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10月 11 2022 
日本人では内臓脂肪が多いほどインフルエンザ罹患リスクが高い
日本人では内臓脂肪が多いほどインフルエンザに罹患しやすいことを示唆するデータが報告された。木下佳大氏〔弘前大学大学院医学系研究科社会医学講座、花王（株）〕、大里直樹氏（花王）、井原一成氏（弘前大学大学院医学系研究科社会医学講座）らの研究の結果であり、「PLOS ONE」に7月26日、論文が掲載された。
肥満は免疫反応を低下させて感染症リスクを高めると考えられており、BMIとインフルエンザ罹患率との有意な関連も報告されている。ただしBMIの値には脂肪量だけでなく筋肉量も反映されており、さらに種々の疾患のリスクとの関連は皮下脂肪よりも内臓脂肪の影響が大きいことが知られている。よって、インフルエンザに関してもBMIより、内臓脂肪の方がリスクとの関連が強い可能性が考えられるが、それを検討した研究は報告されていない。また、肥満とインフルエンザの関連を示した研究も主として欧米で実施されたものであり、アジア人での知見は少ない。そこで木下氏らは、弘前大学が行っている住民対象疫学研究「岩木健康増進プロジェクト・プロジェクト健診」のデータを用いてこの点を検討した。
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過去1年間でインフルエンザに罹患していたのは119人（11.4％）だった。インフルエンザに罹患していた群は、対照群に比べて若年で（P＝0.024）、世帯規模が大きく（P＝0.036)、高血圧の頻度が低かった（P＝0.042）。性別（女性の割合）や喫煙・飲酒・運動習慣、教育歴、糖尿病・脂質異常症の有無、およびBMIは、群間に有意差がなかった。
次に、内臓脂肪面積（VFA）に基づき全体を4群に分け、インフルエンザ罹患リスクに影響を及ぼし得る交絡因子（年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、世帯人員、教育歴、高血圧・糖尿病・脂質異常症の有無、健康状態の自己評価スコア）を調整の上、罹患状況を比較検討した。その結果、VFAが大きいほどインフルエンザにかかりやすいことが分かった。具体的には、VFA100cm2未満の群を基準とすると、VFA100～150cm2未満ではオッズ比（OR）1.62（95％信頼区間0.84～3.12）、150～200cm2未満ではOR1.97（同0.71～5.45）、200cm2以上ではOR5.03（1.07～23.6）であり、傾向性P値が0.049と有意だった。
続いて、BMIに基づき全体を4群に分け、同様の交絡因子を調整後に検討したところ、インフルエンザ罹患との有意な関連は認められなかった。具体的には、BMI25未満の群を基準として、BMI25～30未満ではOR0.84（0.45～1.56）、30～35未満ではOR0.54（0.13～2.32）、35以上ではOR0.44（0.04～4.62）であり、傾向性P値が0.356と非有意だった。
2020年の健診データを用いて行った解析からも、上記と同様の関係が認められた。
著者らは本研究を、内臓脂肪面積とインフルエンザ罹患との関連を検討した初の研究と位置付け、論文の結論を「日本人成人では内臓脂肪蓄積がインフルエンザ罹患リスクと関連のあることが示唆される」とまとめている。なお、欧米での先行研究ではBMI高値がインフルエンザリスクであることが示されているが、本研究ではBMIとの関連が非有意だった。この違いの理由について著者らは、「アジア人はBMIがそれほど高くなくても内臓脂肪蓄積に対する感受性が高いことが一因ではないか」との考察を述べている。
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肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか？
今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。
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10月 11 2022 
生活保護を受けている高齢者は自殺リスクが高い可能性
近年、国内の自殺者数は一時期よりは減少したものの、高齢者では高止まりしている。そしてさらに、生活保護を受給している高齢者の自殺リスクは、非受給者よりも有意に高いことを示すデータが報告された。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科健康推進歯学分野の木野志保氏（研究時の所属は京都大学大学院医学研究科社会疫学分野）らが、日本人高齢者を対象に行った調査の結果であり、詳細は「Journal of Epidemiology and Community Health」に7月20日掲載された。
高齢者の自殺リスクを高める主な原因は、健康問題と貧困の二つと考えられている。生活保護を受けることは貧困を意味しているが、これまでのところ、生活保護を受給している高齢者の自殺リスクは十分に検討されていない。そこで木野氏らは、全国の自治体が参加して行われている「日本老年学的評価研究（JAGES）」の2019年調査の回答者のデータを用いて、横断的な解析を行った。
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「今までの人生の中で、本気で自殺をしたいと考えたことがありますか」との質問により自殺念慮を抱いた経験の有無を把握し、また、「今までに自殺しようとしたことがありますか」との質問によって自殺未遂経験の有無を把握した。その結果、自殺念慮を抱いた経験がある人は772人（4.8％）、自殺未遂の経験のある人は355人（2.2％）だった。なお、質問に「答えたくない」と回答した人は解析対象から除外されている〔自殺念慮については1,100人（6.30％）、自殺未遂については861人（4.93％）〕。
生活保護受給状況別に比較すると、非受給者は自殺念慮の経験ありが4.6％であるのに対して、受給者は14.9％に上った。また自殺未遂の経験ありの割合も同順に2.1％、9.9％と、後者の方が高かった。自殺リスクに影響を及ぼし得る因子〔年齢、性別、世帯員数、教育歴、世帯収入、うつ症状（GDS15スコア5以上）、手段的日常生活動作（IADL）、併存疾患数、居住している自治体など〕を調整後も、生活保護受給者は自殺念慮や自殺企図の経験のある割合が有意に高かった。
具体的には、生活保護受給者で自殺念慮を抱いた経験のある割合は非受給者より47％高く〔有病率比（PR）1.47（95％信頼区間1.02～2.13）〕、自殺未遂経験のある割合は91％高かった〔PR1.91（同1.20～3.04）〕。生活保護の受給以外では、うつ症状を有することが自殺念慮（PR4.00）と自殺未遂（PR3.26）の経験の双方と有意な関連があった。また、併存疾患が三つ以上あることは自殺念慮の経験と有意な関連があった（PR1.25）。
一方、教育歴の長さは、自殺念慮や自殺未遂の経験が少ないことと有意な関連があり、同居している家族の多さは、自殺念慮の経験が少ないことと有意な関連があった。なお、性別は、自殺念慮、自殺未遂のいずれとも有意な関連がなかった。
著者らは結論として、「国内で生活保護を受けて暮らしている高齢者は自殺リスクが高い可能性がある。今後はその要因を特定し、エビデンスに基づく政策立案に反映させていく必要がある」と総括している。なお、「この研究は生活保護の受給の有無と自殺念慮や自殺未遂経験とを同時に調査しているため、両者の因果関係は分からない点に注意を要する。生活保護を受けている状況が自殺のリスクとなる可能性もあるし、自殺のリスクが高まるような状況が生活を困窮させ、生活保護に至る可能性もある」と付け加えている。また、両者の関連のメカニズムについて、既報研究を基に以下のような考察を述べている。
まず、生活保護受給者に対しては根強い偏見や差別が存在するため、差別的な扱いを受けてメンタルヘルスを悪化させやすい可能性が考えられるという。また身体的な疾患は自殺の大きなリスク要因であることが知られているが、生活保護受給者などの社会経済的なストレスを抱えている人は大量飲酒や喫煙など、健康に悪影響のある行動の頻度が高く、慢性疾患の有病率が高いことが報告されており、そのため自殺リスクも高い可能性も考えられるとしている。
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10月 11 2022 
透析開始2週後の高BMIが死亡リスクの低さと関連――国内単施設での検討
透析導入時点のBMI低値は死亡リスクの高さと関連する一方、透析開始2週間後のBMI高値は死亡リスクの低さと関連するというデータが報告された。中東遠総合医療センター腎臓内科の稲垣浩司氏らの研究によるもので、結果の詳細は「PLOS ONE」に6月24日掲載された。
肥満は代謝性疾患や心血管疾患、慢性腎臓病（CKD）のリスク因子だが、一方で高齢者や一部の慢性疾患患者ではBMI高値の方が死亡リスクが低いという、「肥満パラドックス」と呼ばれる現象が見られることが知られている。日本人透析患者でも、BMIが低いほど死亡リスクが高いとする報告がある。ただし、BMI高値が死亡リスクの低さと関連することは示されていない。また透析患者のBMIは体液量によって大きく変動するため、どの時点でBMIを評価するかによって、死亡リスクとの関連性が異なる可能性がある。そこで稲垣氏らは、初回透析時のBMI、および、体液過剰が是正されたと考えられる透析開始2週間後のBMIと、全死亡のリスクとの関係を検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。同院で2013～2019年に維持血液透析を開始した20歳以上の患者284人のデータを後方視的に解析。エンドポイントは、腎移植の施行、追跡不能、または2022年2月の追跡終了までの全死亡とした。なお、追跡期間が3カ月未満の18人は解析から除外した。解析対象者266人の平均年齢は68.9±12.0歳、男性が66.5％で、54.1％は糖尿病、31.2％は心血管疾患を有していた。
初回透析時の平均BMIは23.3±4.24で、BMI18.5未満の「低値群」が8.3％、18.5～23.9の「正常群」が55.6％、24以上の「高値群」が36.1％を占めていた。透析開始2週間後は、平均BMIが22.0±3.80であり、低値群18.4％、正常群54.9％、高値群26.7％と、全体的にBMIが低下していた。また、足浮腫を認める患者は初回が58.3％、2週間後が12.8％であり、心胸郭比は同順に、54.6±6.98％、52.4±6.57％だった。
平均3.89±2.12年の追跡で30.1％が死亡。3年死亡率を初回透析時のBMIカテゴリー別に見ると、低値群40.4％、正常群16.4％、高値群10.5％であり、低値群は他の2群より有意に死亡率が高かった。透析開始2週間後のBMIカテゴリー別では、低値群28.5％、正常群17.7％、高値群4.5％であり、高値群は他の2群より有意に死亡率が低かった。
次に、単変量解析によって死亡率と有意な関連が認められた因子（年齢、BMIカテゴリー、収縮期血圧、eGFR、心血管疾患の既往など）、および性別、糖尿病の影響を調整したCox回帰分析を施行。その結果、初回透析時のBMI低値群は、正常群に比べて有意に死亡リスクが高いことが示された〔ハザード比（HR）2.39（95％信頼区間1.13～5.03）〕。BMI高値群は正常群と有意差がなかった〔HR0.72（同0.40～1.29）〕。
一方、透析開始2週間後のBMIに関しては、低値群は正常群との差が有意でなくなり〔HR1.43（同0.81～2.53）〕、高値群の死亡率は正常群より有意に低くなっていた〔HR0.38（同0.18～0.81）〕。なお、65歳以上の高齢者のみで検討すると、BMI高値群ではより大きなリスク低下が示された〔HR0.23（同0.09～0.61）〕。
著者らは、「初回透析時のBMI低値は死亡リスクの高さと関連し、透析開始2週間後のBMI高値は死亡リスクの低さと関連しており、高齢者ではこの関連が顕著だった」とまとめている。また、「体液過剰是正後のBMI高値は、高齢者や慢性疾患患者での死亡リスクの低下との関連が示唆されている筋肉量や脂肪量の多さを表していると考えられる。よって本研究の結果は、透析患者においても十分な栄養と身体活動が、予後改善に寄与する可能性を示唆している」と述べている。
糖尿病性腎症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。
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10月 11 2022 
COVID-19感染リスクを過小/過大評価する人の特徴――高齢日本人での検討
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に罹患するリスクを過小評価しがちな人と、その反対に過大評価しがちな人の特徴が明らかになった。京都大学大学院医学研究科社会疫学分野の竹村優太氏らが、日本人高齢者を対象に行った調査の結果であり、詳細は「SSM – Population Health」9月号に掲載された。
COVID-19対策には適切なリスク評価が重要であり、リスクを過小評価する楽観的認識は、予防対策の軽視による感染リスクの上昇につながりかねない。反対にリスクを過大評価する悲観的認識は、精神的ストレスによる健康上の問題につながりかねない。高齢者はCOVID-19罹患率が高く重症化しやすいため、楽観/悲観的認識に基づく予防対策の差異の影響が、より大きく現れる可能性がある。そこで竹村氏らは、日本人高齢者を対象とする調査を行い、COVID-19罹患リスクを過小/過大評価しやすい人の特徴の把握を試みた。
COVID-19に関する治験・臨床試験（新しい治療薬）情報はこちら
郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。この研究は、全国の自治体が参加して行われている「日本老年学的評価研究（JAGES）」の一環として実施された。2020年11月30日～2021年2月8日に、11の市区町村から65歳以上で要介護認定を受けていない一般住民2万4,613人を無作為に抽出し、調査協力を依頼。1万8,238人（74.1％）から回答を得た。データ欠落者などを除外し、1万8,045人を解析対象とした。解析対象者の主な特徴は、平均年齢75.7±6.5歳、女性52.5％で、70％以上が何らかの慢性疾患を有しており、86.5％は日常生活に介助を必要としない自立した生活を送っていた。
「緊急事態宣言期間中（2020年4～5月）、あなた自身が新型コロナウイルスに感染する可能性はどの程度あると感じていましたか」との質問に四者択一で回答してもらった。回答の割合は、「まったくない」が8.8％、「あまりない」37.5％、「多少ある」42.9％、「かなりある」7.1％となった（無回答など3.7％）。1つ目を選んだ人を楽観的、4つ目を選んだ人を悲観的と定義し、2つ目および3つ目を選んだ人を対照群として、多項ロジスティック回帰分析により、楽観/悲観的認識と関連のある因子を検討した。
まず、基本的な属性との関連については、年齢が高いほど楽観的認識が強いという関連があった〔オッズ比（OR）1.05〕。ただし、年齢と悲観的認識との関連は非有意だった。性別や配偶者の有無は、楽観/悲観的認識の双方と関連がなかった。
社会経済的要因については、教育歴が長いことは楽観的認識の弱さと関連し（OR0.72～0.76）、悲観的認識とは関連がなかった。主観的な所得の高さは楽観的認識の強さと関連し（OR1.10）、悲観的認識とは関連がなかった。有職者であることは悲観的認識の強さと関連し（OR1.81）、楽観的認識とは関連がなかった。
自己申告による慢性疾患のうち、糖尿病患者は楽観的認識が強く（OR1.11）、心疾患患者は楽観的認識が弱かった（OR0.72）。また、呼吸器疾患患者は悲観的認識が強かった（OR1.54）。脳卒中やがんは楽観/悲観的認識ともに、有意な関連がなかった。老年期うつ病評価尺度（GDS15）で評価したうつレベルの高さは、楽観的認識の弱さ（OR0.69～0.73）、悲観的認識の強さ（OR1.37～1.91）の双方と関連していた。
居住地域の社会的な絆の強さは悲観的認識の弱さと関連し（OR0.94）、楽観的認識とは関連がなかった。そばに相談相手がいることは楽観的認識の弱さと関連し（OR0.82）、悲観的認識とは関連がなかった。ボランティアやスポーツ、趣味などの社会参加の頻度は、楽観/悲観的認識ともに有意な関連がなかった。
行動をとる上で最も参考にしていた情報ツールとの関連については、テレビのニュース番組を参考にしていた人は楽観的認識が弱く（OR0.79）、悲観的認識が強かった（OR1.22）。テレビの情報番組を参考にしていた人は楽観的認識が弱く（OR0.84）、悲観的認識とは関連がなかった。インターネット情報を参考にしていた人は悲観的認識が強く（OR1.22）、楽観的認識とは関連がなかった。行政から発信される情報を参考にしていた人は楽観的認識が弱く（OR0.94）、悲観的認識とは関連がなかった。医療スタッフを参考にしていた人は悲観的認識が強く（OR1.60）、楽観的認識とは関連がなかった。家族や友人の情報を参考にしたことは、楽観/悲観的認識ともに有意な関連がなかった。
以上、一連の結果を基に著者らは、「高齢、教育歴が短い、経済的に恵まれている、および糖尿病といった因子を持つ人はCOVID-19罹患リスクを過小評価する傾向がある。これらの人に対しては、感染リスクを強調して伝えるべきかもしれない。一方、うつ傾向のある人や有職者はリスクを過大評価する傾向があり、感染予防対策をしっかり行えばあまり不安がらなくても良いといったアドバイスが必要かもしれない」とまとめている。
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