• ゲーム内のアイテム購入が多動性や不注意と関連――国内中学生の調査

     オンラインゲームを有利に進めるために、ゲームの中で販売されているアイテムを購入するという行為と、行動特性やメンタルヘルス状態との関連が報告された。弘前大学教育学部の新川広樹氏(研究時点の所属は同大学大学院医学系研究科子どものこころの発達研究センター)、川崎医療福祉大学医療福祉学部の横光健吾氏らが、日本人中学生を対象に行った研究の結果であり、詳細は「Frontiers in Psychology」に8月3日掲載された。

     オンラインゲーム市場は世界中で急速に拡大しており、特に日本での成長が著しい。2019年の統計では、世界のオンラインゲームによる収益の23%(14.5億ドル)を日本が占めていたと報告されている。オンラインゲームの特徴として、ゲームの中で販売されているアイテムを購入することで、有利にプレーを進められることが挙げられる。例えばルートボックス(国内では「ガチャ」と呼ばれる)という手法で購入すると、ゲーム攻略上の利便性が異なる多くのアイテムの中から、ランダムに選択されたアイテムを使えるようになる。

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     このようなオンラインゲームの持つ射幸性が、ギャンブル依存症のリスクにつながる可能性が指摘されている。特に未成年は成人に比較して射幸心を煽る刺激に脆弱であり、影響がより大きいと考えられる。ただし、国内の未成年のオンラインゲーム中のアイテム購入の実態や、行動特性、メンタルヘルスとの関連は明らかになっていない。このような現状を背景として新川氏らは、国内の中学生を対象とする以下のアンケート調査を行った。

     調査に回答したのは2校の中学校の生徒344人。地域の教育委員会の協力を得て、オフラインで実施された。データ欠落のない335人(男子51.6%。1年生100人、2年生138人、3年生97人)を解析対象とした。アンケートではオンラインゲームのプレー時間やアイテム購入の経験を質問するとともに、行動特性やメンタルヘルス状態を「子どもの強さと困難さアンケート」(SDQ)および「こころとからだの質問票(思春期版)」(PHQ-A)で評価した。

     結果について、最初にオンラインゲームのプレー状況を見ると、対象者の大半が1日1時間以上プレーしていた(平日は70.1%、休日は83.9%)。また、37.0%は平日に1~2時間プレーし、22.4%は休日に2~3時間プレーしていた。

     アイテム購入経験については、全体の30.7%が経験ありと回答した。このうち16.7%はお小遣の収支を考えて計画的に購入していたが、14.0%は収支を考慮せずに購入(計画外購入)した経験があった。なお、お小遣の平均は月額2,347円だった。アイテムを計画外購入したことがあると回答した生徒の23.4%は、お小遣の月額平均を上回る金額を購入に充てていた。

     次に、アイテム購入経験がない群(非購入群、232人)、計画的購入群(56人)、計画外購入群(47人)の3群に分類。これら3群を比較すると、お小遣の平均金額には有意差がなかったが、休日のプレー時間は非購入群に比較しアイテム購入経験のある2群は有意に長かった。平日のプレー時間には有意な群間差がなかった。

     行動特性やメンタルヘルス状態には、以下のような群間差が認められた。

     まず、SDQのサブスケールのうち、行為の問題は、非購入群、計画的購入群、計画外購入群の順にスコアが高く、それぞれの群間差が有意だった。多動/不注意は、非購入群に対してアイテム購入経験のある2群は、購入が計画的か否かにかかわらず、有意にスコアが高かった。仲間関係の問題は、非購入群と計画的購入群には有意な群間差がないものの、計画外購入群は有意にスコアが高かった。PHQ-Aについては、有意な群間差がなかった。

     本研究について著者らは、「横断的研究であるため因果関係については言及できず、将来の縦断的研究が望まれる」としつつ、「この結果は、オンラインゲーム内でアイテムを計画せずに購入する未成年の行動特性や、メンタルヘルス上の問題の理解に役立つ」と述べている。

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    HealthDay News 2021年9月27日
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  • 30分未満の昼寝で認知機能低下が緩やかに――新潟大

     昼寝をする習慣のある高齢者は認知機能低下のリスクが低いという結果が報告された。ただしこの関連は、昼寝の時間が1日30分未満の人でのみ有意とのことだ。新潟大学大学院医歯学総合研究科環境予防医学分野の中村和利氏らの研究結果であり、詳細は「BMC Geriatrics」に8月28日掲載された。

     これまでにも、昼寝の習慣と認知症リスクとの関連性を示す横断研究の結果が報告されている。しかし横断研究はある一時点の調査のため、因果関係は不明のまま残されていた。それに対して今回発表された研究は、同一対象者を5年間追跡するという縦断研究の結果であり、30分未満の昼寝と認知機能低下が少ないことの間に因果関係が存在する可能性を示唆するもの。

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     この研究では、新潟県小千谷市の3地域に住む介護保険を利用していない65歳以上の高齢者592人のうち、90.4%にあたる535人がベースライン検査を受けた。そのうち認知機能が正常と判定された509人(95.1%)を5年間追跡。追跡調査には371人(72.9%)が参加した。このほか、追跡調査には参加しなかったものの、医療機関で認知症と診断されていた18人も解析対象に含め、最終的な解析は389人(平均年齢74.6±6.4歳)で行われた。

     ベースライン調査および追跡調査のいずれも、トレーニングを受けた看護師が対象者の自宅を訪問し、認知機能を評価するとともに、健康状態や生活習慣・環境、昼寝を含む睡眠習慣、疾患既往歴などを聞き取り調査した。認知機能は30点満点の改訂長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)で評価し、ベースライン調査では21点未満を認知機能が低下していると判定し対象から除外。5年後の追跡調査では、ベースライン時点から3点以上低下していた場合を「認知機能が低下した」と判定した。

     解析対象者は、ベースライン時点で平均年齢74.6±6.4歳、男性38.6%。HDS-Rスコアは26点以上が約8割を占めており(男性は79.3%、女性は84.8%)、性別による有意差はなかった。昼寝の時間は以下に記すように、男性より女性の方が有意に短かった(P=0.0098)。昼寝をしない人の割合は男性32.7%、女性43.9%、30分未満の昼寝をする人は同順に22.0%、27.4%、30分以上1時間未満は24.5%、15.2%、1時間以上は20.8%、13.5%。

     5年後の追跡調査で106人(27.3%)が、「認知機能が低下した」と判定された。認知機能に影響を及ぼし得る因子(年齢、性別、飲酒・喫煙習慣、高血圧・糖尿病・脳血管疾患の既往、ベースライン時のHDS-Rスコア、就労の有無、就床時刻、睡眠時間、睡眠薬の使用など)で調整後、30分未満の昼寝の習慣がある人は認知機能低下リスクが有意に低いことが明らかになった。

     具体的には、昼寝の習慣がない人と比較して、30分未満の昼寝の習慣がある人の認知機能低下のリスクは半分以下だった〔オッズ比(OR)0.47(95%信頼区間0.23~0.96)〕。ただし、昼寝の時間が30分以上の人の認知機能低下リスクは、昼寝の習慣がない人と有意差がなかった〔30分以上1時間未満の人はOR0.79(同0.40~1.58)、1時間以上の人はOR1.05(同0.51~2.13)〕。

     30分未満の昼寝と認知機能低下リスクとの間に関連があるのに対して、夜間の睡眠時間は有意な関連が認められなかった(傾向性P=0.7540)。ただし、就床時刻が遅いことは、認知機能低下リスクの低さと関連があった(傾向性P=0.0480)。なお、昼寝の時間と就床時刻との間に有意な関連はなかった(スピアマンの相関係数=0.082、P=0.1036)。このほか、高齢であること(傾向性P<0.0001)や、就労していないこと〔就労者に対してOR1.78(同1.03~3.07)〕は、認知機能低下リスクと有意に関連していた。

     著者らは本研究を、「短時間の昼寝を取る習慣のある高齢者の認知機能低下のリスクが小さくなることを示した初の研究」と位置付けている。この関連の機序については「不明」としながらも、「睡眠中に脳内のアミロイドβが脳内リンパ系を介して除去されるという報告が増えている。長すぎない昼寝は睡眠の質を改善することなどにより、アミロイドβのクリアランスに好ましい影響を及ぼすのではないか」との考察を加えている。ただし、「臨床的に診断される認知症のリスクをも低下させ得るかという点や、就床時刻との関連について、さらなる研究が必要」としている。

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    HealthDay News 2021年9月27日
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