• 精神科受診勧奨で自殺が減った可能性――日本医科大学

     国内の自殺者数は、新型コロナウイルス感染症の影響という不確定要素はあるものの近年、減少傾向にある。このような傾向に、希死念慮を抱く自殺リスク者の精神科受療率の向上が寄与している可能性を示すデータが報告された。日本医科大学精神医学教室の舘野周氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Psychiatry」に3月29日掲載された。

     国内の自殺者数は1998年に急増し高止まりしていたが、2012年以降は漸減している。自殺者数減少の理由は複合的なものと考えられるが、その一つとして、リスクのある人への精神科受診勧奨が多くの場面でなされるようになったことの影響が考えられる。ただし、それを証明するデータは得られていない。

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     日本医科大学付属病院は1977年に国内初の救命救急センター(CCM)を開設し、年間1,600~1,800人の救急患者を受け入れており、その約5%を自殺未遂者が占めている。舘野氏らは、同院CCMに入院した自殺未遂者の精神科受療率の動向と、都内の自殺者数の推移とを比較することで、精神科受診と自殺行動との関連を検討した。

     解析対象期間は2006~2017年で、この間の都内の自殺者数は3万2,783人だった。解析に必要な年齢が不明なデータを除外した上で、自殺者数の減少が始まる前の2006~2011年(前期)と、自殺者数減少局面にあった2012~2017年(後期)に二分すると、前期の自殺者数は1万7,364人、後期は1万4,888人となった。年齢・性別の検討から、20~39歳の男性と女性、および40歳以上の男性は、前期に比べて後期は自殺者数が有意に減少していた。

     一方、この間の同院CCMの入院者数は2万1,271人だった。自殺未遂のためにCCMに搬送され、少なくとも2日以上の入院を要した患者は942人だった。これを前期と後期に分けると、前期は573人(同期間のCCM入院者数の5.0%)、後期は369人(同3.8%)だった。年齢・性別の検討から、20~39歳では男性・女性ともに、前期に比べて後期は自殺未遂者数が有意に減少していた。

     自殺未遂の前3カ月以内に精神科受診歴がある場合を「精神医学的治療を受けていた」と定義すると、前期は男性の44.6%、女性の69.5%がこれに該当。一方、後期はその割合が男性63.1%、女性74.1%であり、男性の精神科受療率が有意に上昇していた(P<0.001)。女性の変化は有意水準に至らなかった。なお、女性の精神科受療率は、前期(P<0.001)、後期(P=0.025)とも、男性よりも有意に高かった。

     次にこの結果を年齢層別に見ると、男性では、20~59歳の層で、自殺未遂者の精神科受療率が有意に上昇していた。ただし、60歳以上の層では有意な変化が見られなかった。また、女性に関しては、全ての年齢層で有意な変化が見られなかった。なお、60歳以上の精神科受療率は男性・女性で共通して全年齢層中最低で、この傾向は後期においても同様であった。

     続いて20~59歳の男性の自殺者数と精神科受療率との関連を検討した結果、両者に有意な負の相関があることが明らかになった(r=-0.59、P=0.042)。これは、自殺リスクの高い人の精神科受療率の上昇が、自殺者数の減少と関連していることを意味する。

     以上より著者らは、「自殺リスクの高い人の精神科受療率の向上が都内の自殺者数の減少に貢献した可能性がある」と結論付けている。一方で、精神科医療における対応のさらなる充実が必要であると指摘し、精神疾患に対する治療のみならず、「精神科医療従事者がリスクの高い患者を特定した場合に、関係機関と連携して自殺予防に取り組む」などを提案している。

     さらに、自殺者数が多い高齢者層の精神科受療率がいまだ低値であることを重視し、「高齢者は孤立や社会的支援の欠如、身体疾患などの希死念慮につながるリスク因子を有していることが少なくない。自殺者数のさらなる抑制のため、高齢者に対するアプローチが喫緊の課題だ」と述べている。

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  • HFpEFはHFrEFよりフレイルが多い――YOSACOI研究

     左室駆出率が保持された心不全(HFpEF)患者は、左室駆出率が低下した心不全(HFrEF)患者よりも、フレイル該当者が多いことを示すデータが報告された。高知大学医学部老年病・循環器内科学の濱田知幸氏、北岡裕章氏らの研究によるもので、詳細は「ESC Heart Failure」に3月30日掲載された。

     フレイルとは、さまざまなストレスへの耐性が低下していて、要介護リスクが高い状態のこと。要介護への進行を防ぐために、早期発見と運動や食事などへの介入が必要とされる。近年、心不全患者はフレイルリスクが高い可能性を指摘した報告が増えている。他方、心不全はかつて、心臓の血液を送り出す力(左室駆出率)が低下した状態「HFrEF」が大半を占めると考えられていたが、高齢化などを背景に、左室駆出率が保たれているにもかかわらず心不全症状の現れる「HFpEF」が増加し注目されている。しかし、HFrEFとHFpEFとでフレイルリスクに差があるのかは明らかでない。

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     北岡氏らはこの点について、高知県で行われている急性非代償性心不全患者レジストリ「YOSACOI研究」のデータを用いた解析を行った。YOSACOI研究は2017年にスタートした同県での多施設共同研究であり、1,061人が登録されている。今回の検討では、フレイルに関するデータが欠落している患者、左室駆出率が軽度低下(40~49%)したHFmrEF患者などを除き、645人の心不全患者〔年齢中央値81歳(四分位範囲72~87歳)、女性49.1%〕を解析対象とした。

     左室駆出率50%以上をHFpEFとすると、61.2%が該当した。一方、左室駆出率40%未満のHFrEFは38.8%だった。両者の臨床像を比較すると、HFpEF群は高齢で(中央値84対76歳)、女性が多く(61.0対34.8%)、ヘモグロビン値が低い(同11.1対12.7mg/dL)などの有意差が見られた(いずれもP<0.001)。一方、BMIや高齢者栄養リスク指数(GNRI)で評価した栄養状態は有意差がなかった。

     長谷川式認知症スケール(HDS-R)で評価した認知機能スコアは、HFpEF群の方が有意に低かった(26.0対27.0点、P=0.049)。ただし、認知的フレイル(HDS-R20点以下で定義)の割合は有意差がなかった。このほか、HFpEF群は、高血圧、慢性腎臓病、貧血の有病率がHFrEF群より有意に高かった。

     身体的フレイルの判定には、日本版CHS基準(握力、歩行速度、身体活動状況、疲労感、意図しない体重減少の5項目で評価)を用いた。評価項目の該当数は、HFpEF群が中央値3個、HFrEF群が同2個であり、有意差が存在した(P=0.026)。結果として、身体的フレイル有病率はHFpEF群55.2%、HFrEF群46.8%と、HFpEF群が有意に高かった(P=0.043)。フレイル判定の評価項目を個別に見ると、握力は男性(P<0.001)と女性(P=0.041)ともにHFpEF群が有意に低く、歩行速度はHFpEF群が有意に遅かった(P<0.001)。

     身体的フレイルに独立して関連する因子を多変量解析で検討した結果、HFpEFとHFrEFでは異なる因子が抽出された。具体的には、HFpEF群では年齢〔1歳ごとにオッズ比(OR)1.03(95%信頼区間1.010~1.050)〕が抽出され、反対にアルブミン値とは負の関連が認められた〔1mg/dLごとにOR0.334(同0.192~0.582)〕。一方、HFrEF群では年齢やアルブミン値は有意な関連がなく、女性〔OR2.150(同1.030~4.500)〕と貧血〔OR2.840(同1.300~6.230)〕の2つが、それぞれ独立して身体的フレイルに関連していた。

     なお、心不全の重症度の指標である左室駆出率やBNP、NYHAステージ、および、糖尿病、虚血性心疾患、慢性腎臓病といった心不全リスクを高める疾患は、いずれも身体的フレイルに関連する有意な因子として抽出されなかった。

     著者らは、「HFpEFはより高齢患者に多く、HFrEF患者よりも身体的フレイルの有病率が高い。また、心不全の重症度ではなく、アルブミン低値や貧血などが身体的フレイルに関連していることが明らかになった。心不全患者の身体的フレイルの抑止には、それらが介入標的となるのではないか」と述べている。

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    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

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    HealthDay News 2022年4月25日
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  • Life’s Simple 7の理想項目を1つ増やすと蛋白尿リスクが1割低下

     心血管疾患リスク因子の該当数が、蛋白尿の出現と有意に関連していることが分かった。東京大学医学部循環器内科の金子英弘氏らが全国規模の健診データを解析した結果、明らかになった。リスク因子を1年で1つ減らすと、蛋白尿出現リスクが1割低下するという。研究の詳細は「American Journal of Nephrology」に3月8日掲載された。

     蛋白尿は腎機能低下の指標であるだけでなく、心血管疾患(CVD)のリスクとも関連しており、CVDを防ぐには血糖や血圧などのコントロールに加えて、蛋白尿を陰性に保つことが重要と考えられている。他方、米国心臓協会(AHA)はCVDリスク抑制のために、7つの生活習慣関連因子をCardiovascular Health Metrics(Life’s Simple 7)としてまとめ、啓発活動を続けている。ただし、この7因子が日本人の蛋白尿リスクと関連するかは不明であった。

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     金子氏らはこの点を明らかにするため、健診受診者データを用いた観察コホート研究を実施した。検討対象は、2005~2016年に健診を受け、4年以内に再度健診を受けていた成人86万5,087人〔年齢中央値46歳(四分位範囲40~54)、男性60.7%〕。初回健診時に尿蛋白が陽性(1+以上)だった人や透析既往者などは除外されている。

     AHAが掲げる7因子に基づいて、以下のようにCardiovascular Health(CVH)Metricsをカウント。血圧120/80mmHg未満、総コレステロール200mg/dL未満、空腹時血糖値100mg/dL未満(いずれも未治療状態での測定値)、BMI25未満、非喫煙、習慣的運動(30分の運動を週に2回以上または1日あたり1時間以上の歩行)、健康的食習慣(朝食の欠食が週に3回未満)。これらをCVH metricsとして、その該当数と蛋白尿の出現リスクとの関連を検討した。

     解析対象者のCVH該当数は、中央値5(四分位範囲3~6)だった。CVHの該当数が2個未満の群、3~4個の群、5個以上の群という3群に分けると、該当数が多い群ほど若年で女性が多いという有意差が見られた。

     4年間の追跡で、4万1,474人(4.8%)に蛋白尿が出現した。年齢と性別の影響を調整後、前記のベースライン時のCVH該当数による3群で比較すると、該当数が多い群ほど、蛋白尿出現リスクが低かった。具体的には、2個未満の群を基準として3~4個の群はオッズ比(OR)0.61(95%信頼区間0.59~0.63)、5個以上の群はOR0.45(同0.43~0.46)だった(傾向性P<0.001)。

     7つのCVH因子を個別に検討すると、以下に記すように、総コレステロールを除く全てが蛋白尿出現リスクの低さと有意に関連していた。BMI25未満でOR0.70、空腹時血糖100mg/dL未満でOR0.74、非喫煙でOR0.80、血圧120/80mmHg未満でOR0.81、健康的食習慣でOR0.82、習慣的運動でOR0.95(いずれもP<0.001)。

     また、ベースライン時のCVH該当数が1つ多いごとに、蛋白尿出現リスクが2割低くなるという有意な関連の存在が明らかになった〔OR0.81(同0.80~0.82)〕。さらに、ベースライン時から1年間でCVH該当数が1つ増えると蛋白尿出現リスクが1割低下するという、生活習慣改善の有意な効果も認められた〔OR0.90(同0.89~0.92)〕。

     著者らは本研究を、「CVH metricsと蛋白尿出現の関係を示した初の研究」と位置付けている。結論としては、「ベースラインでのCVH metricsの該当数が多いほど蛋白尿出現リスクが低く、また、追跡期間中にCVH metrics該当数が増えることが蛋白尿出現リスクの低下と関連していた。この結果は、修正可能な生活習慣関連因子の重要性を示唆しており、蛋白尿抑制における生活療法の可能性を示すものと言える」とまとめている。

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    HealthDay News 2022年4月18日
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  • がん検診を受ける人と受けない人の違いは何?――日本の子育て世代での検討

     子育て世代に当たる日本人成人のがん検診受診行動に関連する因子が明らかになった。新潟医療福祉大学健康科学部健康スポーツ学科の杉崎弘周氏らの研究によるもので、教育歴や経済状況、がんの家族歴などが、がん検診受診率に有意に関連しているという。研究の詳細は「Healthcare」に3月10日掲載された。

     がんは長年、日本人の死因のトップを占めている。がんの治療は確実に進歩しているものの、予後を左右する最大のポイントが早期発見であることは変わりない。しかし日本人のがん検診受診率は諸外国に比べて低いことが報告されており、例えば乳がん検診受診率は米国の80%以上に比較して44%に過ぎない。また、がんは一般に加齢とともに増えるが、日本では晩婚化と高齢出産の増加により、子どもが成人する前に親ががんに罹患することもまれでない。子育て世代のがん死は、残された家族への影響がより大きい。

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     これまでに、がん検診受診行動を左右する因子についての研究は国内でも行われてきた。しかし、子育て世代に焦点を当てた研究はなく、実態が明らかでない。杉崎氏らの研究は、このような背景のもとで実施された。

     2018年8月に、インターネット調査会社の登録者5万2,883人にアンケート回答を依頼し、8,608人から回答を得た。未婚者や子どものいない人、回答内容に不備がある人などを除外。全国7つの地方(北海道・東北、関東、北陸、中部、中国、四国、九州)からそれぞれの人口比率に応じた回収目標を達成し、2,410人を解析対象とした。対象者のうち、男性が51.0%であり、年齢は20代1.0%、30代19.7%、40代58.7%、50代18.8%、60代1.7%だった。がん家族歴については「なし」が37.6%、がんで亡くなった家族は「なし」が71.7%で、がん既往者本人からの回答も3.9%存在した。

     がん検診を受けたことがあるとの回答は57.3%だった。性別では、男性は41.0%、女性は74.3%が何らかのがん検診を受診していた。ロジスティック回帰分析により、がん検診受診の経験があることと独立して関連する因子として、女性〔オッズ比(OR)5.31(95%信頼区間4.24~6.65)〕、高所得〔年収400万円未満に対して800万円以上はOR1.79(同1.26~2.54)〕、がん家族歴〔OR1.69(同1.38~2.07)〕、教育歴〔高卒以下に対して大卒以上はOR1.36(同1.04~1.78)〕という因子が浮かび上がった。

     次に、自治体などによる検診が比較的充実している、肺・胃・大腸がん検診の受診経験を性別に検討すると、男性では、がん家族歴と年齢(40代に比し、肺・胃がん検診は50代以上で有意、大腸がん検診は60代以上で有意)との関連が認められ、所得や教育歴は有意性が見られなかった。女性では、家族歴はいずれのがん種の検診受診経験とも有意に関連していたが、教育歴や年齢は有意でなく(胃がん健診のみ50代が40代より経験ありが有意に多い)、一方で胃・大腸がん検診は所得によって受診経験に差が見られた(いずれも年収400万円未満と以上で有意差あり)。肺がん検診に関しては所得による差はなかった。

     女性の乳がん検診の受診に関連する因子としては、がん家族歴と所得(400万円未満に対して600万円以上で有意)が関連し、年齢と教育歴は非有意だった。子宮がんについては、家族歴、所得(400万円未満に対して800万円以上で有意)、教育歴(高卒以下に対して大卒以上で有意)、年齢(20代に対して30~50代で有意)が、受診経験があることに関連していた。

     以上の結果から著者らは、「教育歴、所得、年齢、がんの家族歴が、子育て世代のがん検診受診行動と関連していることが明らかになった」と結論付けている。また、日本では大半の人が健康保険に加入しており、いくつかのがん種に対する検診を無料や安価で受ける機会があるにもかかわらず、一般的な健康診断と同様に、社会経済的因子が受診行動に影響を及ぼしているという問題を指摘。「教育歴が短くて収入が少ない、壮年から中年期の成人に対するがん検診受診率改善の取り組みが必要とされる」と述べている。

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    肺がんは初期の自覚症状が少ないからこそ、セルフチェックで早めにリスクを確かめておくことが大切です。セルフチェックリストを使って、肺がんにかかりやすい環境や生活習慣のチェック、症状のチェックをしていきましょう。

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    HealthDay News 2022年4月18日
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  • 使用する電子メディアによって子どものメンタルに及ぼす影響は異なる?

     小中学生では、使用する電子メディアによってメンタルヘルスに及ぼす影響は異なり、特に長時間のSNS利用が最もリスクを高める可能性が報告された。日本体育大学の城所哲宏氏、野井真吾氏らの研究グループが東京都世田谷区の小中学生を対象とした調査データを解析した結果であり、詳細は「Frontiers in Pediatrics」に1月24日掲載された。

     スマホやオンラインゲーム、テレビの視聴などのスクリーンデバイス使用と、子どものうつリスクの関係については、多くの研究が行われている。ただし結果に一貫性がなく、利用するメディアのタイプ、利用時間、調査対象年齢などにより影響が異なるのではないかと考えられている。一方、運動や睡眠がうつリスクを抑制することが知られているが、それらと子どものスクリーンデバイス使用との相互の関連性を検討した研究は少ない。これらの点を明らかにするため、研究グループでは、東京都世田谷区の小中学生を対象とした大規模な悉皆調査を実施した。

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     調査対象は、東京都世田谷区内にある公立小中学校の8~15歳の全生徒3万4,643人。アンケート調査は2019年3月に実施された。回答に不備のあるものなどを除外し、2万3,573人(小学生1万5,726人、中学生7,847人)のデータを解析した。

     スクリーンデバイス使用については、1週間当たりのテレビ、ビデオ、DVDの視聴時間、オンライン動画のプレー時間、SNSの利用時間を把握した(SNSは中学生のみで調査)。運動時間は、学校外でスポーツや運動をする時間を質問し、中央値で2群に分けて比較した。睡眠時間は、国際的なガイドラインに則して、13歳以下は9~11時間、14歳以上は8~10時間を至適範囲と定義した。

     うつレベルは、米国精神医学会の質問票を基に日本学校保健会が作成した日本語版を用いて評価。小学生男子の3.3%、同女子2.7%、中学生男子9.5%、同女子8.8%がうつ状態と判定された。

     ロジスティック回帰分析により交絡因子を調整し、スクリーンデバイス使用時間とうつ状態に該当することとの関連を検討。その結果、SNSの1週間の利用時間が2時間以上の場合、中学生の男子・女子ともにうつリスクが有意に高いことが明らかになった。それに対してテレビの視聴は、小学生の女子を除いて、うつリスクが低いことと有意に関連していた。オンラインゲームについては、1週間に2時間以上プレーする中学生女子でのみ、うつリスクが高いことと有意に関連していた。オンライン動画については、中学生男子ではうつリスクの低さと有意に関連していた一方、1週間に2時間以上視聴する小学生男子、1週間に30~60分視聴する小学生女子で、うつリスクの高さと有意な関連が見られた。

     次に、運動時間の長短で2分した上で、利用しているスクリーンデバイスのタイプごとにうつレベルを比較すると、交絡因子調整後も運動時間の長い群の方がうつレベルが低い傾向が認められた。例えば、オンライン動画を視聴している小学生男子のうつレベルのスコアは、運動時間が長い群の方が有意に低かった。中学生女子では、利用スクリーンデバイスのタイプにかかわらず、運動時間が長い群のうつレベルが有意に低かった。中学生男子でもほぼ同様の結果であり、小学生女子でのみ、運動時間によるうつレベルへの有意な影響が見られなかった。

     続いて、睡眠時間がガイドラインの推奨を満たすか否かで二分して検討すると、小学生の男子のみ、睡眠時間が十分であることがうつレベルの低さと有意に関連していたが、その他のカテゴリーでは有意な関連がなかった。

     まとめると、スクリーンデバイスの利用と子どものうつとの関連は、デバイスのタイプや年齢・性別、利用時間によって異なることが明らかになった。全体的に、SNSなどの新しいタイプのデバイスの使用はうつレベルの高さと関連しており、一方でテレビの視聴はうつレベルの低さと関連していた。

     著者らは、「子どもたちが利用するスクリーンデバイスはますます多様化しながら、生活の一部として定着してきている。子どものメンタルヘルスへの影響の理解には、それらのタイプや属性の違いを考慮することが不可欠と考えられる」と述べている。

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  • サルコペニア患者の処方薬が減ると摂食量が増加――脳卒中後のポリファーマシー対策

     脳卒中後のリハビリが必要な高齢サルコペニア患者の多剤併用を見直すことで、摂取エネルギー量と摂取たんぱく質量が増加する可能性を示唆するデータが報告された。熊本リハビリテーション病院薬剤部の松本彩加氏、同院サルコペニア・低栄養研究センターの吉村芳弘氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に1月19日掲載された。

     筋肉量や筋力が低下した状態であるサルコペニアは、高齢者の要介護リスクを高め、特に脳卒中後のリハビリ中の患者では機能回復に悪影響を及ぼす。そのようなサルコペニアからの回復や予防には、筋力トレーニングとたんぱく質や必須アミノ酸などを中心とする栄養介入が推奨されている。一方、高齢患者に対する多剤併用(ポリファーマシー)が身体機能や栄養状態の悪化に関連していることが明らかになり、処方薬剤を見直す減薬が試みられるようになってきた。しかし、リハビリ領域でのポリファーマシー対策に関するエビデンスはほとんどないことから、松本氏らは以下の検討を行った。

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     2015~2020年に同院の回復期リハビリ病棟に入院した脳卒中患者849人のうち、65歳以上で入院時に6剤以上が処方されていた患者を登録。入院中の急性期治療のための転院・転棟、高度な意識障害(JCSで3桁以上)、データ欠落、研究参加不同意などのケースを除外。残った158人のうち、サルコペニアと判定された91人を解析対象とした。なお、サルコペニアの判定は、2019年のアジアワーキンググループの基準によった。

     解析対象患者の特徴は、平均年齢81.0±7.5歳、男性48.4%。低栄養リスクスコア(GNRI)は中央値91(四分位範囲84~99)であり、低栄養状態の患者が多くを占めていた。握力は男性17.5kg(同10.2~22.0)、女性9.2kg(4.0~13.3)、骨格筋量指数(SMI)は同順に6.1kg/m2(5.7~6.5)、4.8kg/m2(4.0~5.1)だった。

     入院時の処方薬数は中央値8剤(6~9)。入院期間は中央値107日(65~142)であり、退院時の処方薬数が入院時よりも減っていた減薬群が39人、それ以外の非減薬群が52人だった。前者は入院時の処方数が9剤(7~11)で退院時までの変化は-2剤(-3~-1)、後者は入院時7剤(6~9)で退院時までの変化は+1剤(0~2)であり、入院時の処方薬数(P=0.003)と、退院時までの変化数に有意差が見られた(P<0.001)。潜在的に不適切な薬剤(PIM)は両群ともに中央値1(1~2)だった。なお、薬剤数は、一過性の急性疾患(感染症など)の治療薬や点眼・点鼻・貼付薬、頓服薬、市販薬を除外してカウントしている。

     入院後の最初の3日間に、患者の残食量を基にトレーニングを受けた看護師と栄養士が摂取エネルギー量と摂取たんぱく質量を把握。経管栄養が施行されている場合はそれも加算した上で、1日当たりの摂取量を算出。摂取エネルギー量は中央値28.0kcal/kg/日(24.1~33.3)、摂取たんぱく質量は同1.1g/kg/日(0.9~1.2)であり、減薬群と非減薬群とで有意差はなかった。また、入院時点では、前記のとおり処方薬数に有意差があったことを除いて、評価した全ての指標(年齢、性別、脳卒中発症前の身体的自立度、GNRI、握力、SMI、アルブミン、ヘモグロビンなど)に有意差はなく、また入院期間も有意差がなかった。

     次に、退院時の摂取エネルギー量、摂取たんぱく質量、握力、SMIを比較すると、いずれも有意な群間差は認められなかった。しかし、入院時に評価した指標を共変量とする多変量回帰分析を行った結果、入院から退院までの処方薬数の変化と、退院時の摂取エネルギー量(β=-0.237、P=0.009)、および、摂取たんぱく質量(β=-0.242、P=0.047)との間に、有意な負の相関関係があることが明らかになった。

     まとめると、減薬により栄養摂取量が有意に改善していた。ただし、握力やSMIの向上は確認されなかった。減薬がサルコペニアの改善につながらなかった理由について著者らは、サンプルサイズや観察期間が十分でなかったためではないかとの考察を加えている。その上で、「処方の見直しに運動・栄養介入を組み合わせることで、リハビリ中の患者のサルコペニアを改善できる可能性がある。今後は、どのような薬剤の減薬が重要なのかを明らかにしたい」と述べている。

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    HealthDay News 2022年4月11日
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  • ドライアイの女性は老眼になりやすい?――慶大

     ドライアイの女性は老眼になりやすい可能性を示唆するデータが報告された。慶應義塾大学医学部眼科の綾木雅彦氏、根岸一乃氏らの研究によるもので、詳細は「BioMed Research International」に1月28日掲載された。眼の表面の涙の膜の安定性が低い女性はそうでない女性よりも、水晶体の厚さの調節力が有意に低いという。一方、男性ではそのような関係が見られないとのことだ。

     眼は水晶体(眼のレンズ)の厚さを変えることで、瞳孔から入った光の屈折を調節し、網膜にピントを合わせている。ところが、加齢とともに水晶体の柔軟性が徐々に失われるため、ピントを合わせられる範囲が狭くなる。これが老眼であり、このような変化に伴い近くのものが見にくくなるほかに、眼精疲労などが起きやすくなる。一方、ドライアイは、涙の量が少ないことや、涙の膜の安定性が悪いために、眼の表面(角膜や結膜)が乾燥しやすくなる病気であり、眼精疲労のほかに眼の痛みや視力の低下などが自覚される。

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     ドライアイも老眼同様に加齢とともに増加するため、両者が視機能や自覚症状に互いに影響を及ぼす可能性があるが、それを検証した研究はこれまで行われていない。このような背景のもと綾木氏らは、ドライアイと老眼との関連を横断的に検討した。

     研究対象は、つくばセントラル病院眼科、および、おおたけ眼科つきみ野医院(神奈川県)の外来ドライアイ患者のうち、年齢40~69歳で、左右ともに有水晶体眼(白内障手術を受けていない眼)、矯正視力が20/30(小数点視力で0.7弱)以上の1,411人(平均年齢50.6歳、女性75.3%)。緑内障や白内障の患者、および視力に影響を及ぼし得るその他の疾患や、最近の眼科手術既往者は除外されている。

     老眼は、遠見視力と近見視力の双方が20/25(小数点視力で0.8)以上に到達するための「加入度数」という指標で評価。ドライアイは、開眼後に眼の表面の涙の層が失われる部分が生じるまでの時間である「涙液層破壊時間(BUT)」や、下の瞼にろ紙を挟み、涙で湿った長さで涙液分泌量を把握する「シルマーテスト」などで評価した。そのほかに、自覚症状のアンケートを行った。

     BUTは1,030人で測定されていた。女性の36.2%、男性の17.3%が3秒未満で涙液層が途切れ、女性の方が有意にBUT短縮型ドライアイが多かった(P<0.001)。一方、シルマーテストの値は性別による有意差がなかった。アンケートでは、乾燥感、痛み、まぶしさ、眼精疲労など6項目の評価指標の全てについて女性の訴えの方が強く、性別による有意差が認められた。

     続いて、加入度数が+3.00ディオプター以上を老眼と定義し、BUT3秒未満と以上とに二分して、カプランマイヤー法で加齢と老眼の関連を検討。その結果、女性ではBUT3秒未満の群は老眼の進行が有意に速いことが明らかになった(P=0.043)。一方、男性ではBUTが短いことと老眼の進行の速さとの間に関連は認められなかった(P=0.759)。

     女性では、ドライアイが老眼の進行に影響を及ぼす可能性が示されたことに関連して、著者らは、ドライアイによって水晶体の厚さを調節する毛様体の筋肉の痙攣が引き起こされるという報告に着目。「毛様体の筋肉の痙攣が屈折調節機能の低下につながるのではないか」と、ドライアイと老眼の関連のメカニズムを考察している。また、男性でこの関連が有意でなかったことについては、「女性に比べてサンプル数が少なかったことに加えて、BUT短縮型ドライアイの割合が低かったことも、結果に影響を及ぼしたと考えられる」と述べている。

     著者らは結論として、「BUTが短い女性ドライアイ患者では、老眼の進行が速いことが示唆された。今後は、水晶体の厚さや眼軸長などの眼局所のパラメーター、および、併存疾患などの全身因子も考慮に入れた上で、ドライアイと調節機能との関連の検討が望まれる」とまとめている。

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    HealthDay News 2022年4月4日
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  • COVID-19入院中のせん妄が死亡率と有意に関連――近畿中央呼吸器センター

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)入院患者のせん妄の発症率、リスク因子、および転帰との関連が報告された。国立病院機構近畿中央呼吸器センターの倉原優氏らの研究によるもので、詳細は「Internal Medicine」に2月26日掲載された。COVID-19入院中のせん妄発症は、院内死亡率に独立して関連しているという。

     せん妄は一過性の意識障害で入院中に発症しやすく、特に高齢者に多い。入院中のせん妄は一般に、入院期間の延長や予後の悪化と関連することが知られている。ただし、COVID-19での入院時のせん妄の実態はまだよく分かっていないことから、倉原氏らは以下の研究を行った。

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     解析対象は、COVID-19のため2020年4月~2021年9月に、同院に入院した全患者、連続600人〔年齢中央値61.0歳(四分位範囲49.0~77.0)、女性37.3%〕。ICU入室、機械的人工換気、体外式膜型人工肺(ECMO)のいずれかを要した場合、あるいはCOVID-19によって死亡した場合に「重症COVID-19」と定義した。また、せん妄の発症は、米国精神神経医学会の疾患診断基準(DSM-5)または医師の臨床判断に基づいて判定した。なお、同院の医師の9割以上が、緩和ケア継続教育プログラムを修了しており、全看護師が多職種せん妄対応プログラムを修了している。

     入院中にせん妄を発症した患者は、61人(10.2%)だった。そのうち95.1%に当たる58人は入院第1週にせん妄を発症し、他の3人は第2週に発症していた。せん妄を発症した患者は非発症患者に比べて、高齢で〔年齢中央値84.0歳(四分位範囲77.5~88.0)対56歳(同49.0~74.0)、P<0.01〕、心血管疾患、認知症、慢性腎臓病の既往者が多く、またCOVID-19が重症の定義に当てはまる割合(32.8%対11.3%)が高かった(すべてP<0.01)。一方、高血圧や糖尿病の有病率は有意差がなく、また性別(男女比)も有意差がなかった。

     検査データ関連では、炎症マーカー(CRP)や凝固マーカー(D-ダイマー)、および乳酸脱水素酵素(LDH)がせん妄を発症した患者で高く、有意差が認められた。治療内容に関しては、酸素投与(65.6%対53.6%、P=0.012)、呼吸困難に対するモルヒネ投与(14.8%対0.4%、P<0.01)の施行率が、せん妄発症患者で高かった。ステロイド投与や機械的人工換気の施行は、有意な差がなかった。また、せん妄を発症した患者は入院期間〔中央値18日(四分位範囲12~23)対11日(10~15)〕が長く、院内死亡率(24.6%対1.6%)が高かった(いずれもP<0.01)。

     多変量解析(強制投入法とステップワイズ法)の結果、せん妄の発症に独立して関連する因子として、高齢〔1歳ごとにオッズ比(OR)1.092~1.120〕、重症COVID-19(OR3.937~4.497)、認知症(OR5.279~8.046)、およびLDH高値(10IU/LごとにOR1.046~1.057)が抽出された。また、せん妄の発症は院内死亡率と独立して関連していた〔変数増減法でOR3.476(95%信頼区間1.105~11.900)、P=0.047〕。

     著者らは、「COVID-19入院患者でのせん妄発症率は高く、また転帰不良と関連している。パンデミック中に全てのCOVID-19患者に対して手厚いケアを行うことは困難だが、せん妄のリスクを認識して最適な管理を目指す必要があるだろう」と結論付けている。

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    HealthDay News 2022年4月4日
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