• 緑茶がフレイルを抑制する?――亀岡スタディ

     緑茶の摂取頻度が高い人はフレイルリスクが低いという関連を示す報告が「Nutrients」に11月19日掲載された。京都府亀岡市で行われている「亀岡スタディ」のデータを、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所の南里妃名子氏らが解析したもの。

     フレイルとは、さまざまなストレスへの耐性が低下した「要介護予備群」の状態のこと。意図しない体重減少などが生じ、死亡リスクの上昇とも関連することが報告されている。これまでの研究で、抗酸化作用を持つ栄養素を含む食品の摂取量が多いほどフレイルリスクが低いことが示唆されている。緑茶にはカテキンなどの抗酸化作用物質が豊富に含まれており、フレイルリスクを抑制する可能性があるが、そのエビデンスは明らかではなかった。

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     南里氏らが解析に用いた亀岡スタディは、介護予防の推進と検証を目的に、同市に居住する65歳以上の高齢者を対象として2011年にスタートした前向きコホート研究である。要支援・介護認定を受けている人やフレイル評価が欠落していた人を除外し、5,668人(男性48.8%)の登録時データを横断的に解析した。なお、フレイルは、厚生労働省の基本チェックリストで25点中7点以上の場合と定義。また、緑茶の摂取頻度は、アンケートの回答を基に、「ほとんど飲まない」、「1日1杯未満」、「1日1~2杯」、「1日3杯以上」に分類した。

     まず、緑茶の摂取頻度と関連のある因子を検討すると、性別を問わず、緑茶摂取頻度が高い群は、より高齢で、エネルギー摂取量が多く、果物や野菜の摂取頻度も高く、現喫煙者は少なく、またコーヒーの摂取頻度が高い傾向が見られた。ただしBMIと飲酒習慣との関連は見られなかった。

     フレイルの有病率は男性29.3%、女性30.6%だった。フレイルリスクに影響を与え得る因子(年齢、BMI、摂取エネルギー量、喫煙・飲酒習慣、コーヒー摂取量など)を調整後、男女ともに緑茶摂取頻度が高いほどフレイル有病率が有意に低くなる傾向がみられた(傾向性P値が男性は0.02、女性は<0.01)。また、男性では「ほとんど飲まない」を基準としたとき、1日3杯以上飲む群でオッズ比(OR)の有意な低下が認められた〔OR0.71(95%信頼区間0.54~0.94)〕。さらに女性では、全ての群でオッズ比が有意に低かった。

     これらの関連について、年齢(75歳未満/以上)で層別化して解析すると、男性では有意な交互作用が観察され、75歳以上でのみ関連が見られた(交互作用P=0.01)。一方、女性では年齢と緑茶摂取との間に有意な交互作用は認められず、年齢に関係なく緑茶摂取頻度とフレイルとの間に有意な負の関連が認められた(交互作用P=0.15)。

     次に、基本チェックリストの下位尺度と緑茶摂取頻度との関連を検討すると、男性では、認知機能や口腔機能との負の関連が認められた(いずれも傾向性P=0.02)。女性では、認知機能や口腔機能だけでなく、手段的日常生活動作(IADL)も緑茶摂取頻度と負の関連が認められ(いずれも傾向性P<0.01)、さらに運動機能との有意な負の関連も認められた(傾向性P=0.01)。

     これらの結果から著者らは、「緑茶の摂取頻度が高いほど、フレイル有病率が低くなる傾向があることが確認された」と結論付け、「縦断研究による因果関係の確認が求められる」と述べている。なお、全体的に男性よりも女性において、低い緑茶摂取頻度でもフレイル有病率が低下する傾向が認められたことに関して、「女性は閉経後、女性ホルモンの分泌低下とともに全身の慢性炎症傾向が強まり、体タンパクの異化が亢進することが報告されている。そのため、緑茶に多く含まれる栄養素の抗酸化作用がもつ生物学的利用能がより効率的に働くことで、フレイル発症に対して効果をもたらすのではないか」との考察を加えている。

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    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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    HealthDay News 2022年1月17日
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  • 笑う頻度が高い震災被災者は生活習慣病が少ない――福島県民健康調査

     東日本大震災と原発事故の被災という困難な状況下でも、笑うことが健康に良い影響を与えている可能性を示唆するデータが報告された。福島県立医科大学医学部疫学講座の江口依里氏らが地域住民を対象に、笑う頻度と生活習慣病の有病率との関連を検討した結果であり、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に12月2日、論文が掲載された。

     東日本大震災と福島第一原発の事故は、近年の日本で最大規模の災害であり、被災者の間で心理的ストレスや生活習慣病が増えていることが報告されている。一方、健康に対する笑いの効用が最近注目されている。例えば、日常生活で笑う頻度と、心血管疾患リスクやアレルギー疾患の症状などが逆相関することが報告されている。江口氏らは、福島の被災者にも笑いの効用が認められるかを検討した。

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     この研究は、東日本大震災を契機にスタートした福島県民健康調査のデータを用いて行われた。同調査の対象は、2011年3月11日~2021年4月1日に、政府によって避難地域に指定された範囲内に居住していた全住民。このうち2012年度と2013年度に実施されたアンケートに回答した30~89歳の被災者から、データ欠落のない4万1,432人(男性44.4%)の回答を解析対象とした。

     笑いの頻度は、「ほぼ毎日笑う」、「週に1~5回笑う」、「月に1~3回笑う」、「ほとんど笑わない」から選択してもらい、「ほぼ毎日笑う」とそれ以外の回答に二分し、生活習慣病の有病率との関係を検討した。生活習慣病の有無は、高血圧、糖尿病、脂質異常症、脳卒中、心臓病などについて、「診断されたことがあるか」という問の回答で判定した。また生活の場所に関する質問に、仮設住宅や避難所と回答した場合は「避難経験者」と判定した。このほかに、主観的健康感や心理的ストレス(K6やPCLSという指標で評価)や就労状況、他者との絆(助けを求めることができる肉親や友人の数)などを把握した。

     「ほぼ毎日笑う」と回答した割合は、男性23.1%、女性28.6%だった。ほぼ毎日笑う人は男性、女性ともに、笑いの頻度がそれ以下の人に比較し、生活習慣病の有病率が低く、その関係は、年齢やBMI、喫煙・飲酒・身体活動習慣、心理的ストレス、睡眠の質、就労状況、他者との絆などの影響を調整後も有意だった。

     例えば、ほぼ毎日笑う男性は、糖尿病〔オッズ比(OR)0.84(95%信頼区間0.75~0.94)〕と心臓病〔OR0.86(同0.75~1.00)〕、女性では高血圧〔OR0.89(同0.83~0.97)〕と脂質異常症〔OR0.76(同0.69~0.84)〕のオッズ比が有意に低かった。反対に男性では、がんのオッズ比上昇が認められた〔OR1.23(同1.02~1.48)〕。ただしこの点については、笑いの効用が広く認知されるようになったため、がん治療中の患者が積極的に笑うように心がけていることの現れではないかと、著者らは考察している。

     次に、避難経験の有無で分けて解析。避難経験がない群では、ほぼ毎日笑う人の有意なオッズ比の低下が認められたのは、女性の高血圧と脂質異常症のみであり、男性では有意性が認められなかった。一方、避難経験のある群では、女性の高血圧、脂質異常症に加えて、男性の高血圧、糖尿病、心臓病についても、ほぼ毎日笑う人ではオッズ比が有意に低かった。

     この結果から著者らは、「東日本大震災後の笑いの頻度は、高血圧、糖尿病、脂質異常症、心臓病の有病率の低下と関連していた。特に避難を経験した男性では強い関連性が認められた。大規模災害後などのストレスの多い状況下では、笑いが生活習慣病の予防に有効である可能性が示唆される」と結論付けている。ただし本研究には、横断研究であるために因果関係は不明なこと、生活習慣病の有無を医学的診断ではなく自記式質問票の回答により判定していること、回答率が40.7%であり十分でなく被災者全体の傾向とは言えない可能性があることなどの限界点があると述べ、「被災後の笑いの効用のエビデンス確立には、今後の縦断研究や介入研究が必要」としている。

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    HealthDay News 2022年1月17日
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