秋田大学大学院医学系研究科精神科の竹島正浩氏らの研究結果が「Scientific reports」に6月1日掲載された。2万人以上の小中学生の保護者を対象とする全国規模の調査から、日本の子どもたちの睡眠実態が明らかになった。日本の子どもは睡眠時間が不足している可能性があり、18.3％の子どもが何らかの睡眠障害に該当した。また、情緒・行動面の問題に睡眠に関する症状や睡眠潜時、中途覚醒時間の延長が関連していたという。著者らは、「子どもたちに情緒・行動面の問題がある場合、睡眠に関する問題を考慮する必要がある」と述べている。

　子どもの発達において睡眠は重要な役割を果たしている。子どもの睡眠負債は覚醒度の低下だけではなく多動、不注意などの症状とも関連する。また、子どもの睡眠障害はうつ病などの精神障害のリスク因子である。このように、睡眠と情緒・行動面の問題および精神疾患との関連について多くの研究がなされている一方で、日本の一般児童における睡眠実態や、睡眠と情緒・行動面の問題との関連については明らかにされておらず、医療、教育、支援の現場における理解はきわめて不十分である。

睡眠障害に関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。

　これらを背景に竹島氏らは文部科学省と各地域の教育委員会の協力を得て、北海道から九州の10県にある小学校148校と中学校71校の子どもたちを対象に睡眠の実態調査を行った。2009年12月～2010年4月に、6～15歳の子ども8万7,548人の保護者に対してアンケート調査を行い、回答のあった2万5,779人から内容に不備のあるものなどを除外した2万2,604人（平均年齢10.3±2.5歳、男児51.0％）を解析対象とした。

　子どもの睡眠習慣については、過去1カ月間の就床時刻、起床時刻、昼寝時間の平均を保護者が質問票に記載した。就床時間は就床時刻から起床時刻までの長さとし、総睡眠時間は就床時間から入眠潜時（寝付くまでに要した時間）、中途覚醒時間（寝付いてから起床するまでの間に覚醒した時間）を引いて算出した。睡眠効率は就床時間あたりの総睡眠時間の割合とした。

　対象児童の過去1カ月間の睡眠の状況については小児・児童用簡易睡眠質問票（BCSQ）を用い、就床時の症状4項目（就床抵抗など）、睡眠中の症状9項目（夜驚、悪夢など）、起床時の症状5項目（覚醒困難など）、眠気の症状1項目（突然眠る）を調査した。睡眠症状のサブスケール（就床時、睡眠中、起床時、眠気）を有する割合は、週2回以上の項目が1つ以上該当する場合に「あり」とし、BCSQの合計得点が24点以上の場合「睡眠障害の疑いあり」とした。

　情緒・行動面の問題については子どもの強さと困難さ質問票（SDQ）で評価し、Total difficulties scores（TDS）を算出した。

　では結果だが、睡眠習慣については就床時刻の変化が最も顕著であった一方で、起床時刻は概ね一定だった。小学校1年生から中学校3年生の9年間で就床時刻は約2.2時間後退し、その結果9年間で睡眠時間は2時間減少していた。

　BCSQでは18.3％の子どもが何らかの睡眠障害に該当した。睡眠症状のサブスケールについては起床時の睡眠症状が最多で41.7％、続いて就床時が34.5％、睡眠中が32.9％であり、日中は0.3％だった。SDQでは情緒や行動面の問題は学年が上がるに従い減少し、特に多動性と不注意を示すスコアが成長とともに大きく低下していた。

　続いてTDSを従属変数、年齢や性別、睡眠習慣、BCSQで測定した睡眠症状（就床時、睡眠中、起床時、日中）を独立変数として重回帰分析を行った。その結果、すべての睡眠症状および入眠潜時の延長、中途覚醒時間の延長が情緒・行動面の問題と有意に関連していたが、睡眠時間は関連していなかった。情緒・行動面の問題と睡眠時間に有意な関連が認められなかった理由として、最適な睡眠時間は人により異なることのほか、この研究では本人ではなく保護者が子どもの睡眠時間を判断したため、入眠潜時や中途覚醒時間の補正が正しくなされていなかった可能性があるという。

　著者らは本研究が横断研究であり因果関係には言及できないと述べた上で、「日本の多くの子どもたちが睡眠負債や睡眠障害を抱えている可能性があり、睡眠習慣や睡眠障害が情緒・行動面の問題に関連している」と結論付けている。

治験に関する詳しい解説はこちら

治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。

治験・臨床試験についての詳しい説明