かかりつけ医を持っている人はそうでない人に比べて、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中の予防医療の実施率が有意に高いというデータが報告された。東京慈恵会医科大学総合医科学研究センター臨床疫学研究部の青木拓也氏らの研究によるもので、詳細は「BMJ Open」に3月16日掲載された。

　COVID-19パンデミックにより、検診受診率やCOVID-19以外のワクチン接種率が低下したことで、予防可能な疾患の罹患率が将来的に上昇するのではないかとの懸念が高まっている。一方、かかりつけ医は疾患罹患時の治療のみでなく、住民のふだんからの健康管理を担っており、パンデミックのような特殊な状況下でもその役割に期待がかかる。そこで青木氏らは、パンデミック発生以降の一般市民の予防医療実施率が、かかりつけ医のあり/なしによって異なるか否かを検討した。

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　この調査は、パンデミック第4波が発生していた2021年5月に実施された。日本リサーチセンターに登録されている一般住民パネルから、地域別人口構成（年齢と性別）に合わせて抽出された20～75歳の一般市民2,000人に回答協力を依頼し、1,757人（平均年齢50.1±15.1歳、女性51.1％）から有効回答を得た。

　かかりつけ医の有無は、「体調が悪いときや健康について相談したいときに、いつも受診する医師はいるか？」という質問に「はい」と答え、その医療機関が大学病院以外である場合に「かかりつけ医あり」と定義した。予防医療については、一般的な生活習慣病やがん、うつ病のスクリーニング、インフルエンザや肺炎球菌などのワクチン接種、および禁煙や体重管理などのカウンセリングの実施率で評価した。

　また、「JPCAT-SF」という評価指標を用いて、回答者がふだん受診している医師のかかりつけ医機能を評価した。JPCAT-SFは100点満点で評価され、点数が高いほどかかりつけ医機能が優れていることを意味する。

　解析の結果、全体の57.5％が「かかりつけ医あり」に該当した。かかりつけ医のある群とない群を比べると、前者は高齢で（平均53.1対45.9歳）、女性の割合が高く（53.9対47.3％）、非就労者が多く（29.7対20.2％）、慢性疾患の有病率が高い（慢性疾患が2つ以上の割合が34.5対11.9％）という差が認められた。

　予防医療の実施について見ると、まず疾患スクリーニングの実施率の平均は、かかりつけ医あり群56.3％、なし群45.0％で、住民属性を調整後の平均差が7.0％（95％信頼区間4.4～9.6）であり、かかりつけ医あり群の方が有意に高かった。ただし、スクリーニングの受診率を対象疾患ごとに見ると、生活習慣病やがんについては全般的に高いものの、うつ病のスクリーニングについては、かかりつけ医なし群で7.8％、あり群でも11.2％であり、かかりつけ医がうつ病の早期発見にあまり寄与していない可能性が示された。

　そのほか、ワクチン接種率の調整後平均差は7.9％（95％信頼区間5.4～10.3）、カウンセリングの実施率は同8.0％（1.6～14.3）であり、いずれもかかりつけ医あり群の方が有意に高かった。スクリーニング、ワクチン接種、カウンセリングの全てを統合した全体的な解析では、かかりつけ医あり群43.9％、なし群33.9％で、調整後平均差は7.2％（5.2～9.1）だった。

　次に、かかりつけ医あり群をJPCAT-SFスコアの四分位で4群に分類し、かかりつけ医なし群と比較した。その結果、JPCAT-SFスコア第1位四分位群（ふだん受診している医師のかかりつけ医機能が低い下位25％）であっても、かかりつけ医なし群よりスコアが有意に高かった〔41.1対33.9%、調整後平均差3.5％（95％信頼区間0.5～6.4）〕。

　この結果から著者らは、「COVID-19パンデミックという特異な状況においても、かかりつけ医を持っていることが予防医療の実施率向上に寄与することが明らかになった」と結論付けている。ただし、うつ病のスクリーニングを受けていた割合が低値であったことから、「かかりつけ医がメンタルヘルスの問題に取り組むことが、パンデミック中およびパンデミック後の重要な課題と言えるのではないか」と述べている。

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）関連の情報をどのような経路で入手したかによって、感染抑止のための予防行動の順守状況に差が見られるとする研究結果が報告された。東北大学大学院歯学研究科歯学イノベーションリエゾンセンターの草間太郎氏らの研究によるもので、詳細は「Healthcare」に3月13日掲載された。

　COVID-19パンデミックの初期から、マスク着用や三密回避などの感染予防行動が繰り返し推奨されてきている。しかし、それらをどの程度順守するかは人によって異なる。草間氏らは、COVID-19関連情報の入手経路が予防行動の順守に影響を与えている可能性を想定して、以下の検討を行った。

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　解析対象は、2020年8～9月に実施した｢日本における新型コロナウイルス問題による社会・健康格差評価研究｣、および2021年2月に実施した｢日本における社会と新型タバコに関するインターネット調査｣という2つのWeb調査に回答した20～79歳の成人1万8,151人（平均年齢51.7±15.9歳、男性51.3％）。

　評価した予防行動は、マスク着用、部屋の換気、ソーシャルディスタンス、混雑回避という4項目。情報源については、人や組織（家族、友人、職場や学校、医療従事者、有名人、専門家、政府、学術機関）、SNS（YouTubeなどの動画共有サイト、LINE、Twitter、Facebook、Instagram）、メディア（Webニュース、新聞、雑誌、本、テレビニュース、テレビの情報番組、ラジオ）という計20種類の利用状況を把握した。そのほかに共変量として、性別、年齢、教育歴、所得、同居者の有無、ヘルスリテラシー（CCHLという指標で評価）に関する質問の回答を得た。

　結果について、まず利用率の高い情報入手経路を見ると、テレビニュースがトップで84.2％であり、Webニュース68.3％、テレビの情報番組66.2％、家族57.8％、新聞53.6％、友人46.4％、政府44.2％と続き、専門家は33.7％で9位、医療従事者は20.8％で13位だった。情報入手経路の下位は、Instagram（7.7％）、本（7.8％）、Facebook（8.9％）、学術機関（10.0％）、Twitter（14.1％）などだった。

　2020年調査における予防行動の順守率は、マスク着用86.2％、部屋の換気46.9％、ソーシャルディスタンス45.4％、混雑回避62.6％であり、2021年調査では同順に89.3％、38.2％、47.2％、61.6％だった。これら4種類の予防行動と情報入手経路との関連を、多変量解析にて前述の共変量を調整して検討した。その結果、以下の有意な関連が認められた。

　Webニュースから情報を得た人は、マスク着用（絶対差7.3％）、部屋の換気（5.5％）、混雑回避（5.5％）という3種類の行動の順守率が有意に高かった。また、Twitterから情報を得た人は、マスク着用（3.8％）、部屋の換気（4.7％）、ソーシャルディスタンス（6.4％）という3種類の行動の順守率が有意に高かった。このほかに、医療従事者、専門家、政府、テレビニュースから情報を得た人は、4種類の予防行動のうちのいずれか2種類の順守率が有意に高かった。

　一方、順守率の低下と有意な関連の見られた情報入手経路もあった。例えば、Instagramから情報を得た人は、マスク着用の順守率が－18.9％、Facebookから得た人はソーシャルディスタンスが－6.8％、有名人から得た人は混雑回避が－4.7％だった。また、新聞から情報を得た人は、マスク着用の順守率が有意に高いが（3.1％）、部屋の換気の順守率は有意に低かった（－2.8％）。

　これらの結果を基に著者らは、「特定の情報源を利用していることが､COVID-19に対する予防行動の順守に関連していることが明らかになった。一方､検討した4種類全ての予防行動の順守と有意に関連していた情報源は観察されなかったことから、各情報源が発信していた情報が網羅的なものでなく、内容にむらがあった可能性がある。全ての人の予防行動を喚起する情報提供体制の構築が重要ではないか」と総括している。