厚生労働省などが推進している国民健康づくり運動「健康日本21」では、成人の1日の野菜摂取量を350g以上とする目標が掲げられているが、この目標が達成できた場合、日本人の疾病負担を大きく減らせるという予測分析の結果が報告された。東京大学大学院医学系研究科国際保健政策学教室の田中詩織氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Public Health」に4月21日掲載された。

　野菜の摂取量が少ないことは、さまざまな疾患のリスク因子の一つとして知られている。しかし日本人の野菜摂取量は年々減少していることが報告されている。このような状況を背景として田中氏らは、予測される日本人の野菜摂取量の変化と、その変化が心血管疾患、がん、糖尿病性腎臓病に伴う障害調整生命年（disability-adjusted life years；DALYs）にどのように影響するかを試算した。DALYsは、疾病による障害や早期死亡のために失われた健康的な生活の損失の程度を表す指標で、数値が小さいほど疾病負担が少ないことを意味する。

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　野菜摂取量は、1995年以降の国民健康・栄養調査のデータを基に、近年の摂取量減少傾向がそのまま続くと仮定したシナリオ1のほかに、以下の3パターンを設定した。シナリオ2は、健康日本21が掲げている1日平均350gという目標が2023年に達成され、その後はそのまま2040年まで維持されるという最善のシナリオ。シナリオ3は、1日平均350gという目標が2040年に達成されるという二番目に良いシナリオ。シナリオ4は、2004年（野菜価格高騰のため摂取量が過去最低だった年）の摂取量である1日240.2gに向かって2040年まで減り続けるというシナリオ。ただしシナリオ4でも、シナリオ1での予測値（2040年時点で1日平均237.7g）よりも、摂取量が多い状態で推移する。

　DALYsについては、2017年の世界の疾病負担研究（Global Burden of Disease；GBD）の日本のデータと、1990～2016年の社会人口統計学的データ（性・年齢別の人口構成など）、および喫煙・飲酒習慣、BMIなどのデータを基に、統計学的手法により2040年までの変化を予測した。その結果、全年齢で見た場合、平均寿命が延長するためDALYs自体は上昇するものの、野菜摂取量が増えるシナリオではその上昇が抑制されることが明らかになった。

　例えば20～49歳の女性の心血管疾患によるDALYsは、2040年にシナリオ1では298.8（95％信頼区間290.5～307.4）であるのに対し、シナリオ2では274.8（同267.2～282.7）、シナリオ3でも263.1（同255.8～270.6）であり、95％信頼区間が重複しなかった。また、がんについては全年齢の男女合計でも、シナリオ1の5510.8（同5372.1～5653.2）に対し、シナリオ2が5201.5（同5070.5～5335.9）、シナリオ3が5201.6（同5070.7～5336.0）であり、有意に抑制されることが分かった。糖尿病性腎臓病については、男性のシナリオ1が1965.9（同1928.3～2004.4）に対し、シナリオ2では1804.2（同1769.6～1839.5）と有意に低値だった。

　全体的に20～49歳の女性の野菜摂取量が増えた場合に、DALYsが大きく低下する傾向が認められた。これは、若年女性の野菜摂取量が将来的に低下すると予測されることが一因という。なお、シナリオ1とシナリオ4とでは、有意な違いは発生しないと考えられた。

　これらの結論として著者らは、「野菜摂取量が増えると、日本人の心血管疾患、がん、糖尿病性腎臓病のDALYsが大幅に軽減される」とまとめている。また、今回の研究について、「野菜摂取量が少ないことに起因する疾病負担を推定することにより、公衆衛生上の課題に対する的を絞った介入の設計に有用な情報を得ることが可能になる」と、研究の意義を述べている。

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