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11月 07 2022 
明るい寝室で寝ることが肥満やうつ症状、全身性炎症と関連
約3,000人の一般住民を対象に、睡眠中の寝室の明るさと健康指標との関連を検討した研究（平城京スタディ）から、明るい寝室で寝ている人には、肥満、脂質異常、全身性炎症、うつ症状、睡眠障害が多いという結果が報告された。奈良県立医科大学疫学・予防医学講座の大林賢史氏らの研究であり、詳細は「Environmental Research」に9月21日掲載された。
寝室の明るさが健康リスクとなる可能性を示した研究は、過去にも報告されているが、それらは対象者数が限られていた。今回、大林氏らが実施した研究は、奈良県に居住する40歳以上の一般成人3,012人を対象とする大規模な疫学研究であり、照度計を用いて2日間にわたり睡眠中の寝室の明るさを測定した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。解析対象は、照度計の設置位置が適当でないと判断された対象者などを除く2,947人（平均年齢69.3±7.8歳、女性60.6％）。睡眠中の寝室照度の中央値は1.0ルクスだった。照度の四分位値で全体を4群に分類すると、第1四分位群は0.2ルクス未満、第2四分位群は0.2～1.0ルクス、第3四分位群は1.0～4.0ルクス、第4四分位群は4.0ルクス以上だった。
これら4群の健康指標を比較すると、以下の有意な関連が認められた。睡眠中の寝室照度が明るい群ほど、BMI、腹囲長、中性脂肪が有意に高値であり、HDL（善玉）コレステロールは有意に低値だった。また、睡眠障害（ピッツバーグ睡眠スコア6点以上）やうつ症状（老年期うつ尺度スコア6点以上）の割合が有意に高かった。これらの健康指標に影響を及ぼし得る因子（年齢、性、喫煙・飲酒・運動習慣、収入、教育歴、入床時刻、就床時間、睡眠薬・抗うつ薬の使用など)を調整した多変量解析でも、睡眠中の寝室の明るさがさまざまな健康リスクとなっている可能性が浮かび上がった。
第4四分位群（最も寝室が明るい上位25パーセント）は第1四分位群（最も寝室が暗い下位25パーセント）に比べて、BMI（P＝0.007）、腹囲長（P＜0.001）、LDL（悪玉）コレステロール（P＝0.015）が有意に高く、睡眠障害の割合も有意に高かった〔第4四分位群ではオッズ比（OR）1.43（95％信頼区間1.14～1.79）〕。さらに、10ルクスをカットオフ値として二群に分けて比較すると、寝室の明るさが明るい群は前述の指標に加えて白血球数が高値（P＝0.041）で全身性炎症の亢進が示唆され、また、うつ症状を有するオッズ比が有意に高かった（P＝0.047）。
以上の結果から大林氏らは「3,000人規模の横断研究により、交絡因子を調整後も寝室の明るさが、肥満、脂質異常、全身性炎症、睡眠障害、うつ症状と有意に関連していることが示された。今後の追跡調査による縦断的研究が必要とされる」と総括。また、「寝室の明るさと白血球数の関連を示した研究は、本研究が初めて。白血球数は心血管死や全死亡の予測因子である」としている。なお、両者の関連のメカニズムについては、「夜間の光曝露による睡眠障害やメラトニン分泌の減少が白血球数を増加させたのではないか」と考察している。
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11月 07 2022 
肥満はCOVID-19に伴う血栓症リスクに影響なし？――CLOT-COVID研究
肥満は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）重症化のリスク因子ではあるものの、COVID-19に伴う血栓症リスクへの影響は統計的に有意でないとするデータが報告された。三重大学医学部付属病院循環器内科の荻原義人氏らの研究であり、詳細は「Journal of Cardiology」に8月28日掲載された。
肥満は入院患者に発生する血栓症のリスク因子であることが以前から知られている。またCOVID-19が血液の凝固異常を引き起こし血栓症のリスクを上げることも、既に明らかになっている。ただし、肥満がCOVID-19に伴う血栓症のリスク因子であるか否かは明らかにされていない。荻原氏らはこの点について、COVID-19患者の血栓症や抗凝固療法に関する国内16施設の共同研究「CLOT-COVID研究」のデータを後方視的に解析し検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。CLOT-COVID研究には2021年4～9月のCOVID-19入院患者2,894人が登録されており、BMIデータのない患者と18歳未満の未成年を除外した2,690人を解析対象とした。国際的な基準であるBMI30以上を肥満と定義すると17％が該当した。
肥満群は非肥満群に比較して若年で（平均47対55歳、P＜0.01）、高血圧、糖尿病の有病率が高いという有意差が見られた。一方、性別（男性の割合）、入院時のDダイマー、静脈血栓塞栓症（VTE）や大出血の既往者の割合などには有意差がなかった。また、肥満群はCOVID-19の重症度が高く（P＝0.02）、血栓症に対するヘパリンなど抗凝固薬の予防的投与が行われていた割合も高かった（55％対42％、P＜0.01）。
入院中の血栓症は、54件（2.0％）発生していた。その内訳は、VTE（画像検査などで確認された肺塞栓症、深部静脈血栓症）が最も多く39件であり血栓症の72％を占めていた。ほかには、動脈血栓イベント（心筋梗塞、虚血性脳卒中など）が12件、その他の血栓症が6件だった。大出血イベントは56件（2.1％）、全死亡は145人（5.4％）だった。
肥満群と非肥満群の血栓症発生率を比較すると、同順に2.6％、1.9％であり有意差はなく（P＝0.39）、VTEは2.2％、1.3％（P＝0.15）、大出血2.4％、2.0％（P＝0.59）、全死亡4.4％、5.6％（P＝0.29）であり、いずれも有意差がなかった。その一方で、全死亡および機械的人工換気または体外式膜型人工肺（ECMO）の施行で構成される複合エンドポイントの発生率は、20.1％、15.0％（P＜0.01）で肥満群の方が高かった。
年齢、性別、高血圧・糖尿病・心疾患・呼吸器疾患・活動性がんの影響を調整したロジスティック回帰分析の結果、非肥満群に対する肥満群の血栓症のオッズ比（OR）は1.39（95％信頼区間0.68～2.84）となり、肥満による有意なリスク上昇は示されなかった。一方、全死亡や機械的人工換気、ECMOの複合エンドポイントはOR1.85（同1.39～2.47）であり、肥満が有意なリスク因子と考えられた。
著者らは、本研究の限界点として、ワクチン接種状況が把握されていないこと、COVID-19に対する治療や抗凝固薬予防投与が各医師の裁量で決定されていたこと、肥満該当者が少なかったことなどを挙げた上で、「肥満はCOVID-19の重症度と関連があるものの、COVID-19に伴う血栓症の発症とは有意な関連がなかった」と結論付けている。なお、本研究以外にも、VTEを発症したCOVID-19患者はBMI高値だがCOVID-19の重症度も高いとする国内の既報研究があることから、「COVID-19に伴う血栓症はCOVID-19の重症度の高さに関連するものであり、肥満に起因するものではないのではないか」との考察を加えている。
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肥満という言葉を耳にして、あなたはどんなイメージを抱くでしょうか？
今回は肥満が原因となる疾患『肥満症』の危険度をセルフチェックする方法と一般的な肥満との違いについて解説していきます。
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11月 07 2022 
糖尿病黄斑浮腫への抗VEGF治療が血糖管理改善の糸口に
糖尿病黄斑浮腫に対する抗VEGF薬による治療が、患者の血糖コントロールのモチベーション向上につながる可能性が報告された。福井大学医学部眼科学教室の高村佳弘氏らが行った、国内多施設共同研究の結果であり、詳細は「Journal of Clinical Medicine」に8月9日掲載された。
糖尿病黄斑浮腫は、糖尿病による目の合併症の一つで、網膜の中でも視力にとって重要な「黄斑」に浮腫（むくみ）が生じ、視力が低下したり、物がゆがんで見えたりする病気。かつては有効な治療法が少なかったが現在は、血管から血液が漏れ出すのを抑えたり、新生血管を退縮させる「抗VEGF薬」が第一選択薬として使われ、視力を回復・維持できることが増えている。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。ただし、抗VEGF薬は高額であり、治療効果を維持するために注射を継続する必要があるため、患者の経済的、心理的負担が大きいと考えられている。また糖尿病黄斑浮腫による視力低下は比較的急な経過をたどり、両眼性であることにより、生活に支障を来す視覚障害に陥るのではないかという不安もつきまとう。高村氏らは、こうしたストレスに対して、患者がそれを克服しようと、むしろ食事療法や運動療法といった血糖コントロールに積極的になる可能性を想定し、以下の検討を行った。
この研究は、国内5カ所の大学病院が参加する多施設共同の後方視的研究として実施された。対象は、2015～2021年に黄斑浮腫に対して抗VEGF療法が施行された成人2型糖尿病患者112人。治療後2年間の視力や中心網膜厚（CRT）の変化を追うとともに、2年経過時点に実施したアンケートから治療モチベーションを把握した。アンケートの質問内容は、「抗VEGF療法を受けてから食事・運動療法を積極的に行うようになったか？」、「抗VEGF薬は高価と感じるか？」などの4項目。
黄斑浮腫はCRT300μm以上と定義。初回治療後にCRTが350μmを超えた場合、抗VEGF薬の再投与が検討された。なお、眼内炎併発、糖尿病以外の原因による網膜疾患、制御されていない緑内障、半年以内に網膜光凝固が施行されている患者、角膜疾患や白内障などによりOCT検査を施行できない患者、脳卒中既往者などは対象から除外した。
解析対象112人は、平均年齢67±10.3歳、男性71.4％、HbA1c7.4±1.08％であり、2年間の抗VEGF薬平均投与回数は6.4±4.5回（うち2年目が2.5±2.5回）だった。2年間の観察期間中、CRTは有意に減少し、矯正視力は有意に改善していた。
HbA1cは、ベースライン値が7.4％と、高齢者の多い集団として比較的良好なこともあり、観察期間を通じて全体では有意な変化がなかった。ただし、ベースラインのHbA1cの中央値で二分した高値群（平均HbA1c8.23±0.85％）では、治療後3カ月、12カ月、18カ月時点のHbA1cが治療前より有意に低値だった。なお、観察期間中に血糖降下薬による治療が強化されていたのは7人（6.25％）のみであり、薬物治療によるHbA1cへの影響は全体ではわずかであるため、観察されたHbA1cの低下は患者の食事・運動療法の効果によるものと考えられた。
一方、観察期間中に矯正視力が低下した患者が19人存在した。これらの患者では、HbA1cの上昇と矯正視力の低下が有意に相関していた（R2＝0.299、P＝0.0155）。
アンケートの回答との関連を見ると、「抗VEGF療法を受けてから食事・運動療法を積極的に行うようになったか？」に「はい」と答えた群（59.8％）は「いいえ」の群に比較し、治療後6カ月、12カ月、18カ月時点のHbA1cが有意に低値だった。また、「抗VEGF薬は高価と感じるか？」に「はい」と答えた群（67.9％）は「いいえ」の群に比較し、治療後18カ月時点のHbA1cが有意に低値だった。
著者らは、これら一連の結果を総括して、「糖尿病黄斑浮腫に対する抗VEGF療法が、患者の血糖管理のモチベーションを高める機会となることがあり、それがHbA1cを改善する可能性も想定される」と結論付けている。また、「従って抗VEGF治療を行う眼科医は患者に対して、そのような変化につながるような心理的なケアを行うことを考慮する必要があるのではないか」と付言している。
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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
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11月 07 2022 
がん患者の自殺リスクは診断直後が特に高い――全国がん登録データの解析
がん診断後には、自殺や自殺以外の外因死（病気以外での死亡）、心血管死のリスクが有意に高く、特に診断後1カ月間の自殺リスクは一般人口の4倍以上に上るというデータが報告された。国立がん研究センターがん対策研究所と東京大学大学院医学系研究科ストレス防御・心身医学の栗栖健氏、藤森麻衣子氏らの研究結果であり、「Cancer Medicine」に8月8日、論文が掲載された。
国内では2016年に全国がん登録事業がスタートし、現在はがんと診断された全ての患者のデータが収集され、がんの実態把握や治療・サポート体制の改善に生かされている。栗栖氏、藤森氏らはこのデータを用いて、がんと診断された後の自殺リスクなどを検討した。解析対象は、2016年の年始から年末までの1年間に、がんと診断された患者107万876人であり、死亡後にがんと診断された患者や年齢・性別が不明の患者、居住地が国外の患者などは除外されている。
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がんの診断直後には、特にリスクが高いことも明らかになった。例えば追跡1カ月以内の自殺による死亡のSMRは4.40（3.51～5.44）と4.4倍ハイリスクであり、一方、2年目（診断から13～24カ月）のSMRは1.31（1.14～1.50）と依然有意ではあるものの、一般人口との差は31％まで低下していた。同様に、自殺以外の外因死のSMRは、診断後1カ月以内が2.27（1.94～2.63）、2年目が1.27（1.18～1.37）、心血管死は同順に2.38（2.27～2.50）、1.07（1.04～1.10）だった。
年齢、性別、原発巣、単発がん/重複がん、腫瘍の範囲を変数とするポアソン回帰モデル（心血管死については二項回帰モデル）による解析の結果、自殺による死亡リスクは、原発巣別では食道〔結腸を基準とする相対リスク（RR）2.01（1.33～3.04）〕で有意に高く、前立腺がんでは有意に低かった〔RR0.62（0.43～0.89）〕。腫瘍の範囲については、限局性を基準として、隣接部位への浸潤ありでRR1.49（1.21～1.83）、転移ありでRR2.37（1.89～2.99）だった。年齢や性別、重複がんか否かは自殺による死亡リスクと有意な関連がなかった。
自殺以外の外因死については、80歳以上で低リスク（50代を基準としてRR0.54）、女性でハイリスク（RR1.14）であり、白血病（RR2.19）や脳・中枢神経のがん（RR2.10）を含む複数のがんで有意なリスク上昇が認められた。心血管死については若年層でRRが高い一方、高齢者層では低く、また女性や重複がんなどで有意なリスク上昇が認められた。また、自殺以外の外因死、心血管死ともに、自殺による死亡と同様、腫瘍の範囲が大きいほどハイリスクだった。
一連の結果を基に著者らは、「がん診断後には自殺や自殺以外の外因死、心血管死のリスクが高く、特に診断直後や病期の進行した患者でハイリスクだった。そのようなハイリスク患者に対するケアと自殺予防対策が必要とされる」と結論付けている。また、「本研究では長期的リスクの検討ができておらず、ハイリスク要因分析では原発巣ごとの事例数が少ないなどの課題もあるため、継続的な評価が求められる」と付け加えている。
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