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6月 20 2022 
仕事での身体活動とは別に余暇での運動が大切――産業医大
仕事などによる身体活動量が多い人も、余暇時間に短時間でも運動をした方が、健康には良い可能性を示唆するデータが報告された。産業医科大学産業生態科学研究所の菅野良介氏、池上和範氏、大神明氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Sports and Active Living」に2月24日掲載された。
座位中心の生活よりも体を動かす生活の方が、健康に良いことは広く知られている。ただし、仕事などでの身体活動と、健康や体力の維持を目的とした運動とで、健康への影響が異なるのかどうかはよく分かっていない。菅野氏らはこの点について、産業医科大学が行っている「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行下における労働者の生活、労働、健康に関する調査（CORoNaWork研究）」のデータを用いて検討を行った。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。CORoNaWork研究は、COVID-19パンデミック第3波の拡大局面にあった2020年12月に、20～65歳の有職者を対象にオンライン調査として実施された。調査会社の登録者データベースから、性別、年齢、地域、職業を人口構成比に合わせて調整し抽出した3万3,087人に回答協力を依頼して、2万7,036人から有効回答を得た。解析対象者の主な特徴は、平均年齢47.0±10.5歳、男性51.1％で、49.8％がデスクワークであり、78.7％はテレワークを行っていなかった。
調査項目として、余暇時間に行う運動の時間、および仕事を含めた身体活動時間を質問するとともに、米疾病対策センター（CDC）による評価指標の日本語版である「CDC HRQOL-4」により健康関連の生活の質（HRQOL）を把握した。なお、CDC HRQOL-4は、主観的健康観（5点満点のリッカートスコア）と、過去30日間の身体的・精神的に不健康だった日数、および、活動が制限された日数で健康状態を評価する。
解析の結果、余暇時間の運動については「ほとんど行わない」が49.9％を占め、1日29分以下が22.6％、30～59分が15.6％、1時間以上が11.8％だった。一方、仕事を含めた身体活動時間については「ほとんど行わない」が30.0％であり、前記と同順に17.6％、15.7％、11.3％であって、1日2時間以上も25.3％を占めた。CDC HRQOL-4の主観的健康観は3.48±0.93であり、27.4％が過去30日間の身体的不健康だった日が5日以上と回答。精神的不健康だった日が5日以上の割合は25.9％、活動が制限された日が5日以上の割合は13.6％だった。
余暇時間の運動、および、仕事を含めた身体活動の時間と、主観的健康観との関連を、結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、職業、勤務時間、テレワークの頻度、教育歴）で調整後に検討。その結果、運動や身体活動を「ほとんど行わない」群に比べて、余暇時間の運動や仕事を含めた身体活動を少しでも行っている群の方が、主観的健康観が高いことが分かった。
次に、過去30日間の身体的不健康の日が5日以上であることとの関連を検討。すると、余暇時間の運動については、「ほとんど行わない」群に比べ、短時間でも運動を行っている群の方が、身体的不健康の日が5日以上あることのオッズ比（OR）が有意に低かった。ところが、仕事を含めた身体活動については、その時間が1日に119分以下の場合、オッズ比の有意な低下が認められなかった。さらに、仕事を含めた身体活動の時間が1日に120分以上の場合はオッズ比が有意に高かった〔OR1.11（95％信頼区間）1.03～1.20〕。
精神的不健康の日が5日以上であることとの関連についても、同様の結果が得られた。すなわち、余暇時間の運動については、「ほとんど行わない」群に比べ、短時間でも行っている群の方が、精神的不健康の日が5日以上あることのオッズ比が有意に低い一方、仕事を含めた身体活動の時間が1日に119分以下の場合、オッズ比の有意な低下が認められず、かつ、その時間が1日に120分以上の場合はオッズ比が有意に高かった〔OR1.16（95％信頼区間）1.08～1.25〕。
活動が制限された日が5日以上であることとの関連については、余暇時間の運動が1日59分以下ではオッズ比の有意な低下が認められたが、60分以上では非有意であり、仕事を含めた身体活動の時間は、その時間の長短にかかわらず非有意だった。
このほか本研究からは、仕事を含めた身体活動の時間が1日120分以上の人のほぼ半数（49.3％）が、余暇時間の運動をほとんど行っていないことが明らかになった。著者らは、「余暇時間の運動は仕事を含めた身体活動よりも、HRQOLとより強く関連していた。運動習慣のない労働者に、たとえ短時間でも毎日運動するよう推奨することが、健康増進と仕事のパフォーマンス向上につながる可能性がある」と結論付けている。
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6月 20 2022 
長寿を望まないと短命になる？――日本人4万人、25年の縦断解析
長生きを望まない人は実際に短命になってしまう可能性を示すデータが報告された。日本人約4万人を四半世紀にわたり追跡した結果であり、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の辻一郎氏らによる論文が「Journal of Epidemiology」に5月5日掲載された。
この研究は、地域住民対象の疫学研究である「宮城県コホート研究」のデータを用いて行われた。宮城県コホート研究では、1990年に同県内の14市町村に住む40～64歳の住民全員5万1,921人を登録して、その後の健康状態を長期間追跡している。ベースライン時点で行ったアンケートで、「寿命についてどのように考えていますか」という質問に対して、「長いほどよい」「平均寿命ぐらいが良い」「平均寿命より短くてもよい」という回答から三者択一で選んでもらっていた。今回の研究では、その回答と実際の死亡リスクとの関連を調査した。
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「短くてもよい」群は「長いほどよい」群に比較し、若年で、女性が多く、教育歴が長いという有意差が見られた。また、生活習慣に関しても、「短くてもよい」群は男女ともに、喫煙者率が高く、睡眠時間が短く、ウォーキングや朝食を食べる習慣が少ないという点で有意差があり、女性では習慣的飲酒者の割合も高かった。
1990～2015年の25年間、87万688人年の追跡で、8,998人（22.6％）が死亡した。年齢、性別、婚姻状況、教育歴を調整後、「長いほどよい」群に比較し「短くてもよい」群の全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクは有意に高いことが明らかになった〔ハザード比（HR）1.12（95％信頼区間1.04～1.21）〕。追跡開始から最初の2年以内の死亡を除外した解析の結果もほぼ同様であり、ベースライン時点の健康状態が、希望寿命と死亡リスクとの関連に影響を及ぼしている可能性は低いと考えられた。
死因別に検討すると、がん死〔HR1.14（同1.00～1.29）〕と自殺〔HR2.15（同1.37～3.38）〕による死亡リスクは、全死亡での検討結果と同様、「長いほどよい」群に比較し「短くてもよい」群の方が有意に高かった。一方、心血管死、肺炎による死亡、事故死については有意なリスク差が見られなかった。
全死亡のリスクを、年齢、性別、婚姻状況、教育歴で層別化してサブグループ解析を行ったところ、性別を除き交互作用は全て非有意であり、結果に一貫性が認められた。性別に関しては、女性において全死亡リスクとの関連が非有意となった〔「長いほどよい」群に比較し「短くてもよい」群がHR1.04（同0.93～1.16）、交互作用P＝0.049〕。
媒介分析の結果、希望寿命と死亡リスクの関連のうち30.4％が生活習慣で説明できることが分かった。生活習慣をより細かく分けて検討すると、喫煙が両者の関連の17.4％を媒介し、その他、BMIが4.4％、歩行時間が4.1％、飲酒が3.8％、朝食欠食が3.8％と計算された。
著者らによると、希望寿命と死亡リスクとの関連を前向きに検討した研究はこれまでに1件のみであり、その研究の対象は高齢者のみでサンプル数が少なく、また追跡期間が限られていて交絡因子もあまり考慮されていなかったという。それに対して本研究は、より多数の若年者層を長期間追跡し、多くの交絡因子を調整している点が特徴とのことだ。
結論としては、「国内の一般住民対象前向きコホート研究から、希望寿命と全死亡リスクとの有意な関連が示された。この関連は、不健康な生活習慣によってある程度は説明可能だが、他の要因は不明であり、より詳細な研究が必要とされる」と述べられている。
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6月 20 2022 
笑いは体にも心にも良い――メタボ因子のある日本人でのRCT
笑うことは、体と心の双方に良い影響を及ぼすことを示す研究データが報告された。福島県立医科大学疫学講座の舟久保徳美氏、大平哲也氏らが、国内3カ所でメタボリックシンドローム（MetS）リスクのある地域住民を対象に行った、無作為化比較試験（RCT）の結果であり、詳細は「BMC Geriatrics」に4月23日掲載された。
近年、笑うことがメンタルヘルスだけでなく身体的健康にも良い影響を与えることを示した研究報告が増えている。ただ、多くの研究は、同一対象の介入前と介入後の変化を評価したものであり、また、メンタルヘルスと身体的健康という双方への影響を同時に検討した研究は少ない。それに対して大平氏らの研究は、200人以上の地域住民を介入群と対照群に分けて、笑いによる体と心への影響を、多施設共同RCTで評価した点が特徴と言える。
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介入群に対しては、プロの噺家による落語の鑑賞、笑いヨガの実践、笑いと健康に関する講義などで構成された90分のプログラムを受ける機会が、12週間で8～10回提供された。このプログラム提供期間の前後での、BMIや健康関連の生活の質（HRQOL）、主観的ストレス・幸福感、うつ症状（GDS-15）などの変化を評価した。ベースライン時点で介入群と対照群の間に、年齢、性別（女性の割合）、BMI、飲酒・喫煙・運動習慣、笑う頻度、および、ストレスやうつ状態などのメンタルヘルス関連指標の有意差はなかった。
年齢、性別、MetS構成因子該当数、処方薬剤数、研究地域などの影響を調整後、介入群は対照群よりも、複数の評価指標の大きな改善が認められた。例えば、体重（P＝0.008）、BMI（P＝0.006）の低下幅は介入群の方が有意に大きかった。また、主観的ストレス（P＝0.004）、主観的幸福感（P＝0.002）、楽観主義（P＝0.03）のスコアも、介入群の改善幅の方が有意に大きかった。
さらに、HRQOLで把握した健康関連の生活の質のうち、身体的側面を表すPCSスコアもやはり、介入群の改善幅の方が有意に大きかった（P＝0.04）。加えて、このPCSスコアの変化とBMIの変化との間には、有意な負の相関が認められた（r＝－0.19、P＝0.04）。
著者らは、本研究は自主的に応募した参加者を対象としているため、笑いに興味のある人の多い集団であった可能性があるという選択バイアスの存在など、解釈上の留意点が存在するとしている。その上で、「笑うことがストレスを軽減してメンタルヘルスを改善することにより、メタボリックシンドロームのリスク因子を持つ人の体重を減らすのに役立つのではないか」と結論付けている。
なお論文中では、「声を出して笑うことによって消費エネルギー量が10～20％増加すると報告されており、笑いが有酸素運動としての効果も発揮するのではないか」との文献的考察も加えられている。また、介入群に割り付けられた人は、介入中に他者との出会いの機会が大幅に増加するという変化も認められたという。
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肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか？
今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。
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6月 20 2022 
体重が実際より重いと思っている人は筋量で評価したサルコペニアに該当する可能性が高い――大阪府摂津市での研究
サルコペニアとは筋量や筋力が低下し、疾患や要介護のリスクが高い状態である。自分の体重が実測値よりも重いと思っている人はサルコペニアの診断基準の1つである低筋量に該当する可能性が高いことを示す研究結果が報告された。医薬基盤・健康・栄養研究所 身体活動研究部の中潟崇氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Physiological Anthropology」に5月5日掲載された。
体重の自己認識の誤り（実際より軽い、または重いとの誤解）が、さまざまな疾患のリスクと関連していることが報告されている。ただし、自己認識の誤りと筋量との関連はまだ報告がないため、中潟氏らは大阪府摂津市の地域住民を対象とした、大阪府との共同事業「大阪府健康格差の解決プログラム促進事業」で得られた研究データを解析し、この点を検討した。
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研究参加者に、まず自分の体重を0.1kg単位で申告してもらい、その後に体重を測定。自己申告の体重から実測値を減算して誤差を割り出し、その誤差の幅を実測値に対する比率として評価した。例えば、自己申告が65.0kgで実際の体重が66.0kgの場合、〔－1.0÷66.0×100＝－0.51〕で、誤差は－0.51％。
参加者全体の誤差は、中央値0.9％（四分位範囲－0.3～2.0）だった。体重の過小評価から過大評価の幅で男女ごとに3群に分類すると、過小評価群は中央値－0.8％（過小評価）、中央群は同0.9％（過大評価）、過大評価群は2.4％（過大評価）だった。平均BMIは同順に、23.5、22.3、21.6で、自分の体重を過大評価している群は、実際のBMIが低い傾向だった。
SMIがサルコペニア基準値未満の割合は、全体では前述のように9.3％であり、これを3群別に見ると、過小評価群から順に、4.6％、6.8％、16.6％となった。つまり、自分の体重が実際よりも重いと思っている人ほど、低筋量に該当する割合が高かった。
次に、年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、自己申告に基づく体力・健康度・社会経済的状況の影響を調整し、中央群を基準として、SMIがサルコペニア基準値未満に該当するオッズ比を計算。結果、過大評価群はオッズ比2.37（95％信頼区間1.03～5.44）とオッズ比が統計的に有意に高かった。過小評価群はオッズ比0.97（同0.34～2.86）で、中央群と有意差は見られなかった。
以上より、自分の体重が実際よりも重いと思っている40歳以上の日本人は、サルコペニアの診断基準の1つである低筋量に該当するオッズ比が2.37倍高いことが明らかになった。著者らは、「われわれの研究結果は、人々が自分自身の体重を正しく認識することへの働きかけが、公衆衛生上の重要な戦略である可能性を示唆している」と結論付けている。
なお、体重の過大評価が低筋量に該当する可能性が高いことの理由として、著者らは「横断研究のためこれらの因果関係は不明であるが、体重を過大申告する人はBMIが低い傾向にあり、このことはエネルギー摂取量がエネルギー必要量を下回っている可能性があること、また、体重測定をあまり行わない人ほど誤差が大きくなることなどの影響があるのではないかと考察している。
医薬基盤・健康・栄養研究所は、医薬基盤研究所（大阪府茨木市）と国立健康・栄養研究所（東京都新宿区）が平成27年に統合されて国立研究開発法人としてスタートを切り、今年度中に著者らの所属する国立健康・栄養研究所が現在の東京から本研究が行われた大阪府摂津市に移転予定。中潟氏らは健康な日本人を対象とした腸内細菌叢に関する研究も展開しており、「移転後の北大阪健康医療都市（健都）からも、日本人の健康寿命延伸に資するエビデンスを発信していきたい」と述べている。
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参考情報:リンク先、大阪府／働く世代からのフレイル予防動画、国立健康・栄養研究所／腸内細菌叢データベース
HealthDay News 2022年6月13日
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