0~31.6)は精神的ストレス、12.4%(同7.2~19.6)は歯科受診の延期、9.3%(同5.4~15.2)は間食の増加によって説明可能であることが分かった。

     なお、パンデミック後に世帯収入が増加したケースも、歯痛のオッズ比が高いことと関連していた(OR1.31、同1.04~1.66)。ただし世帯収入が増加したのは全体の3.0%とわずかであり、媒介分析などの詳しい解析は不能だった。

     以上から著者らは、「COVID-19パンデミックの影響で経済状況が悪化した人には、歯痛が多いことが明らかになった。経済状況の悪化が精神的ストレスや健康行動の変化につながり、歯痛を引き起こした可能性がある」と結論付けている。また、「国内には何らかの歯科処置を必要とする人(例えば詰め物が外れた状態など)が4000万人近くいるとされており、パンデミックによってそれらの人に痛みが現れる可能性もある。収入減や失業などに対する経済的政策が、歯科疾患の悪化を抑制し得るのではないか」と付け加えている。

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    HealthDay News 2021年5月17日
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  • アルツハイマー型認知症による国内コストは年間12.6兆円に及ぶ可能性

     国内のアルツハイマー型認知症の医療や介護に要するコストは、家族による無償の介護を金額に換算した額を含めると、最大で年間12兆6000億円を超えるとの推計値が報告された。国際医療福祉大学医学部公衆衛生学の池田俊也氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Alzheimer’s Disease」に3月23日掲載された。

     アルツハイマー型認知症は、認知症の50~75%を占めるとされ、最も頻度の高いタイプの認知症。2015年には国際アルツハイマー病協会が、世界の認知症の有病者数は4680万人であり、医療や介護関連のコストは年間約90兆円という推計値を報告。国内でのコストに関しては2014年時点で14兆5000億円との報告がある。しかし、認知症の中でも有病者数の増加が特に顕著なアルツハイマー型認知症の医療・介護コストに焦点を当てた研究は少ない。池田氏らはこの点を明らかにするため、政府が公表しているデータに加え、文献検索により入手したデータを用いて詳細な分析を行った。

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     文献検索には、MEDLINE、医中誌Web、および厚生労働省研究費補助金制度のデータベースを活用。ヒットした3,364報から抽出された145報を基に、疫学、生活の質(quality of life;QOL)、疾病負担(burden of illness;BOI)、要介護や在宅介護の状況、生産性の低下などの実態を把握。その上で、公的データでは分からないインフォーマルな介護(家族などが無償で行う介護)のコストや、そのような介護に伴う生産性の低下などもコストに換算した。

     コストの推計に必要なデータのうち、主要な項目は以下のとおり。アルツハイマー型認知症の有病者数は約360万人で、65歳以上の人口の10%。家族介護者は258万8,000人(男性72万1,000人、女性186万6,000人)で、そのうち介護による生産性への影響が高いと考えられる20~69歳は192万5,000人(男性48万1,000人、女性144万4,000人)。

     検討したコストのうち、まず医療費については、アルツハイマー型認知症の治療薬が年間1508億円で、治療薬以外の医療費が9225億円、合計では1兆734億円だった。これをアルツハイマー型認知症の人の人数で割ると、1人当たり年間29万7,524円となった。次に公的介護費は、年間4兆7832億円であり、1人当たり132万5,862円だった。

     続いて介護による家族の就労・家事労働での生産性の低下については、欠勤・時短勤務や就労時の能率低下も含めた総労働損失(overall work impairment;OWI)が9680億円、介護のための離職による損失が2535億円、家事労働の生産性低下(activity impairment;AI)により3255億円のコスト負担が発生していると見込まれ、これらを合計すると年間1兆5470億円、アルツハイマー型認知症の人1人当たりでは42万8,827円だった。家族が無償で行うインフォーマルな介護のコストは年間6兆7718億円、アルツハイマー型認知症の人1人当たり187万7,077円となった。

     結論として、アルツハイマー型認知症の医療・介護に伴う年間コストは、介護者の生産性低下をコスト換算した場合、合計7兆4036億円、アルツハイマー型認知症の人1人当たり205万2,213円であり、介護者のインフォーマルな介護をコスト換算した場合、合計12兆6283億円、アルツハイマー型認知症の人1人当たり350万463円と推計された。

     著者らは、「アルツハイマー型認知症関連コストは、日本の公的資金と家族に大きな影響を及ぼす。アルツハイマー型認知症に伴う経済的負担を最小限に抑えるために、健康寿命を延ばす取り組みが重要」と述べている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2021年5月17日
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