• 立ち仕事・歩き仕事の人はCKDリスクが低い――J-ECOHスタディ

     日本人労働者において、仕事中の姿勢が「立位や歩行中心」の人は「座位中心」の人と比べて慢性腎臓病(CKD)発症リスクが低いことが分かった。その一方で、余暇時間の運動や通勤のための歩行時間はCKDリスクと関連がなかった。国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部の山本尚平氏らの研究結果であり、詳細は「Scientific Reports」に6月10日掲載された。

     身体活動量とCKD発症リスクには有意な負の関連があることが、メタ解析の結果として報告されている。しかし、総死亡や心血管疾患をアウトカムにした先行研究から、職業上の身体活動と余暇時間の身体活動とでは健康に与える影響が異なることが示唆され、「身体活動のパラドックス」と呼ばれている。ただし、CKDに関してはこの点について十分に検討されていない。以上を踏まえて著者らは、身体活動量を、余暇時間、仕事中、通勤という3つの区分で評価し、これらとCKDの発症リスクとの関連を検討した。

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     この研究では、国立国際医療研究センターが国内十数社の企業と共同で行っている「職域多施設研究(J-ECOHスタディ)」のデータのうち、詳細に身体活動量を評価している1社のデータを使用した。2006年度に同社で健康診断を受診した20~65歳の労働者のうち、ベースライン時点でCKDに該当する人や解析に必要なデータが欠落している人を除いた1万7,331人(平均年齢42.8±10.0歳、男性90%)について分析した。

     身体活動量は、同社で健診用に開発された質問票を用いて評価した。余暇の運動は週当たりの身体活動量(METs-時/週)により4段階に分類し、仕事中の身体活動は「座位中心」「立位や歩行が中心」「より活発」に分類した。通勤については往復の歩行時間が「20分未満」「20分以上40分未満」「40分以上」に分類した。CKDは、血清クレアチニン値をもとに推算した糸球体濾過量(eGFR)が60mL/分/1.73m2未満、あるいは尿タンパクが(1+)以上の場合と定義した。2019年3月の追跡終了までに健康診断でCKDが初めて確認された時を発症日とした。

     追跡期間中(中央値10.6年、14万7,752人・年)、4,013人(23%)がCKDを発症した。Cox比例ハザード分析により、年齢、性別、ベースライン時のeGFR、喫煙・飲酒習慣、職種・職位、残業時間、交代勤務への従事、通勤手段、睡眠時間で調整後、ぞれぞれの身体活動量におけるCKDの発症リスクを推定した。その結果、仕事中の身体活動が「座位中心」の人と比較すると、「立位や歩行中心」の人のCKD発症ハザード比(HR)は0.88(95%信頼区間0.81~0.96)、「より活発」な人はHR0.89(同0.78~1.02)であった(傾向性P=0.020)。一方、余暇時間の身体活動量(傾向性P=0.255)と通勤時の身体活動量(傾向性P=0.139)についてはCKD発症との関連を認めなかった。

     著者らは、「本研究の結果から、座り仕事よりも、立ち仕事や歩き仕事に従事している人の方が腎臓病のリスクが低い可能性があることが分かった。スタンディングデスクの導入などによる仕事中の座位時間の短縮が腎機能低下の予防につながることが期待される」と述べている。

     なお、これまでの「身体活動のパラドックス」に関する研究では、余暇時間の身体活動は心血管疾患や総死亡のリスクが低いことと関連し、職業上の身体活動はその逆という結果が報告されている。CKDをアウトカムとした本研究ではそれとは一致しない結果が示されたことについて、「身体活動のパラドックスの存在は、調査対象者や研究対象となるアウトカムの違いに依存するのではないか」との考察を加えている。

    糖尿病性腎症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

    糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。

    糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック!

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    HealthDay News 2021年7月26日
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  • 緩やかな低糖質食によるメタボ改善を保健指導で実証

     糖質(炭水化物から食物繊維を除いたもの)の摂取量を1食20g以上40g以下に制限する「緩やかな低糖質ダイエット」を用いた保健指導によって、メタボリックシンドローム(MetS)や糖・脂質代謝が改善したとの報告が、「Diabetes, Metabolic Syndrome and Obesity : Targets and Therapy」に6月23日掲載された。北里大学北里研究所病院糖尿病センターの山田悟氏らが、コンビニエンスストアやタクシー会社社員対象に行った研究であり、著者らは「緩やかな低糖質ダイエットの有効性を保健指導領域で評価した日本初の研究」と述べている。

     インスリン分泌を刺激し血糖を上昇させるように働く糖質の摂取を減らし、タンパク質や脂質を増やす低糖質ダイエットは、近年、減量や血糖管理目的で行う人が増えている。ただし、厳格すぎる糖質制限食は、し好に合わなかったりコスト負担のため長続きしないことが多く、リバウンドを招く懸念も指摘されている。それに対して山田氏らは、20~40gの範囲内で毎食の糖質摂取量を減らし、1日10gの糖質でし好品も楽しむ「緩やかな低糖質ダイエット」を提唱している。

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     この研究の参加者は、ローソンの店員と日の丸交通のドライバーから採用された。いずれも交替勤務または長時間の座業のために食事・運動習慣が乱れやすく、MetSリスクが高くなりがちな職場環境。社内告知を通じてこの研究への参加に関心を示した人のうち、特定保健指導判定基準を満たし、糖尿病や脂質異常症に対する薬剤が処方されていない101人が参加した。

     効果的な指導を行うために、1回当たりの介入対象者数を上限30人として、2016年春から2018年秋にかけて計6回、保健指導が実施された。指導期間は12週間で、60分間のセミナーにより糖尿病やMetS、緩やかな低糖質ダイエットのエビデンスなどを解説。また、緩やかな低糖質ダイエットに則したメニューのあるレストランの紹介、食品の選択方法などを指導した。参加者は介入期間中、毎週メールやファックスで食事摂取状況と体重を指導者に報告し、指導者はアドバイスを返信した。また、積極的な運動を奨励した。

     評価項目は、体重やBMI、HbA1c、血清脂質値の変化。一部の参加者では、MetSとの双方向性の関連が報告されている睡眠時無呼吸症の状況も検討した。

     12週間の介入によって、体重は中央値82.5kgから79.7kg、BMIは同27.3kg/m2から26.9 kg/m2へと有意に低下していた(いずれもP<0.001)。また、介入前に睡眠時無呼吸症の見られた39人では、無呼吸・低呼吸指数(AHI)が同24.1から17.1へと改善していた(P<0.01)。

     一方、HbA1c、血清脂質値は有意な変化が見られなかった。しかし解析対象を、介入前にこれらの値が基準値を超えていた人に絞り込むと、全ての指標が有意に改善していた。

     例えばHbA1cが5.6%以上だった60人では、介入前の中央値6.0%から5.6%に低下していた(P<0.001)。また、中性脂肪150mg/dL以上だった57人では242mg/dLから190mg/dLに、HDL-Cが40mg/dL未満だった31人では35mg/dLから40mg/dLとなっていた(いずれもP<0.01)。

     さらに、低糖質ダイエットに伴い、時に上昇することのあるLDL-Cについても、120mg/dL以上だった31人の中央値が133mg/dLから120mg/dLに低下していた(P<0.001)。その他、介入に伴う有害事象は見られなかった。

     著者らは本研究には、対照群を置いておらず、また検討対象者は自主的に研究に参加しておりモチベーションの高い集団であったと考えられるといった限界が存在することから、「この栄養指導法の有効性検証のためには無作為化比較試験が必要」と述べている。その上で、「緩やかな低糖質ダイエットは、MetSを予防・改善するための効果的な介入法と示唆される。保健指導担当者や健保団体は、その可能性を認識すべき」と提言している。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2021年7月26日
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