• パンデミックで食生活が不健康に変化した人の特徴は?

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックにより、食生活が不健康に変化した人と健康的に変化した人の割合や、その変化に関連する因子が報告された。独居者などで不健康な変化が見られた一方、運動頻度や睡眠時間の増減など、食生活の不健康な変化にも健康的な変化にも関連している因子が複数存在していた。長野県立大学健康発達学部食健康学科の新保みさ氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に6月14日掲載された。

     COVID-19パンデミック以来、人々の食生活が変化したとする研究結果が海外から多く報告されているが、その変化と関連する因子を検討した研究は少なく、特に日本での研究はほとんど行われていない。パンデミックに伴う外出禁止/自粛などの措置の厳格さや食習慣は国ごとに異なるため、日本人を対象としたデータが必要とされている。この状況を背景として新保氏らは、20~64歳の成人6,000人を対象とする以下のオンラインアンケート調査を行った。

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     調査実施の時期は、国内で第三波が拡大し始めた2020年11月。オンライン調査会社の登録者約3万6,000人に調査協力を呼びかけ、得られた回答から信頼性が低いと判断されたものを除外し、年齢と性別を人口構成比に近づけた上で無作為に6,000人〔年齢中央値45(四分位範囲34~53)歳、BMI21.5(同19.5~24.1)kg/m2〕を抽出した。

     「1年前(2019年11月)と比べて食生活は変化したか」との質問に対して、71.6%が「変化なし」、20.3%が「健康的になった」、8.2%が「不健康になった」と回答した。アンケートではこのほかに、配偶者や同居者、教育歴、職業、世帯収入およびパンデミックによるその変化、既往症、本人または身近な人のCOVID-19感染歴、体重や運動頻度・睡眠時間・喫煙習慣とそれらのパンデミックによる変化、ヘルスリテラシー、ストレスの強さ、およびCOVID-19への恐れなどを質問した。

     多重ロジスティック回帰分析により、これらの因子と食生活の変化との関連を検討したところ、以下の有意な関連が示された。

     まず、独居者は、食生活が不健康に変化した人が多かった〔オッズ比(OR)1.62〕。世帯収入が多いことは食生活の健康的な変化に関連していた(OR1.08)。また、世帯収入の増加も健康的な変化に関連していた(OR1.58)。ただし、世帯収入の減少は、不健康な変化(OR1.53)と健康的な変化(OR1.42)の双方に関連していた。また、体重の減少も、不健康な変化(OR2.21)と健康的な変化(OR2.32)の双方に関連していた。一方、体重の増加は不健康な変化(OR3.11)とのみ関連していた。

     職場の同僚にCOVID-19患者が発生したことは不健康な変化(OR1.88)に関連する一方、友人にCOVID-19患者が発生したことは健康的な変化(OR2.05)に関連していた。ヘルスリテラシーの高さは健康的な変化(OR1.02)、ストレスは不健康な変化(OR1.05)に関連。このほか、運動頻度や睡眠時間については、それらが増えた場合と減った場合の双方が、健康的な変化と不健康な変化のいずれにも関連していた。また、COVID-19への恐れも同様に、健康的な変化と不健康な変化に関連していた。

     これらの結果を基に著者らは、「日本人成人におけるCOVID-19パンデミックに伴い、食生活が健康的になる人もいれば不健康になる人、変化しない人がいて、その変化に関連する因子が示された。COVID-19に対する恐れや運動頻度・睡眠時間の変化など複数の因子は、健康的な変化と不健康な変化に共通する関連因子だった。本研究で得られたこれらの知見を一般化するために、さらなる研究が必要」と総括。その上で、「COVID-19パンデミックによって生まれた『ニューノーマルな生活様式』は、今後もしばらく続くと考えられる。そのような新生活様式の下で人々が健康的な食生活を実践するための施策推進が求められる」と述べている。

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    HealthDay News 2021年8月2日
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  • 生まれた順番が子どものメンタルヘルスに関連――足立区の小学校での調査

     生まれた順番(出生順位)と子どものメンタルヘルス状態との間に有意な関連があるとするデータが報告された。東京都足立区の全公立小学校の4年生を対象とした調査の結果であり、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らによる論文が4月14日、「Frontiers in Psychiatry」に掲載された。

     出生順位とメンタルヘルスとの関連について欧米からは、末っ子(末子)はうつや不安傾向が強く自殺リスクが高いといった報告がなされているが、国内ではデータが少なく、特に思春期前の子どもに関する研究はほとんど行われていない。藤原氏らは、足立区で行われた「子どもの健康・生活実態調査(A-CHILD)」のデータを横断的に解析し、この点を検討した。

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     A-CHILDは、足立区内の全ての公立小学校(69校)の子どもを対象とする調査。本研究ではそのうち2018年に行った、4年生(9~10歳)5,311人とその保護者に対するアンケートの結果を用いた。片親の子どもや親と同居していない子どもなどを除外し、3,744人(男児が51.0%)の回答を解析。出生順位で分けると、年下のきょうだいのみがいる第1子が34.1%、年上と年下のきょうだいがいる中間子が12.5%、年上のきょうだいのみがいる末子が36.2%で、一人っ子が17.2%だった。

     メンタルヘルスについては、「子どもの強さと困難さ質問票(SDQ)」のほかに、自尊心やレジリエンス(強靭さ)、幸福感などを評価した。また、保護者からはさらに、世帯収入、母親の年齢・教育歴・精神疾患の既往・心理的苦痛、祖父母と同居か否か、子どもが疾患や怪我のために長期間学校を欠席したことがあるか、などの情報を得た。

     結果について、まずSDQの合計スコア(40点満点で、高得点ほど困難さが強いと判定される)を見ると、全体の平均が9.26点、第1子が9.58点、中間子が8.92点、末子が8.74点、一人っ子は9.98点であり、末子は第1子や一人っ子に比較してスコアが有意に低く、問題行動が少ないことが分かった。

     また末子はSDQの下位尺度のうち、「行為の問題」や「多動/不注意」のスコアが、ほかのきょうだいよりも低く、「向社会的な行動」のスコアは高かった。反対に、一人っ子はSDQ合計スコアが高く、下位尺度の「仲間関係の問題」のスコアも高かった。「行為の問題」のスコアが最も高いのは、第一子だった。

     レジリエンスは末子が最も高く、以下、第一子、中間子、一人っ子の順であり、幸福感は一人っ子が最も高く、末子、第一子、中間子の順だった。なお、自尊心に関しては、出生順位による有意差は認められなかった。

     次に、子どもの性別のほか、母親の年齢や世帯収入などの前記の共変量を調整し、一人っ子を基準として他の出生順位の子どものメンタルヘルス状態を検討した結果、以下について有意差が見られた。まず、第一子はSDQの「仲間関係の問題」のスコアが低かった。中間子は、SDQ合計スコア、および「情緒の問題」「仲間関係の問題」と、幸福感のスコアが低かった。末子は、SDQ合計スコアと「仲間関係の問題」のスコアが低かった。

     著者らはこれらの結果を総括して、「日本人の9~10歳の子どもたちにおいて、出生順位はメンタルヘルスのポジティブな面とネガティブな面に関連していた。子どもたちのメンタルヘルス関連の問題を防ぐために、これらの関連のメカニズムの解明と、ライフステージ全体への影響を探る縦断研究が求められる」と述べている。

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    HealthDay News 2021年8月2日
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