• 自分の認知症は早く知りたいが配偶者の場合は別?――国内大学病院での調査

     日本人が認知症をどのように捉えているかを調査した結果が報告された。認知症の有病率が過大評価されていること、自分自身が認知症の場合は早めに知らされることを望む一方、配偶者の認知症については早期診断を望む割合が高くないことなどが分かった。弘前大学大学院保健学研究科の大庭輝氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Health Services Research」に5月3日掲載された。

     大庭氏らの調査は、(1)日本人が恐れている疾患とその理由、(2)認知症の有病率に関する知識、(3)認知症である場合にどのように診断結果を伝えられたいか、という3点をテーマとして、2017年9月~2019年3月に実施された。調査対象は、大学病院の精神科、耳鼻咽喉科、内分泌代謝科、循環器内科の予約受診患者、または18歳以上の同伴者、計217人。重度の身体または精神障害を有する人は除外された。平均年齢は64.4±13.0歳、男性61.8%で、77.3%は配偶者またはパートナーがいると回答した。患者と同伴者とで以下の回答内容に有意差がなかったため、解析は両者をあわせて行われた。

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     まず、(1)の最も恐れられている疾患について、冠動脈性心疾患、認知症、脳血管疾患、がん、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、心不全の中から選択してもらったところ、1位はがんで43.8%を占めた。続いて認知症と脳血管疾患が同率で2位(各18.0%)だった。65歳未満/以上で二分すると、65歳未満では認知症を最も恐ろしいとする回答が30.8%だった一方、65歳以上では69.2%に上り、有意な群間差があった(P=0.016)。認知症以外の疾患は、年齢による有意な群間差は見られなかった。最も恐れる病気として認知症を選択した人は、その理由として、生活上の問題、社会的な影響、感情的な影響、法的な問題を挙げた割合が、がんを選択した人に比べて有意に多かった。

     次に、(2)の認知症の有病率に関する知識については、65歳および85歳までに、日本人の何パーセントが認知症と診断されているかという質問で検証した。結果は、65歳で18.1±15.0%、85歳で43.7±22.6%との回答だった。しかし実際は、65~69歳で1.5%、85歳で27%であり、認知症の有病率が過大に捉えられていることが分かった。

     続いて(3)の認知症である場合にどのように診断結果を伝えられたいかについては、自分自身が診断されるケースと、配偶者やパートナーが診断されるケースに分けて回答を得た。まず自分自身が診断されることを想定したケースでは、ほぼ全て(95.9%)が、できるだけ早く診断結果を伝えられることを望んでいた。その理由は、「診断を受け入れるため」が67.8%と最も多く選択された。

     一方、配偶者またはパートナーが認知症と診断されることを想定したケースでは、できるだけ早く診断結果を伝えられることを望むとの回答は67.5%で、自分自身が診断されることを想定したケースよりも有意に少なかった(P<0.001)。配偶者やパートナーに診断を早く伝えたくないことの理由としては、「できるだけ長く普通の生活を送ってほしい」(75.5%)、「不必要な心配を避けるため」(73.6%)などが多く選択されていた。

     なお、海外で行われた同様の調査では、配偶者の認知症の診断もできるだけ早く伝えられることを望むという回答が多く、その割合は例えば韓国では97%、オーストラリアでは88%、台湾では76%に及ぶと報告されている。日本でその割合が低いことについて、日本人の認知症に対する否定的な捉え方が背景にあるのではないかと著者らは考察している。

     本研究には、大学病院の専門外来受診者を調査対象としていて、日本人の平均的な考え方を反映したものとは言えないこと、認知症以外の恐れられている疾患については詳しい質問を行っていないこと、一部の質問では仮定に基づく回答を評価していることなど、解釈上の限界点がある。それらを踏まえた上で著者らは、「がんに次いで認知症が最も恐れられている疾患であり、認知症が正しく理解されておらず、啓発活動の必要性が示された。また医師は患者や家族と認知症診断の可能性について話し合う必要があると考えられ、それによって患者や家族の不安が軽減されるのではないか」と述べている。

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    参考情報:リンク先
    HealthDay News 2021年7月5日
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  • 高血圧治療とCOVID-19リスクは逆相関する――都道府県別の検討

     日本国内で高血圧治療を受けている患者数の人口比と、新型コロナウイルス陽性者の人口比とが逆相関するとのデータが報告された。国立病院機構宇多野病院脳神経内科の木下真幸子氏らが、全都道府県の状況を比較検討した結果であり、詳細は「International Journal of Infectious Diseases」に6月2日掲載された。著者らは、高血圧に対する治療が新型コロナウイルス感染に対して保護的に働いている可能性を述べている。

     新型コロナウイルスはアンジオテンシン変換酵素II(ACE2)を足場として細胞内に侵入する。ACEは血圧調節にかかわっており、ACE2はACEと同族だが逆の働きを持つ。国内では高血圧の治療にACE阻害薬やアンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)が多用されている。これらの降圧薬はACE2を増加させるため、パンデミック当初は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)発症や重症化リスクを高める可能性が懸念されていたが、その後に否定され現在に至っている。ただし、高血圧自体がリスクを高める可能性については議論が続いており、また日本人対象の研究報告は十分でない。

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     木下氏らは、2017年の「患者調査」と新型コロナウイルス陽性者数報告のデータから、都道府県ごとに代表的な慢性疾患の患者数と陽性者数の人口比を算出。両者の間に有意な相関があるか否か検討した。なお、新型コロナウイルス陽性者数は、2020年4月の緊急事態宣言発出直前に当たる3月29日時点のデータを用いた。

     解析の結果、患者調査における疾病大分類のうち「循環器系の疾患」やそのサブカテゴリーである「高血圧」の人口当たり患者数が多いほど、新型コロナウイルス陽性者率が低いという逆相関の関係が明らかになった。具体的には、スピアマン順位相関係数が、循環器系の疾患では-0.469、高血圧では-0.456だった(いずれもP<0.01)。

     次に、高血圧患者数と新型コロナウイルス陽性者数の人口比を年齢で層別化して解析すると、35~44歳、45~54歳、55~64歳、75~84歳、および85歳以上の年齢層で、有意な逆相関が認められた。なお、高血圧以外に脳血管疾患や統合失調症などでも同様の有意な逆相関が認められたが、相関係数は高血圧が最も大きかった。

     この結果から著者らは、「今回検討した種々の疾患の中で、新型コロナウイルス感染リスクと最も強い逆相関が示された疾患は高血圧であり、年齢を調整しても有意性が保たれていた。高血圧が新型コロナウイルス感染リスクを高める基礎疾患の一つに挙げられていることを勘案すると、この予想外とも言える関連を最も無理なく説明可能な理由は、国内で頻用される降圧薬の潜在的な保護効果ではないか」と述べている。その具体的なメカニズムについては、既報からの考察として、ACE阻害薬やARBは一酸化窒素(NO)を誘導し血管内皮機能を改善すること、NOには抗ウイルス作用も認められること、また、ACE2にも血管や肺の保護作用があることなどを挙げている。

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    HealthDay News 2021年7月5日
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