• 善玉コレステロールと血圧はU字型の関係――特定健診データの解析

     善玉コレステロール(HDL-C)と血圧はU字型の関係にあるというデータが報告された。この関係の背景として、HDL-Cが低くて血圧が高い場合はメタボリックシンドロームの影響、HDL-Cが高くて血圧が高い場合は飲酒習慣の影響が考えられるという。神奈川県立保健福祉大学大学院保健福祉学研究科の中島啓氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Clinical Medicine」に10月30日掲載された。

     高比重リポタンパク(HDL)は心血管保護作用を有し、一般的にはHDL-Cが高い方が良いとされる。しかしHDL-Cが極端に高い場合(例えば100mg/dl以上)にも、心血管イベントリスクが高いことがある。またHDL-CとBMIや中性脂肪(TG)が逆相関することはよく知られているが、HDL-Cと血圧との関連は十分に検討されていない。そこで中島氏らは、特定健診のビックデータを用いてこの点の詳細な解析を行った。

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     解析対象は、2014年度の神奈川県内の特定健診受診者181万9,173人から、データ欠落のある人を除いた149万3,152人(男性55.6%)。HDL-C値に基づいて全体を9つの群に分け(最小値カテゴリーは39mg/dL以下、最大値カテゴリーは110mg/dL以上で、その間は10mg/dLごとに群分け)、その他の検査指標との関連を検討した。

     まず全体的な傾向を見ると、年齢以外の全ての連続変数(血圧、BMI、TG、LDL-C、およびHbA1c)はHDL-Cの低い群で高く、また高血圧・糖尿病・脂質異常症の薬物療法中の患者の割合や、心血管疾患既往者や現喫煙者の割合もHDL-C低値群で高い傾向にあった。反対に身体活動習慣のある人と毎日飲酒する人の割合は、HDL-Cの高い群で高かった。

     HDL-Cと血圧との関連を詳細に検討すると、収縮期/拡張期血圧ともにHDL-C90~99mg/dLの群を底値とする左右が逆のJ字型の関係が認められた。高血圧(140/90mmHg以上または降圧薬の服用で定義)の有病率との関連を性別に検討すると、男性はHDL-C70~79mg/dL群を底値(高血圧有病率33.8%)、女性は90~99mg/dLの群を底値(同20.6%)とするU字型の関係が認められた。特に男性は女性に比べて、HDL-C最高値群(110mg/dl以上)での高血圧有病率(40.8%)の上昇が顕著だった。

     この関係は、年齢、現喫煙、糖尿病・脂質異常症の薬物療法、身体活動習慣、飲酒量で調整すると、HDL-C高値群での有病率がやや低下したが、男性では逆J字型の関係が維持されていた。女性ではHDL-C高値群での高血圧有病率の上昇は見られなくなった。さらに調整因子にBMIとTGを追加すると、HDL-C低値群での高血圧有病率は大きく低下して、男性、女性ともに正の線形の関係となった。この線形の関係は、調整因子にLDL-CとHbA1cを追加しても維持されていた。

     次に、飲酒習慣との関連を見ると、習慣的飲酒〔オッズ比(OR)1.72(95%信頼区間1.71~1.74)〕だけでなく、機会飲酒〔OR1.59(同1.57~1.61)〕でも高血圧有病率の上昇が認められた。続いて、非飲酒群でHDL-Cと高血圧有病率の関係を検討すると、前記の全体解析の結果に比べて、HDL-C高値群で有病率が高いという関係性が減弱した。

     これらの結果から著者らは、「HDL-Cが低い場合と高い場合の双方が高血圧リスクに関連している。この関係は複雑で、飲酒者と非飲酒者では異なるようだ」とまとめている。また考察として、「臨床で遭遇することの多いHDL-C30~70mg/dL程度の範囲内でのHDL-Cと血圧の逆相関は、メタボリックシンドロームの影響によるものであり、HDL-Cがこれ以上高い場合に見られる高血圧は、飲酒の影響によるものではないか」と述べ、この機序の確認のためのさらなる研究の必要性を指摘している。

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    肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか?
    今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。

    肥満症の危険度をセルフチェック!一般的な肥満との違いは?

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    HealthDay News 2021年12月20日
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  • ネット検索語句から自殺者数変動を迅速に予測できる

     インターネット検索サイトの検索語句の分析から、自殺者数の変動を予測できるとする研究結果が報告された。京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻の平和也氏らの研究によるもので、詳細は「JMIR Public Health and Surveillance」12月号に掲載された。同氏は、「迅速な予測が可能であることから、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックで自殺者数の増加リスクのある、現在のような局面での有用性が高い」と述べている。

     自殺者数に関する公的な統計として、厚生労働省の人口動態統計や警察庁の自殺統計があるが、いずれも自殺発生を後方視的に把握したもの。そのため一定のタイムラグが存在し、社会情勢の変化に伴う自殺者数の変動を加味した、タイミングの良い自殺予防策の立案に役立てることは難しい。

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     一方、ネット検索サイトでの自殺に関連する単語の検索頻度が、自殺率の変動と相関するとする研究結果が、これまでに報告されている。ただし、それらの研究はパンデミック以前に行われたものであり、また、自殺行動に直接関連するキーワード(例えば自殺の方法など)との相関を検討したものが多い。よって、自殺企図の前段階に当たる希死念慮に関連する語句の検索頻度から、自殺者数の変動を予測し得るかを検討する必要がある。仮にそのような予測が可能であるなら、自殺リスクのある人が既遂に至るのを防ぐ対策の策定に、ネット検索情報が有用な情報となり得る。

     このような視点から平氏らは、自殺行動を目的とした検索語句ではなく、希死念慮の高まりに関連する可能性のあるフレーズや単語の検索頻度と自殺者数の変動との関連を探った。具体的には、「虐待」「仕事/行きたくない」「会社/辞めたい」「離婚」「お金がない」の5つ。これらの検索語句が2016年1月~2020年12月に「Yahoo!JAPAN」で検索された回数と、警察庁統計による2016年1月~2021年3月の自殺者数との相関を検討した。

     ベクトル自己回帰モデルという手法で検索語句の使用頻度を基に自殺者数の変動を予測し、実際の報告データとの乖離を検討。その結果、性別にかかわらず自殺者数の予測値と報告値が一致して変動することが明らかになった。以上の結果から著者らは、「自殺を直接的に意味する語句ではなく、自殺に関連する可能性のあるフレーズの検索頻度も、自殺者数の予測に有効」と結論付けている。

     なお、性別に見ると、男性では特に「離婚」、女性では「お金がない」という語句の検索回数による予測能が高かった。パンデミック下で国内でも女性の自殺者数の増加が報告されており、その背景としてシングルマザーの経済的困難の存在が指摘されているが、本研究でもその裏付けが得られた。また、本研究の解析対象期間には含まれていないが、男性ではリーマンショック時に自殺率が上昇したことが明らかになっている。

     著者らは、これらの知見からの考察として、「COVID-19パンデミックは女性により深刻な影響を及ぼしており、自殺抑止のため経済的な対策が必要とされる。また今後の研究では、『貧困』や『失業』などにつながるフレーズと自殺者数の関連を検討し、より実用的な予測モデルを開発したい」と述べている。

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  • 中年期でも口の健康と栄養状態が有意に関連

     口腔機能が低下している高齢者は栄養状態も良くないことが知られているが、このような関連は非高齢者でも認められることが明らかになった。東京歯科大学老年歯科補綴学講座の上田貴之氏らの研究によるもので、詳細は「Clinical and Experimental Dental Research」に11月17日掲載された。

     口腔機能の軽度の低下を表す「オーラルフレイル」が近年、フレイル(要介護予備群)の表現型の一つとして注目されている。口腔機能低下のために栄養状態に影響が生じ、両者の相互作用によって心身機能が加速度的に低下してしまうことから、高齢者のオーラルフレイルには早期介入が求められる。ただし、このようなオーラルフレイルのリスクは高齢者だけでなく、中年期から生じている可能性がある。しかしその実態はこれまで検討されていない。上田氏らの研究はこの点に着目したもの。

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     研究の対象は、東京都内の歯科医院(単施設)で2016年7月~2018年6月に歯科健診を受けた40~64歳の中年期成人117人(平均年齢50±7歳、男性37.6%)。健診データを後方視的に解析する横断研究として実施した。なお、急性歯科疾患や糖尿病、嚥下障害などを有する患者は除外されている。

     口腔機能は、残存歯数、口腔水分、口唇と舌の巧緻性、舌圧、口唇閉鎖力、および咀嚼能力で評価した。一方、栄養状態は、BMI、除脂肪量指数(FFMI)、および骨格筋量指数(SMI)で評価した。

     まず、評価結果を性別で比較すると、舌圧、口唇閉鎖力、BMI、FFMI、SMIは男性の方が高値であり、群間差が有意だった。その他の評価項目は性別による有意差はなかった。

     具体的には、口腔機能のうち舌圧は、男性が40.1±8.3kPa、女性は34.9±7.0kPaであり(P<0.01)、口唇閉鎖力は同順に13.6±3.9N、12.0±3.1N(P=0.04)だった。栄養状態はBMIが男性23.7±2.6kg/m2、女性22.7±4.2kg/m2、FFMIは18.3±1.5kg/m2、15.6±1.6kg/m2、SMIは10.2±1.0kg/m2、8.4±1.0kg/m2だった(いずれもP<0.01)。なお、残存歯数は中央値27で、義歯装着者は2人、インプラント装着者は1人だった。

     栄養状態関連指標を目的変数、口腔状態関連指標を説明変数とする線形重回帰分析の結果、以下のように全ての栄養関連指標について、舌圧および口唇閉鎖力が低いほど低値という有意な関連が認められた。BMIに関しては舌圧がβ=0.204(P=0.047)、口唇閉鎖力がβ=0.252(P=0.015)、FFMIは舌圧β=0.156(P=0.048)、口唇閉鎖力β=0.208(P=0.009)、SMIは舌圧β=0.149(P=0.048)、口唇閉鎖力β=0.200(P=0.009)。また、FFMIとSMIは性別も有意な関連があり、女性で低値だった。

     以上より著者らは、「中年期成人においても口腔機能が低下している人の存在が認められる」とした上で、「歯科医院外来の中年期患者では、舌圧と口唇閉鎖力がBMI、FFMI、およびSMIと正相関している」とまとめ、高齢者だけでなく中年期成人においても口腔機能と栄養状態に関連があると結論付け、「舌圧と口唇閉鎖力を測定することで、BMIやFFMI、SMIなどで把握される栄養状態を推定可能と考えられる」と述べている。

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  • 2045年には高齢者の4人に1人が認知症――富山県実態調査からの推計

     2045年には、日本の高齢者の認知症有病率が25%を超えるとする推計データが報告された。敦賀市立看護大学の中堀伸枝氏、富山大学の関根道和氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に10月26日掲載された。同氏らは、「2045年はまだ先のことだと感じるかもしれないが、認知症抑制政策は効果発現に長い時間を要することから、早急な対策が必要」と述べている。

     この研究は、富山県認知症高齢者実態調査のデータを利用して行われた。同調査は1983年にスタートし、現在までに6回実施されている。調査対象は同県に居住する65歳以上の高齢者から無作為に抽出。一例として2014年の調査では、同県内の高齢者30万7,582人の0.5%に当たる1,537人に参加協力を依頼し、施設居住者を含む1,303人から同意を得た(同意率84.8%)。それ以前の調査では、高齢者人口の0.9~1%に協力を依頼し、同意率は90.0~96.8%の範囲だった。なお、富山県の人口高齢化は、日本の平均より若干早く進行しているという。

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     認知症有病率の推計には、認知症の診断を精神科医が行うようになった1985年以降の5回のデータを用いた。認知症の診断には、まず保健師らが改訂長谷川式簡易知能評価スケールで評価し20点以下の場合、または認知機能低下の既往のある場合などに、精神科医が改めて診察し診断を確定した。

     認知症患者数・有病率の推計には、まず1985~2014年の5回の調査における性・年齢別認知症有病率を算出。線形回帰分析により、2045年までの推定有病率の推移を予測し、それに都道府県別の性・年齢別高齢者人口予測値を乗算して、認知症患者数の予測値を求めるという方法をとった。続いて、算出された認知症患者数を各都道府県の高齢者人口の予測値で除して、有病率の推移を予測した。

     その結果、2025年には地方を中心とした5県(富山、長野、島根、山口、高知)で、高齢者の認知症有病率が20%を超えると予測された。2030年になると全都道府県で有病率が20%を超え、2035年までに42道府県(埼玉、東京、神奈川、愛知、沖縄以外)で25%を超えると予測された。そして2045年には、東京を除く全ての道府県で認知症の有病率が25%を超え、さらに12県(青森、秋田、山形、福島、鳥取、島根、高知、大分、長崎、宮崎、熊本、鹿児島)では30%を超えると予測された。

     都道府県によって予測される認知症有病率に差が生じる原因は、主として高齢者人口の予測値の違いにあるという。特に80歳以上の高齢者人口の急増が予想されている道府県では、有病率の上昇がより速いと予測されるとのことだ。

     著者らは、本研究の限界点として、「富山県のデータを全国の都道府県に外挿可能か」という点を挙げている。ただし、同県の認知症有病率は久山町研究の報告と大きな差がないことから、「結果が大きく外れている可能性は低いのではないか」としている。その上で、「都道府県別に認知症患者数を予測した研究はほとんどなく、本研究の結果は、地域ごとの認知症対策を進めるための重要な情報となり得る。2045年までに高齢者の認知症有病率は25%以上になると見込まれ、早急な対策が必要だ」と結論付けている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2021年12月13日
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  • パンデミックで正規雇用労働者でも希死念慮が増大

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック下で、正規雇用労働者でも希死念慮が高まっていたという実態が明らかになった。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らが行った縦断的Web調査の結果であり、「British Journal of Psychiatry Open」に10月29日、論文が掲載された。特に女性、若年者、高学歴の人などの間で、希死念慮の高まりが見られたという。

     COVID-19パンデミック発生後、国内外から自殺者数の増加が報告されている。しかし、この特殊な状況での自殺リスク因子については十分に検討されていない。佐々木氏らは、「新型コロナウイルス感染症に関わる全国労働者オンライン調査(E-COCO-J)」のデータを縦断的に解析し、この点を検討した。

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     E-COCO-Jは、COVID-19パンデミックの影響を全国レベルで追跡しているWeb調査。性別と年齢で層別化した上で抽出した正規雇用労働者に調査協力を依頼し、パンデミック第1波前の2020年3月19~22日のベースライン調査に1,448人から回答を得た。続いて第1波収束後の同5月22~26日に1回目、第2波のピークに当たる同8月7~12日に2回目の追跡調査を行った。

     追跡調査では、過去30日間の希死念慮と孤独感について質問した。それぞれ、「死にたい気持ちになるか」、「孤独だと感じるか」という質問に対する1~4点のリッカートスコアで回答を得て(ほとんどないは1点、時々は2点、しばしばは3点、ほとんどいつもは4点)、2点以上の場合に「希死念慮または孤独感あり」と判定。これらの判定結果と、性別、年齢、教育歴、職業、メンタルヘルス状態などとの関連を検討した。

     ベースライン調査から2回目の追跡調査まで回答したのは875人で、平均年齢41.74±10.4歳、男性52.9%、教育歴16年未満が46.3%であり、単純作業者(25.9%)より管理職/非単純作業者(74.1%)が多くを占めていた。また、ベースライン調査でメンタルヘルスの不調(うつや不安などの治療歴)があると回答した人は11.9%だった。

     追跡調査の1回目と2回目を比較すると、孤独感〔オッズ比(OR)1.60(95%信頼区間1.19~2.18)〕、希死念慮〔OR1.59(同1.13~2.26)〕ともに2回目の追跡調査の方が多く認められた。追跡調査1回目と2回目の間に生じた希死念慮の高まりを背景因子で層別化して解析すると、女性や若年者(39歳未満)、高学歴(16年以上)、および、ベースライン調査でメンタルヘルスの不調なしと回答していた人で、オッズ比の有意な上昇が認められた。

     続いて、2回目の追跡調査で希死念慮ありに該当することに関連する因子を、多重ロジスティック回帰分析で検討した。交絡因子として、年齢、性別、教育歴、職業(単純作業か、管理職または非単純作業か)、ベースライン調査でのメンタルヘルス不調の有無、追跡調査1回目での希死念慮および孤独感を調整した。その結果、若年〔調整オッズ比(aOR)1.57(95%信頼区間1.09~2.28)〕、ベースライン調査でのメンタルヘルス不調〔aOR2.17(同1.28~3.67)〕、1回目の追跡調査での希死念慮〔aOR15.40(同10.06~23.58)〕という3項目が、有意な関連因子として抽出された。

     これらの結果から著者らは、「COVID-19パンデミック下の2020年5~8月にかけて、労働者の希死念慮が高まっていたことが示唆される。年齢が若いことや、メンタルヘルス不調の既往などがリスク因子と考えられ、それらが該当する人に対する支援が必要とされる」と結論付けている。なお、本調査は正規雇用労働者のみを対象としている。失業者や非正規雇用労働者には、パンデミックでより深刻な影響が生じていると想定されることから、著者らは「本研究の結果は、希死念慮や孤独感のリスクを過少評価している可能性がある」と、解釈上の限界点を挙げている。

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  • 健診に入院リスク抑制効果はない?――中高年者縦断調査の解析

     健診の効果を、非感染性疾患(NCD)による入院や日常生活動作(ADL)障害のリスクとの関連から検討した研究結果が、「Journal of Occupational Health」に11月11日掲載された。種々の交絡因子で調整後、高血圧による入院に関しては男性の健診受診者で抑制されていたが、その他の疾患による入院やADL障害に関しては、有意な影響が認められなかったという。

     この研究は、一橋大学経済研究所の小塩隆士氏、北里大学医学部公衆衛生学の堤明純氏、産業医科大学IR推進センターの井上彰臣氏が、厚生労働省「中高年者縦断調査」の第1~14回調査のデータを用いて行った研究。健診の効果を検討したこれまでの研究の多くは、ハードエンドポイントである死亡率で検討したものが多い。ただし、中高年者の場合は死亡に至らない入院も、その後の生活の質(QOL)に大きな影響を及ぼすことが少なくない。そこで小塩氏らは入院などをエンドポイントとして設定し、健診によるそのリスク抑制効果を検討した。

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     中高年者縦断調査は2005年に初回調査が行われ、50~59歳の3万4,240人が回答。それ以降毎年、同じ対象者の健康状態を追跡調査している。14回目の2018年調査には2万677人が回答した。本研究では、同調査に少なくとも第3回まで回答し、かつその間に入院治療を受けていた人を除外した2万9,770人(男性51.7%)を解析対象として、追跡期間中(第4~14回調査)のNCDによる入院とADL障害、および主観的健康感との関連を検討した。

     評価したNCDは、糖尿病、心臓病、脳卒中、高血圧、脂質異常症の5つ。ADL障害は、歩行、起床/就床、着席などの10項目について支障ありの数で評価、主観的健康感は1~6点のリッカートスコアで評価した。なお、中高年者縦断調査からは外来受療状況も把握可能だが、健診受診者は受診勧奨に基づき、直ちに健康障害の現われない状態で外来を受診することがあるため、本研究では本人が健康障害を自覚している可能性の高い入院受療のみに焦点を当てた。

     解析対象者の健診受診状況を見ると、第3回調査では55.9%が健診を受けたと回答していた。健診受診群は非受診群に比較して、男性、正社員、高学歴の人が多く、世帯支出が高かった。

     追跡期間中のイベント発生率を性別に見ると、男性の受診群は非受診群に対して、糖尿病、脳卒中、高血圧による入院が有意に少なく、がんによる入院は有意に多かった。また受診群はADL障害が少なく、主観的健康感が高いという有意差があった。女性に関しては、受診群のADL障害が少ないことのみ有意差が見られた。

     続いて、健康アウトカムに影響を及ぼし得る因子(年齢、喫煙・飲酒・身体活動習慣、就労・雇用状況、学歴、世帯支出など)を傾向スコアでマッチさせた上で、健診受診効果を検討した。その結果、男性では、高血圧による入院が健診受診群で有意に少なかったが〔ハザード比0.56(95%信頼区間0.36~0.85)〕、その他の評価項目には有意な群間差が見られなかった。さらに女性では、全ての評価項目の群間差が非有意だった。

     以上の結果から著者らは、「健診の効果はNCDによる入院やQOL低下を抑制するという点では限定的と言える」と結論付けている。ただし一方で、健診受診率は就労・雇用状況などの社会経済的地位によって大きく左右されることから、「本研究の結果は健康増進のための健診の有用性を否定するものではなく、社会経済的地位による健康格差を是正し、健診の有効性を高めるための政策措置の必要性を示唆している」とも述べている。

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