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12月 27 2022 
高齢ドライバーの事故リスクとなり得る疾患有病率の実態――多施設共同研究
高齢ドライバーの交通事故のリスクを高める可能性のある疾患の有病率を、多施設の外来患者を対象に調査した結果が報告された。岡山大学病院総合内科・総合診療科の萩谷英大氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Geriatrics」に10月11日掲載された。
高齢ドライバーの交通事故がしばしばニュースになる。そのような事故を減らすために、免許更新時の認知機能テストの施行や免許返納の働きかけなどが行われている。しかし、公共交通機関の少ない地方の高齢者の場合、自分で運転しなければ生活が困難なことが多いという問題もある。一方、高齢ドライバーの事故の原因として、医学的要因が関与しているケースが少なくないことが報告されている。具体的には、身体機能や認知機能の低下、多剤併用（ポリファーマシー）などが事故リスクを押し上げる可能性が指摘されている。ただし、国内の高齢ドライバーがそれらの問題をどのくらい抱えているのかは明らかでない。このような状況を背景として、萩谷氏らは医療機関受診者を対象とする多施設共同研究による実態把握を試みた。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。この研究は、岡山県、広島県、香川県の11の医療機関が参加し、2021年1～5月に行われた。外来受診者に対する自記式アンケートにより、自動車運転や事故経験などに関する情報を把握。また、事故リスクを高める可能性のある医学的要因に関する情報を、簡単なテストや一般的な身体検査によって把握した。
評価した医学的要因は、ポリファーマシー、サルコペニア、認知機能障害、フレイルおよびオーラルフレイル。このうち、ポリファーマシーは6種類以上の薬剤を1カ月以上服用していることで定義し、「お薬手帳」を医療スタッフが確認して評価。サルコペニアは、指輪っかテスト（両手の指で作った輪でふくらはぎを囲み隙間ができるか否か）、および30秒椅子立ち上がりテストで判定した。認知機能障害はMini-Cogテストに基づいて判定した。
161人がこの調査に参加。そのうち既に免許を返納していた人や、ペーパードライバーなどを除外し、127人を解析対象とした。年齢は中央値73歳（四分位範囲70〜78）、男性64.6％、女性35.4％であり、介護保険の利用状況は、95.3％が未利用で、要支援認定1が1人（0.8％）、同2が3人（2.4％）だった。
運転の頻度は、60.6％が「日常的に運転をする」と回答し、その他の39.4％は「時々運転する」と回答した。この2群で比較すると、年齢、性別、介護保険の利用状況に有意な群間差はなかったが、外出頻度は日常的に運転する群の方が有意に高かった。他方、同居家族数、歩行時間、自宅から最寄り駅やバス停までの距離、友人などとの交流の頻度、整形外科や眼科の受診頻度、補聴器の使用率などには有意差が認められなかった。
ポリファーマシーの該当者率は27.6％で、そのうち眠気を催すことの多い薬剤として、ベンゾジアゼピン系薬（睡眠薬や抗不安薬の一種）は12.5％に、抗ヒスタミン薬（アレルギー症状などの治療薬）は3.1％に処方されていた。運転頻度別でポリファーマシー該当者率を見ると、日常的に運転をする群が31.2％、時々運転する群は22.0％で前者の方が高いものの、群間差は有意でなかった。
サルコペニアの該当者率は全体で8.7％であり、日常的に運転をする群は13.0%、時々運転する群は2.0％であって前者の方が高かった。
認知機能障害（Mini-Cogテストが3点以下）の該当者率は全体で16.4％であり、前記と同順に18.2％、14.0％だった。フレイルの該当者率は全体で15.0％、オーラルフレイルは54.3％であり、これらはいずれも運転頻度で比較した場合の群間差は非有意だった。
過去の交通事故の体験については、62.2％が「経験あり」と回答した。その割合は、日常的に運転をする群が29.9%、時々運転する群は46.0％であって、後者の方が高いものの、群間差は有意でなかった。免許返納の意思がある人の割合は同順に2.6％、14.0％であり、時々運転する群で高いという有意差が見られた。
著者らは本研究について、認知機能障害やサルコペニアなどを簡便な方法で判定しており確実な診断に基づく解析ではないことや、サンプル数が十分でないことを限界点として挙げている。その上で結論を、「地域在住高齢ドライバーの交通事故に関連する可能性のある医学的要因の有病率が明らかになった。多くの高齢者が何らかのリスクのある状態で運転している現状において、高齢ドライバーの交通事故抑止のために、より厳格なスクリーニングの実施などの措置が必要と考えられる。同時に、地方に住む高齢者の生活を守る手段も確保されなければならない」とまとめている。
軽度認知障害（MCI)のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害（MCI）を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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12月 27 2022 
人には聞こえない音が食後の血糖上昇を抑える可能性
人の耳には聞こえない超高周波が含まれている音が流れている環境では、ブドウ糖負荷後（日常生活では食後に相当）の血糖値の上昇が抑制される可能性が報告された。国立精神・神経医療研究センター神経研究所疾病研究第七部の本田学氏、国際科学振興財団の河合徳枝氏らの研究によるものであり、結果の詳細は「Scientific Reports」に11月2日掲載された。
メンタルヘルス関連の病気だけでなく、糖尿病や高血圧などの身体疾患の病状にもストレスが深く関与していることが知られている。そのため、ストレスを抑制する心理的なアプローチが試みられることもあるが、ストレスの原因や効果的な対処法は人それぞれ異なることから、実用性は限定的。一方、脳の情報処理メカニズムに着目し、音や光などの刺激を用いた新たな治療法の確立を目指す、「情報医学・情報医療」という研究が続けられている。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。本田氏らは今回、人の耳には聞こえない20kHz以上の超高周波を含む音による糖代謝への影響を検討した。なお、同氏らは既に、そのような音が、脳内の報酬系神経回路の血流量を増やし、ストレスホルモンを低下させ、免疫能を高めることを報告している。また、超高周波は自然環境の音には含まれているものの、都市環境やデジタル音源にはほとんど含まれていないという。
研究参加者は、糖尿病治療を受けていない健康な成人25人（平均年齢57.6±7.5歳、女性が12人、HbA1c5.52±0.41％）。設定した研究室内の環境音は、以下の3通り。超高周波が含まれている熱帯雨林の自然環境音、その自然環境音から超高周波を除去した音、および無音（研究室のファンの音などの雑音のみ）。血糖値への影響は、糖尿病の診断に用いられている経口ブドウ糖負荷試験（75gのブドウ糖溶液を飲んだ後、2時間にわたり血糖値の変化を見る検査）で評価した。なお、試行前日の夜からは絶食（水のみ摂取可）とし、3回の試行の時間帯は一致させ、全ての試行を10日以内に完了した。また、血糖値は静脈採血ではなく、間歇スキャン式持続血糖測定器（isCGM）で測定した。
ブドウ糖負荷後の血糖値は、超高周波が含まれている音の環境では低値で推移していた。超高周波が除去された音の環境との比較では、血糖レベルが有意に低く（P＝0.025）、ベースラインからの血糖値の上昇幅も有意に少なかった（P＝0.000012）。無音条件との比較では、血糖レベルは有意差がないものの（P＝0.16）、ベースラインからの血糖値の上昇幅は有意に少なかった（P＝0.0018）。
血糖上昇曲線下面積（AUC）の比較では、超高周波が含まれている音の環境はそれが含まれていない環境より有意に低値であり（P＝0.039）、無音条件とは有意差がなかった（P＝0.13）。また、超高周波の音が含まれていない環境と無音条件も有意差がなかった（P＝0.66）。
HbA1cの高低で二分して検討すると、超高周波が含まれている音による血糖上昇抑制効果はHbA1c5.5％以上の群でのみ認められた。また、年齢の高低で層別化した場合は、59歳以上の群でのみ、その効果が確認された。
著者らは本研究の限界点として、血糖値を静脈血漿値で測定していないこと、主観的なストレスの変化との関連を検討していないことなどを挙げている。その上で、「高周波を含む音が耐糖能障害リスクのある人の糖代謝を改善し得る可能性が示された」と結論付け、「糖尿病患者の血糖管理や糖尿病発症予防への有用性を、大規模なサンプルで検証する必要がある」と、今後の展望を語っている。
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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
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12月 27 2022 
夜7時以降に温泉に入る人には高血圧患者が少ない――別府市民1万人の調査
温泉入浴の習慣がある人には高血圧が少ないことが明らかになった。国内最大規模の温泉郷を有する別府市市民を対象とする、九州大学別府病院内科の山崎聡氏らの研究によるものであり、結果の詳細は「Scientific Reports」に11月14日掲載された。入浴時間帯別に解析すると、夜7時以降に温泉に入る習慣のある人で、高血圧該当者率の有意な低下が観察されたという。
高血圧は日本の国民病とも言われるほど多い病気で、50歳以上の男性と60歳以上の女性の6割以上が高血圧に該当すると報告されている。一方、温泉入浴については古くからさまざまな健康上のメリットが報告されてきている。そこで山崎氏らは、2011年に別府で実施された、温泉入浴や疾患既往歴に関するアンケート調査の結果を用いて、温泉入浴と高血圧との関連を検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。このアンケートは、別府市民から無作為に抽出した2万人に対して回答協力を依頼。本研究ではそのうち65歳以上の高齢者1万428人の回答を解析対象とした。そのうち、高血圧の既往があると回答した人は4,001人（38.3％）だった。なお、調査時点で別府市に居住していた高齢者数は3万4,465人。
単変量解析の結果、85歳以上は有意に高血圧の該当者率が高く〔65～69歳を基準とするオッズ比（OR）1.460（95％信頼区間1.230～1.740）〕、女性は有意に低かった〔OR0.923（同0.852～0.999）〕。併存疾患との関連については、痛風（OR1.860）、脂質異常症（OR1.650）、脳卒中（OR1.620）、不整脈（OR1.610）、腎疾患（OR1.520）、糖尿病（OR1.460）の既往のある人では高血圧該当者率が有意に高かった。反対に、慢性肝炎（OR0.656）の既往者は該当者率が有意に低かった。がんやうつ病、虚血性心疾患、喘息、膠原病との関連は非有意だった。
温泉入浴の習慣との関連では、入浴時間が10～30分未満の群で高血圧該当者率が有意に低く〔10分未満を基準として10～19分はOR0.832、20～29分はOR0.765〕、30分以上では非有意だった。また入浴の時間帯については、13～19時に入浴する群では該当者率が有意に高く〔9時前に入る群を基準としてOR1.220〕、反対に19時以降に入浴する群では有意に低く（OR0.840）、9～13時に入る群は非有意だった。温泉の泉質については、高血圧該当者率と有意な関連のある泉質は特定されなかった。
続いて、単変量解析で有意だった因子を説明変数とする多変量解析を施行。その結果、高血圧該当者率に独立して関連する因子として、85歳以上〔65～69歳を基準としてOR1.410（95％信頼区間1.170～1.680）〕に加え、単変量解析で有意だった疾患既往歴は全て有意性が保たれていた。入浴習慣関連では、19時以降に入浴する群で有意に低いオッズ比が観察され〔OR0.850（同0.768～0.940）〕、入浴時間の長さや入浴頻度、温泉入浴歴などは非有意だった。
本研究について著者らは、疾患既往歴が自己申告によること、高血圧の治療の詳細が不明なこと、横断研究であり因果関係は不明であることなどの限界点を挙げている。その上で、「夜7時以降の温泉入浴は、高齢者の高血圧該当者率の低さと有意に関連している。高血圧治療における夜間の温泉入浴の有用性を検証する無作為化比較試験が期待される」と述べている。
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12月 27 2022 
アルコール摂取と白内障リスクとの関連が明らかに――日本人約3万人の症例対照研究
アルコールの摂取習慣と白内障リスクとの間に、有意な用量反応関係があることが、日本人約3万人のデータを用いた症例対照研究の結果として示された。飲酒をやめた人は白内障リスクが低下する可能性があることも明らかになった。東海大学医学部基盤診療学系衛生学公衆衛生学の深井航太氏、東京慈恵会医科大学眼科学の寺内稜氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に11月22日掲載された。
白内障は眼のレンズである水晶体が混濁して視機能が低下する病気で、多くは加齢現象として生じる。詳細な検査を行えば高齢者の大半に認められるほど有病率の高い病気のため、仮に修正可能なリスク因子があるとすれば、公衆衛生対策の大きな効果が期待できる。これまでに、飲酒も白内障のリスク因子の一つである可能性が検討されてきているが、結果に一貫性が見られない。また、それらの研究は主に海外で行われており、超高齢社会の日本は白内障治療を受ける患者数が多いにもかかわらず、そのような視点での研究がほとんど行われていない。深井氏らの研究はこうした背景の下で行われた。
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飲酒量については、飲酒の頻度（飲酒習慣なし、以前は飲酒習慣があったが現在はなし、週1～3回、週4～7回）、1日当たりの飲酒量〔飲まない、1日2ドリンク以下、2超～4ドリンク以下、4ドリンク超（1ドリンクはエタノール換算10g相当）〕を把握。さらに、両者の積により飲酒の生涯累積摂取量〔摂取なし、40以下、40超～60以下、60超～90以下、90超（単位はdrink-years）〕を算出した。また、飲酒以外の共変量として、喫煙習慣、生活習慣病（高血圧、糖尿病、脂質異常症、肥満）の有無、屋外作業の有無、職業上の放射性被曝リスクの有無などを把握した。
症例群と対照群を比較すると、前者は飲酒習慣のある人や、高血圧・糖尿病患者や屋外作業をしている人の割合が有意に高かった。喫煙習慣や教育歴、職業上の放射性被曝リスク、脂質異常症、肥満の割合などは有意差がなかった。
前述の共変量を全て調整したロジスティック回帰分析の結果、飲酒頻度、1日当たりの飲酒量、生涯累積摂取量のいずれについても、高値であるほど白内障手術を受ける人の割合が高いという有意な傾向性が認められた（全てP＜0.01）。例えば、過去に飲酒習慣のない人を基準として飲酒頻度が週4～7回の群のオッズ比（OR）は1.30（95％信頼区間1.21～1.40）であり、また飲酒頻度が週に1～3日〔OR1.10（同1.03～1.17）〕や、1日当たりの飲酒量が2ドリンク以下〔OR1.13（1.06～1.20）〕であっても、有意なオッズ比の上昇が認められた。
それに対して、以前は飲酒習慣があったものの現在は飲んでいない群はOR1.00（0.91～1.09）で、関連は非有意だった。なお、性別に解析した結果は、男性・女性ともに全体解析の結果と同様であり、全て有意な傾向性が認められた。生涯累積摂取量については、男性では90超〔OR1.26（1.14～1.39）〕で有意なオッズ比上昇が見られたのに対して、女性では40超～60以下〔OR1.31（1.14～1.51）〕でもオッズ比上昇が認められた。
感度分析として、既知の白内障リスク因子である糖尿病患者を除外した解析では、以前は飲酒習慣があったものの現在は飲んでいない群でオッズ比低下が認められ、特に女性でその傾向が強かった〔男性はOR0.93（0.81～1.06）、女性はOR0.86（0.74～1.00）〕。
著者らは、本研究では白内障リスクを入院での手術症例のみで判断しており、日帰り手術が含まれていないためリスクを過小評価している可能性があることなどを、限界点として挙げている。その上で、「日本人ではエタノール換算20g/日程度の低用量の飲酒であっても白内障リスクが上昇する可能性が示された。また、飲酒量と白内障リスクとの間に用量反応関係が認められた。白内障患者に対しては、飲酒量を抑えるという生活習慣の改善が推奨される」と結論付けている。
なお、飲酒が白内障の進行を促すメカニズムについては、「アルコール代謝は酸化ストレスと関連があり、その過程で発生する活性酸素種が水晶体タンパク質の変性を引き起こすといった経路が考えられる」と考察している。
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