新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下で、正規雇用労働者でも希死念慮が高まっていたという実態が明らかになった。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らが行った縦断的Web調査の結果であり、「British Journal of Psychiatry Open」に10月29日、論文が掲載された。特に女性、若年者、高学歴の人などの間で、希死念慮の高まりが見られたという。

　COVID-19パンデミック発生後、国内外から自殺者数の増加が報告されている。しかし、この特殊な状況での自殺リスク因子については十分に検討されていない。佐々木氏らは、「新型コロナウイルス感染症に関わる全国労働者オンライン調査（E-COCO-J）」のデータを縦断的に解析し、この点を検討した。

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　E-COCO-Jは、COVID-19パンデミックの影響を全国レベルで追跡しているWeb調査。性別と年齢で層別化した上で抽出した正規雇用労働者に調査協力を依頼し、パンデミック第1波前の2020年3月19～22日のベースライン調査に1,448人から回答を得た。続いて第1波収束後の同5月22～26日に1回目、第2波のピークに当たる同8月7～12日に2回目の追跡調査を行った。

　追跡調査では、過去30日間の希死念慮と孤独感について質問した。それぞれ、「死にたい気持ちになるか」、「孤独だと感じるか」という質問に対する1～4点のリッカートスコアで回答を得て（ほとんどないは1点、時々は2点、しばしばは3点、ほとんどいつもは4点）、2点以上の場合に「希死念慮または孤独感あり」と判定。これらの判定結果と、性別、年齢、教育歴、職業、メンタルヘルス状態などとの関連を検討した。

　ベースライン調査から2回目の追跡調査まで回答したのは875人で、平均年齢41.74±10.4歳、男性52.9％、教育歴16年未満が46.3％であり、単純作業者（25.9％）より管理職/非単純作業者（74.1％）が多くを占めていた。また、ベースライン調査でメンタルヘルスの不調（うつや不安などの治療歴）があると回答した人は11.9％だった。

　追跡調査の1回目と2回目を比較すると、孤独感〔オッズ比（OR）1.60（95％信頼区間1.19～2.18）〕、希死念慮〔OR1.59（同1.13～2.26）〕ともに2回目の追跡調査の方が多く認められた。追跡調査1回目と2回目の間に生じた希死念慮の高まりを背景因子で層別化して解析すると、女性や若年者（39歳未満）、高学歴（16年以上）、および、ベースライン調査でメンタルヘルスの不調なしと回答していた人で、オッズ比の有意な上昇が認められた。

　続いて、2回目の追跡調査で希死念慮ありに該当することに関連する因子を、多重ロジスティック回帰分析で検討した。交絡因子として、年齢、性別、教育歴、職業（単純作業か、管理職または非単純作業か）、ベースライン調査でのメンタルヘルス不調の有無、追跡調査1回目での希死念慮および孤独感を調整した。その結果、若年〔調整オッズ比（aOR）1.57（95％信頼区間1.09～2.28）〕、ベースライン調査でのメンタルヘルス不調〔aOR2.17（同1.28～3.67）〕、1回目の追跡調査での希死念慮〔aOR15.40（同10.06～23.58）〕という3項目が、有意な関連因子として抽出された。

　これらの結果から著者らは、「COVID-19パンデミック下の2020年5～8月にかけて、労働者の希死念慮が高まっていたことが示唆される。年齢が若いことや、メンタルヘルス不調の既往などがリスク因子と考えられ、それらが該当する人に対する支援が必要とされる」と結論付けている。なお、本調査は正規雇用労働者のみを対象としている。失業者や非正規雇用労働者には、パンデミックでより深刻な影響が生じていると想定されることから、著者らは「本研究の結果は、希死念慮や孤独感のリスクを過少評価している可能性がある」と、解釈上の限界点を挙げている。

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