新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックに伴う緊急事態宣言中に、慢性疾患患者の白衣高血圧が有意に増えていたことが明らかになった。また、緊急事態宣言によるストレスを強く受けていた人の血圧は、より高値であったことも分かった。内科クリニックこばやし（相模原市）の小林一雄氏らの研究によるもので、「Hypertension Research」に12月24日、論文が掲載された。

　この調査の解析対象は、相模原医師会の会員施設へ生活習慣病等の慢性疾患の治療のため、最初の緊急事態宣言（2020年4月7日～5月31日）の前から継続通院していた20歳以上の外来患者のうち、緊急事態宣言中も受診し、後述のアンケートに回答した748人。平均年齢は67.3±12.3歳で、男性が56.7％であり、高血圧患者が96％、糖尿病患者が57％を占めていた。急性疾患での受診者や解析に必要なデータが欠落している患者は除外されている。

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　アンケートでは、ストレスや生活習慣に関する9つの質問に5段階の選択肢で答えてもらい、－2～＋2点にスコア化してその合計をストレススコアとして評価した。なお、アンケートの質問内容は、COVID-19と高血圧との関連についての恐れ、毎日のストレス、食事摂取量、塩分摂取量、昼食や夕食を自宅で食べる頻度、運動量、アルコール摂取量、睡眠の質、および服薬順守状況についてだった。

　まず、診察室血圧の変化を見ると、緊急事態宣言前の2020年1～3月は136.5±17.5/78.2±12.0mmHgであったのに対して、緊急事態宣言中は138.6±18.6/79.0±12.2mmHgであり、収縮期血圧、拡張期血圧のいずれも有意に上昇していた（P値は収縮期血圧＜0.001、拡張期血圧0.03）。それとは反対に家庭血圧は、同順に128.2±10.3/75.8±8.8mmHg、126.9±10.2/75.2±9.0mmHgと、いずれも有意に低下していた（P値は同順に＜0.001、0.01）。

　このような血圧変化の結果、白衣高血圧（家庭血圧は正常域で診察室血圧が高い患者）の割合は緊急事態宣言前の13％から緊急事態宣言中には17％へと、有意に増加していた（P＜0.001）。診察室血圧と家庭血圧がともに高い患者や、ともに正常域の人、および仮面高血圧（診察室血圧は正常域で家庭血圧が高い患者）の割合は、緊急事態宣言前から宣言中にかけて有意な変化は認められなかった。

　アンケートの回答から、「高血圧患者はCOVID-19重症化リスクが高い可能性がある」という当初の情報に関して不安を抱いていた患者が、58％に上ることが分かった。また、運動量が減少した患者が39％を占め、食事量の増加が17％の患者に認められた。臨床検査値については、緊急事態宣言中とその解除後にわたり、腎機能（eGFR）の有意な低下（P＝0.003）と、心機能の低下を意味するNT-proBNPの有意な上昇（P＝0.01）が観察された。

　多重回帰分析により、診察室での平均血圧の上昇に独立して関連する因子として、緊急事態宣言前の平均血圧、アルドステロン拮抗薬の使用とともに、緊急事態宣言に伴う食事摂取量の変化、服薬の乱れが抽出された。一方、家庭での平均血圧の変化に独立して関連する因子として、緊急事態宣言前の平均血圧および体重、緊急事態宣言中の睡眠の質の低下が抽出された。

　ROC解析により、診察室での平均血圧の上昇を予測するストレススコアの最適なカットオフ値は3.0と計算された（感度27.3％、特異度78.2％、AUC0.536）。ストレススコア3.0で全体を2群に分けると、3.0以上の群は3.0未満の群に比較して、診察室での収縮期血圧と平均血圧、家庭での拡張期血圧と平均血圧が有意に高かった。

　以上より著者らは、「緊急事態宣言中は、白衣現象を伴う診察室血圧の有意な上昇とストレスの増加が観察された。白衣高血圧は少なからず心血管合併症のリスクを上昇させることもあり、COVID-19パンデミック中は、日常診療とは異なる血圧管理戦略が必要なケースが存在する」と結論付けている。なお、診察室血圧が有意に上昇した理由の一つとして、「緊急事態宣言中には、受診のための外出にも一定の感染リスクが見込まれるため、患者はストレスをより強く受けていたのではないか」との考察を加えている。

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