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6月 10 2022 
COVID-19ワクチン接種はメンタルヘルスを改善しない？
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが人々のストレスとなり、メンタルヘルスの悪化につながることが懸念されている。それに対してワクチン接種を受けると、感染や重症化リスクが低下するという安心感から、メンタルヘルスが改善するとの期待がある。しかし実際には、そのような影響は見られないとする研究結果が4月12日、「Neuropsychopharmacology Reports」に短報として掲載された。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らによる報告。
この研究は、企業や医療機関の労働者を対象に、国内でワクチン接種が始まった初期段階で実施された。2021年2月4～10日、および同年6月22～29日に、職業性ストレス簡易調査票（brief job stress questionnaire；BJSQ）を用いたweb調査を行い、ワクチン接種前と接種後で、労働者のメンタルヘルス状態に変化が生じているか否かを検討した。BJSQは18項目からなり、活力の低下、怒りの感じやすさ、倦怠感、不安、うつレベルをスコア化し、18～72点の範囲で評価する。なお、国内では同年2月17日に医療従事者のワクチン先行接種が始まり、6月21日から職域接種がスタートしていた。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。前記2回の調査の両方に回答した948人のうち105人（11.1％）が、2回目の調査時点で少なくとも1回のワクチン接種を受けていた。ワクチン接種を受けていた群は未接種群に比べて、女性や医療福祉従事者、所属組織の規模が大きい労働者が多く、教育歴が長いという差が見られた。また、医療従事者は54.4％が1回以上のワクチン接種済みであるのに対して、非医療従事者ではその割合が5.8％と少なかった。
BJSQのスコアは、ワクチン接種者では1回目の調査が41.8±10.9、2回目の調査が42.0±11.9、未接種者では同順に41.2±11.4、41.2±11.6であり、両群ともに経時的な変化がなく、群間差もなかった（反復測定分散分析による時間と群間の交互作用P＝0.833）。性別や年齢、婚姻状況、教育歴、慢性疾患、所属組織の規模、業種、医療従事者か非医療従事者かを調整後も、ワクチン接種者は41.4±1.7、42.4±1.8、未接種者43.3±1.2、43.4±1.2であり、ワクチン接種の有意な影響は認められなかった（P＝0.446）。また、BJSQのサブスケールである、活力の低下、怒りの感じやすさなどを個別に検討しても、有意性は確認されなかった。
この結果を基に著者らは、「COVID-19ワクチン接種は、日本人労働者のメンタルヘルスに顕著な影響を与えないと考えられる。よって組織管理者は、ワクチン接種率が上昇した後も、従業員にメンタルヘルスケアの提供を続けることが重要」と結論付けている。なお、結果がネガティブであったことに関して、ワクチンの有効性が今ほど周知されていない時期の調査であることや、2回目の接種を終えていない人が含まれていたことなどが、背景にあるのではないかとの考察が述べられている。また、パンデミックに伴いCOVID-19感染の恐れとは異なる、社会経済的問題のためにメンタルヘルスに影響が及んでいた可能性もあるという。
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6月 10 2022 
定期的に歯科受診している人は動脈硬化が進んでいない――大迫研究
歯が痛いなどの症状の有無にかかわらず定期的に歯科を受診している人は、動脈硬化があまり進行していないというデータが報告された。東北大学大学院歯学研究科加齢歯科学分野の小宮山貴将氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Periodontal Research」に4月6日掲載された。
口の中の健康状態と動脈硬化性疾患リスクとの関連を示した研究報告は少なくない。しかし、定期的な歯科受診と動脈硬化との関連の有無は明らかでない。小宮山氏らは、岩手県花巻市大迫町で行われている地域住民対象疫学研究「大迫研究」のデータを用いてこの点を検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。大迫研究は1986年にスタートした循環器疾患に関する長期前向きコホート研究。今回の検討では、55歳以上の大迫研究参加者のうち、歯科関連指標と頸動脈エコー検査の結果がそろっている602人（平均年齢66.0±7.3歳、男性37.7％）を対象とする横断的解析を行った。なお、頸動脈エコー検査で内膜中膜複合体肥厚が1.1mm以上、またはプラークが認められた場合に、「アテローム性動脈硬化の所見あり」と定義した。
602人中100人（16.6％）が症状の有無にかかわらず定期的に歯科受診しており、その他は症状のある時のみ受診していた。残存歯数が20本以上の人は306人（50.8％）で、動脈硬化の所見が認められたのは117人（19.4％）だった。
動脈硬化所見の有無で比較すると、所見あり群は高齢で、男性や収縮期血圧高値者、降圧薬服用者の割合が高く、肥満者は少なかった。飲酒・喫煙習慣や拡張期血圧、糖尿病、脂質異常症の割合、教育歴は有意差がなかった。
定期的に歯科受診している人の割合は、動脈硬化所見あり群が10.3％、所見なし群は18.1％であり、有意差が認められた（P＝0.04）。また、歯周病の有無や重症度、および残存歯数にも有意差が見られた。一方、歯槽骨吸収の程度は、動脈硬化所見の有無で差がなかった。
ロジスティック回帰分析にて、年齢、性別、BMI、現病歴、血圧、喫煙・飲酒習慣、教育歴などを調整後、定期的に歯科受診していないことは、動脈硬化所見ありの独立した関連因子として抽出された〔オッズ比（OR）2.16（95％信頼区間1.03～4.49）〕。
また、米疾病対策センター/米国歯周病学会の定義に基づく重度の歯周病があることも、動脈硬化所見を有することと独立して関連していた〔歯周病なし～軽度歯周病を基準としてOR4.26（1.01～17.5）〕。中等度の歯周病と動脈硬化所見との関連は有意でなかった〔OR2.48（0.61～10.1）〕。
残存歯数に着目すると、10～19本の場合に動脈硬化所見ありとの関連が有意だった〔残存歯数20本以上を基準としてOR1.77（1.004～3.12）〕。残存歯数が1～9本の場合は有意でなかった〔OR0.96（0.52～1.80）〕。
著者らは、本研究が横断研究であり因果関係は不明であること、動脈硬化進行に影響を及ぼし得る身体活動量などの因子を考慮していないことなどを、解釈上の限界点として挙げている。その上で、「歯科を定期的に受診しないこと、および重度の歯周病を有することが、アテローム性動脈硬化の所見を認めることと有意に関連していた。定期的な歯科受診勧奨を、動脈硬化進展抑制のための介入戦略の一つとして考慮すべきではないか」と結論付けている。
なお、残存歯数が10～19本の場合に動脈硬化所見との関連が有意であり、1～9本では非有意であったことの背景として、残存歯数10～19本だった人の92.3％に中等度～重度の歯周病が存在していたことから、「現在の歯周組織の炎症がアテローム性動脈硬化の進展に関与している可能性もある」との考察を加えている。
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