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1月 30 2023 通院先の病院までの距離と下肢切断リスクが有意に関連
末梢動脈疾患(PAD)で治療を受けている患者の自宅から病院までの距離と、下肢切断リスクとの関連を検討した結果が報告された。病院までの距離が長いほど切断リスクが高いという有意な関連が認められたという。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に10月12日掲載された。
PADは心筋梗塞や脳卒中と並ぶ動脈硬化性疾患の一つ。下肢の疼痛や潰瘍などの主要原因であり、進行すると下肢切断を余儀なくされる。高齢化や糖尿病の増加などを背景に、国内でもPADが増加傾向にあるとされている。PADに対しては、動脈硬化リスク因子の管理に加えてフットケアなどの集学的な治療が行われるため、地域の中核病院への通院が必要なことが多い。一方でPADは高齢者に多い疾患であり、遠方の医療機関へのこまめな通院が困難なこともある。PAD以外の外科領域では、自宅から病院までの距離が疾患の転帰に影響を与える可能性を示唆する研究結果が報告されている。しかしPADに関するそのような視点での研究は少なく、特に日本発の報告は見られない。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。藤原氏らの研究は、千葉県の南房総地域にある地域中核病院2施設の患者データを後方視的に解析するという手法で行われた。2010~2019年度に904人のPAD患者が記録されており、必要なデータがそろっている630人(平均年齢73.4±10.9歳、男性72.2%)を解析対象とした。なお、同地域は人口の高齢化率が42%と国内平均の28.4%(2020年)より高く、またPADの集学的治療および下肢切断を行っているのはこの2施設に限られている。
自宅から通院先病院までの直線距離の中央値は18.9kmだった。これを基準に対象者全体を二分すると、近距離群の方が高齢(74.5±11.3対72.4±10.4歳、P=0.017)で通院歴が長い(3.24±2.72対2.67±2.68年、P=0.009)という有意差が見られた。
つま先の切断も含む下肢切断は92人(14.6%)に施行されていて、近距離群が12.4%、遠距離群が16.8%であり、後者に多いものの有意差はなかった(P=0.114)。
一方、自宅から病院までの距離を連続変数として解析すると、距離が四分位範囲(22.1km)長いごとに下肢切断リスクが46%上昇するという有意な関連が認められた〔ハザード比(HR)1.46(95%信頼区間1.08~1.98)〕。下肢切断リスクに影響を及ぼし得る因子〔年齢、性別、喫煙歴、虚血重症度(フォンテイン分類)、併存疾患(糖尿病、高血圧、脂質異常症)、血管内治療・透析の施行、アスピリン投与など〕を調整後も、この関連は有意性が保たれていた〔HR1.35(同1.01~1.82)〕。
このほか、前記の近距離群と遠距離群とで生存率をカプランマイヤー法とログランク検定により比較すると、わずかに有意水準未満ながら、近距離群の方が高い生存率で推移していた(P=0.0537)。
著者らは本研究の限界点として、自宅から病院までの距離を直線距離で判断しており、実際のルートや移動手段を考慮していないことなどを挙げた上で、「高齢者人口の多い地域では、自宅から病院までの距離が長いほどPAD患者の下肢切断リスクが高い可能性がある」と結論付けている。さらに、「このような地域に住むPAD患者の転帰改善には、病院までのアクセスを改善する必要があり、また臨床医は、患者が通院に支障を来していないか確認する必要があるのではないか」と付け加えている。
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糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。
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1月 30 2023 降圧薬の中止でフレイル改善?
フレイル外来に通院中の患者に対する降圧薬の処方中止が、身体機能にプラスの影響をもたらす可能性を示唆するデータが報告された。国立長寿医療研究センター薬剤部の長谷川章氏らの研究によるもので、詳細は「The Journal of International Medical Research」に10月31日掲載された。
フレイルは、身体的・精神的なストレスに対する耐性が低下した状態のこと。高齢者の要介護リスクの高い状態として位置付けられているが、早期介入によって非フレイルの状態に戻ることも可能。その介入方法としては、筋力トレーニングやタンパク質を中心とした十分な栄養摂取などが挙げられる。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。一方、高齢者に対する多剤併用(ポリファーマシー)とフレイルとの関連が近年注目されており、降圧薬を処方されているフレイルの高齢者は死亡リスクが高いとする報告も見られる。しかし、降圧薬の処方中止がフレイルの改善につながるのか否かはよく分かっていない。長谷川氏らは、このトピックに関するパイロット研究を行った。
解析対象は、2016年3月~2019年7月に同センターのフレイル外来を受診した患者498人のうち、初診時に降圧薬が処方されていない患者、追跡期間が1年未満の患者、および解析に必要なデータの欠落者を除外した78人〔年齢中央値77.0歳(四分位範囲72.3~82.0)、女性69%〕。このうち1年間の追跡中に降圧薬処方が中止されていた患者が19人含まれていた。
降圧薬が中止された患者と継続された患者のベースラインデータを比較すると、年齢、性別(女性の割合)、血圧、処方されていた降圧薬の種類や数、併存疾患、アルブミンレベル、ビタミンDレベル、ビタミンD製剤の処方率などは有意差がなかった。評価した指標の中で唯一、骨格筋指数(SMI)のみ有意差があり、中止群の方が高かった(7.2±1.7対6.2±1.0、P<0.01)。
降圧薬中止の影響は、SMI、要介護リスク把握のための「基本チェックリスト(KCL)」や「簡易身体機能評価指標(SPPB)」で評価した。このほかに、既報研究を基に「転倒リスクスコア」を算出した。これらのうち、KCLと転倒リスクスコアは点数が高いほど高リスクと判定され、SMIとSPPBは点数が高いほど良好と判定される。
1年間の追跡でSMIは両群ともに有意な変化が見られなかったが、KCLの総合スコアは中止群(中央値8点から6点、P<0.05)と継続群(同7点から5点、P<0.01)の双方で有意に低下(改善)していた。さらに、KCLの体力に関するサブスコアは、中止群のみで改善が認められた(3点から2点、P<0.05)。継続群の体力に関するサブスコアは3点で不変だった(P=0.20)。
SPPBの合計スコアは、中止群のみ有意な上昇(改善)が認められ(8.9から10.4点、P<0.05)、継続群は有意な変化がなかった(9.9から10.2点、P=0.20)。一方、転倒リスクスコアに関しては、継続群で有意に低下(改善)し(10.2から9.3点、P<0.05)、中止群では有意な変化がなかった(9.8から8.7点、P=0.27)。
著者らは本研究の限界点として、サンプルサイズが十分ではないことや、どのような理由で降圧薬中止が判断されたかを検討できていないことなどを挙げている。その上で、「フレイルリスクのある患者への降圧薬の処方中止が、身体機能に対してはプラスに働く可能性があるのではないか」と結論をまとめている。
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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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1月 30 2023 代謝的に健康でもFIB-4 index高値の男性はCKDリスクが高い
代謝的に健康で慢性腎臓病(CKD)のリスクは低いと考えられる男性でも、肝臓線維化マーカーである「FIB-4 index」が高い場合はCKDリスクが高いことを示唆するデータが報告された。産業医科大学病院腎センターの久間昭寛氏らが行った縦断的研究の結果であり、詳細は「Scientific Reports」に10月5日掲載された。
メタボリックシンドロームの肝臓における表現型とされる非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)は、肝硬変や肝がんのリスクであるのと同時に、心血管代謝疾患リスクとも関連のあることが知られている。さらに、NAFLDがアルブミン尿のリスク因子であるとする報告もある。ただし、NAFLDがCKDの独立したリスク因子であるか否かは十分検討されていない。これを背景として久間氏らは、NAFLDなどによる肝線維化の簡便な指標であるFIB-4 indexとCKDリスクとの関連を検討した。
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FIB-4 indexが1.3以上を高値とすると、243人(4.5%)が該当した。傾向スコアマッチングにより、FIB-4 index1.3未満の群からこの243人と背景の一致する同数の対照群を設定。両群を比較すると、FIB-4 indexの計算に必要なAST、ALT、血小板数を除き、年齢、BMI、eGFR、血清脂質、血圧、HbA1c、喫煙者率、高血圧・糖尿病の該当者率など、全て有意差のないことが確認された。FIB-4 indexは低値群が0.91±0.22、高値群が1.65±0.49だった。
これら両群を5年間追跡したところ、FIB-4 index低値群の33人(14%)、高値群の48人(21%)がCKDを発症。全数解析では有意な群間差は認められなかった〔オッズ比(OR)1.57(95%信頼区間0.97~2.56)〕。年齢(55歳未満/以上)および、肥満・高血圧・糖尿病・脂質異常症・喫煙習慣の有無で層別化したサブグループ解析では、非肥満〔OR1.92(同1.09~3.40)〕、非高血圧〔OR2.15(1.16~3.95)〕、非喫煙者〔OR1.88(1.09~3.23)〕において、FIB-4 index高値群でCKD発症オッズ比の有意な上昇が認められた。年齢や糖尿病・脂質異常症の有無では、FIB-4 indexの高低による有意なリスク差は認められなかった。
次に、サブグループ解析で有意差の認められた代謝関連因子(肥満、高血圧、喫煙習慣)が一つ以上該当する群(227人)と一つも該当しない群(237人)に二分し、FIB-4 index低値群に対する高値群のCKD発症オッズ比を検討。すると、代謝関連因子を有する群は有意なオッズ比上昇が観察されなかった一方で〔OR1.06(0.54~2.09)〕、代謝関連因子を持たない群では、FIB-4 indexが高いことによる有意なオッズ比上昇が認められた〔OR2.45(1.19~5.10)〕。
続いて、代謝関連因子を持たない群の5年間でのeGFR変化率を目的変数とする多重線形回帰分析を施行。その結果、FIB-4 index(β=-2.8950、P=0.011)、中性脂肪(β=-0.0159、P=0.026)が有意な負の関連因子、尿酸(β=1.0838、P=0.031)が正の関連因子として抽出され、年齢やBMI、LDL-C、HbA1c、収縮期血圧などは有意な関連がなかった。
以上を基に著者らは、「代謝的に健康でありCKDリスクが低いと考えられる場合でも、FIB-4 index 1.3以上で定義されるNAFLDに該当する男性はハイリスクの可能性があるため、腎機能の注意深い経過観察が必要とされる」と結論付けている。なお、代謝的に健康な場合でのみ両者の関連が有意であることの理由については、「代謝的に不健康な場合はそのことがCKD発症の強力なリスク因子となるため、FIB-4 indexの予測能がマスクされてしまうのではないか」との考察を加えている。
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糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。
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1月 30 2023 日本人のサルコペニア予防には地中海食より日本食?
日本人中高齢者の食生活と握力との関連を検討したところ、より日本食らしい食事パターンの人ほど、握力低下が少ないことが明らかになった。一方、地中海食らしい食事パターンは、握力低下に対する保護的な効果は見られなかったという。長野県立大学健康発達学部の清水昭雄氏、神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部の遠又靖丈氏、三重大学医学部附属病院リハビリテーション部の百崎良氏らの研究によるもので、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に10月3日掲載された。
日本食と地中海食はどちらも健康的な食事パターンとして知られており、それらを順守している人ほど心血管疾患や全死亡リスクが低いことが報告されている。ただ、日本を含む先進諸国では人口の高齢化を背景に、筋力や筋肉量が低下した状態であるサルコペニアを予防することの重要性が増している。そこで清水氏らは、日本食または地中海食の順守と、サルコペニアの主要な関連因子である握力低下との関連を横断的に検討した。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。研究には、独立行政法人経済産業研究所などが行っている中高齢者対象調査「くらしと健康の調査(JSTAR)」のデータを用いた。JSTARは、国内10都市の50歳以上の地域住民から無作為に抽出された人を対象とするパネル調査であり、その参加者のうち今回の研究で解析に必要なデータがそろっている6,031人(平均年齢62.8±7.0歳、女性53.6%、BMI23.1±3.1)が対象とされた。
日本食らしさは、「日本食指数改訂版(rJDI12)」という指標で評価。これは、12種類の食品群の摂取量を基に0~12点の範囲でスコア化し、高得点であるほどより日本食らしい食事パターンと判定する。地中海食らしさは、「代替地中海食(aMED)スコア」という指標で評価。これは、9種類の食品群の摂取量を基に0~8点の範囲でスコア化し、高得点であるほどより地中海食らしい食事パターンと判定する(ただし、aMEDスコアの算出に必要なナッツの摂取量が本調査では把握されていなかったため、8種類の食品群の摂取量で評価した)。握力は、アジアサルコペニアワーキンググループのサルコペニア診断基準に基づき、男性は28kg未満、女性は18kg未満を「握力低下」と判定した。
rJDI12スコアの四分位数で4群に分類すると、より日本食らしい食事パターンの群は、高齢で喫煙者が少なく、歩行時間が長く、摂取エネルギー量が多かった(傾向性P<0.001)。性別(女性の割合)やBMI、飲酒習慣とは有意な関連がなかった。一方、aMEDスコアの四分位数で4群に分類すると、より地中海食らしい食事パターンの群は、高齢で摂取エネルギー量が多く(傾向性P<0.001)、喫煙者が少ない(傾向性P=0.001)という点ではrJDI12スコアでの分類と同様だが、女性の割合が少なく、習慣的飲酒者が多かった(傾向性P<0.001)。また歩行時間とは有意な関連が認められなかった。
握力低下の該当者率を、rJDI12スコアの第1四分位群を基準として、年齢と性別のみを調整して比較すると、第2四分位群でもオッズ比が有意に低く、全体としてrJDI12スコアが高い群ほどオッズ比が低下するという有意な関連が認められた(傾向性P<0.001)。一方、aMEDスコアの第1四分位群を基準として比較すると、第3四分位群のオッズ比のみが有意に低く、全体としてaMEDスコアと握力低下該当者率との関連は有意性が認められなかった(傾向性P=0.191)。
次に、握力低下に影響を及ぼし得る交絡因子〔年齢、性別、BMI、手段的日常生活動作(IADL)スコア、歩行時間、飲酒・喫煙習慣、摂取エネルギー量、脳血管疾患・冠動脈性心疾患・糖尿病・がんの既往〕を調整するモデルで検討。その結果、rJDI12では第4四分位群で有意に低いオッズ比となり、年齢・性別のみを調整した解析結果と同様に、rJDI12スコアが高い群ほどオッズ比が低下するという有意な関連が認められた(傾向性P=0.031)。aMEDスコアと握力低下該当者率との関連は、年齢・性別のみを調整したモデル同様、非有意だった(傾向性P=0.242)。
以上より著者らは、「地中海食ではなく、日本食らしい食事パターンが、筋力低下の該当者率の低さと関連していた。日本人の食生活の評価にはaMEDスコアよりもrJDI12スコアの方が優れている可能性がある」と結論付けている。ただし、本研究が横断研究であること、aMEDスコアでの評価にナッツの摂取量を考慮しなかったことなどの限界点を挙げ、「日本食らしい食事パターンが日本人の筋力低下につながるのか否か、さらなる研究が必要とされる」と付け加えている。
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軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。
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1月 16 2023 血圧が高い人ほど眼圧が高い
日本人対象の大規模な横断研究から、緑内障を含む眼疾患既往歴のない一般住民において、収縮期血圧と拡張期血圧のいずれについても、その値が高いほど眼圧が高いという有意な関連のあることが明らかになった。慶應義塾大学医学部眼科の羽入田明子氏、筑波大学医学医療系社会健康医学の山岸良匡氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に10月19日掲載された。
眼圧とは眼球内の圧力のこと。眼球の形を維持するために一定程度の眼圧が必要とされるが、高すぎる眼圧は視神経にダメージを与え、視野障害を引き起こす。現在、国内での視覚障害の原因のトップは緑内障であり、緑内障の治療においては眼圧をしっかり下げることで視神経への負担を抑制することが重要。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。一方、高血圧も日本の国民病といわれるほど患者数の多い疾患で、かつ、高血圧も高眼圧の修正可能なリスク因子の一つであることが知られている。ただし、収縮期血圧と拡張期血圧のどちらが眼圧により強い影響を及ぼすのかといった詳しいことは分かっていない。これを背景として羽入田氏らは、国立がん研究センターなどによる次世代多目的コホート研究(JPHC-NEXT研究)の眼科関連研究のデータを用いた検討を行った。
2013~2017年に研究参加登録された茨城県筑西市の40歳以上の住民9,940人のうち、緑内障患者、白内障や屈折異常に対する手術を受けた人、極端な高眼圧または低眼圧の人(上下1パーセンタイル以内)などを除外した6,783人(男性40.9%)を解析対象とした。全体の46.5%が高血圧(140/90mmHg以上または降圧薬服用中)だった。
眼圧に影響を及ぼし得る因子(年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、BMI、LDL-コレステロール、糖尿病、中心角膜厚など)で調整後、非高血圧群の眼圧は13.7mmHgであるのに対して、高血圧群は14.4mmHgであり、有意に高かった(P<0.001)。また、収縮期血圧が10mmHg高いごとに眼圧は0.32mmHg高くなり、拡張期血圧が10mmHg高いごとに眼圧は0.41mmHg高くなるという有意な関連が認められた(いずれも傾向性P<0.001)。
前記と同様の因子で調整後、非高血圧群を基準として高眼圧症(21mmHg超)に該当するオッズ比(OR)を計算すると、高血圧群はORが1.88(95%信頼区間1.14~3.08)となり、9割近く高眼圧症の有病率が高いことが明らかになった。また、収縮期血圧、拡張期血圧ともに、その値が高いほど高眼圧症に該当するオッズ比が高いという関連が認められた(いずれも傾向性P<0.001)。
次に、収縮期血圧120mmHg未満、120~159mmHg、160mmHg以上、および拡張期血圧80mmHg未満、80~99mmHg、100mmHg以上で層別化し全体を9群に分け、120/80mmHg未満の群を基準に高眼圧症に該当するオッズ比を比較。すると、160/100mmHg以上という収縮期/拡張期血圧の双方が最も高い群ではORが9.41(95%信頼区間3.26~27.1)と、9以上の高いオッズ比が認められた。さらに80mmHg未満/160mmHg以上という収縮期血圧のみが高い孤立性収縮期高血圧の場合、ORは17.4(同3.51~86.2)と17を上回るオッズ比が示された。
著者らは、本研究が横断研究であるため因果関係は検討できないことなどを限界点として挙げたうえで、「国内の一般住民を対象とする研究から、収縮期血圧と拡張期血圧はともに眼圧と有意な正相関が認められ、血圧が高いほど眼圧が上昇する可能性が示唆される」と結論付けている。なお、血圧と眼圧が相関する理由については「不明」としながらも、血圧上昇に伴い房水(眼球内の水分)の流出経路に当たる毛様体などの血行動態に影響が生じて房水流出が阻害される可能性や、高血圧患者に生じている交感神経の亢進やストレスホルモンの増加が眼圧を高めるように働く可能性などを、考察として述べている。
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治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。
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1月 16 2023 ワーケーションで動脈硬化予防?
都会を離れた落ち着いた環境でリモートワークをする「ワーケーション」によって、動脈硬化の進行が抑制されることを示唆するデータが発表された。米ハーバード大学医学部および奈良県立医科大学医学部客員教授の根来秀行氏らの研究によるもので、詳細は「Healthcare」に10月15日掲載された。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック以降、在宅でのリモートワークが広がり、さらにワーケーションも注目されるようになった。ワーケーションは一般的に、リゾート地などの自然豊かな環境で心身を休めながら仕事をすることを指し、そのような新しい働き方による労働生産性への影響など、主に社会経済的な視点からの関心が寄せられている。その一方、労働者の健康への影響という視点での研究はまだ少ない。根来氏らは、このような背景から本研究を行った。
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滞在中のスケジュールは以下のとおり。朝7時に起床し、朝食とシャワーを済ませ、リンパマッサージを受けた後に、ミーティングとリモートワーク。11時30分~12時はウォーキングやラジオ体操などを行い、その後、昼食と仮眠。午後の就業は16時までとし、18~19時はジョギングや筋力トレーニングなどを行い、20~21時に夕食。22時に入浴し、23時以降の飲食は水、お茶、牛乳のみ摂取可とした。また、夕食後は電子機器の使用を禁止した。
動脈硬化関連の検査として、朝食前に、AVI(中心動脈の血管壁の硬さの指標)、API(末梢動脈の血管壁の硬さの指標)、血圧、心拍数を測定した。また、研究参加者に3軸加速度センサーと携帯型心電計を身に着けて過ごしてもらい、それらのデータから、身体活動量や自律神経機能を評価した。
これらの検査値のうちAVIとAPIはいずれも、ワーケーション期間中はベースライン(ワーケーション前)より有意に低値だった。収縮期/拡張期血圧は、測定部位や測定日による違いはあったものの、ベースラインより有意に低い値が複数のポイントで確認された。心拍数は滞在2日目に有意に低値だった。
身体活動量については、運動以外での活動量と高強度運動の活動量が、ベースラインより有意に高かった。低~中強度運動の活動量は有意差がなく、総消費エネルギー量についても、ワーケーション期間の方が高値ではあったが有意差はなかった。自律神経機能に関しては、ワーケーション期間の睡眠時の高周波(HF)成分がベースライン値より有意に高値だった。これは、睡眠中に副交感神経の活性が亢進していたことを意味する。睡眠時のHF成分の値が高いほどAPIが低いという、有意な逆相関も認められた。
まとめると、ワーケーション期間は睡眠時の副交感神経活性が亢進し、中心動脈と末梢動脈へかかるストレスが低下していたことが明らかになった。ただし、これらの有意な変化は、ワーケーション終了後の測定では全て非有意となり、ベースラインと同レベルに戻っていた。
著者らは本研究には、研究参加者が1社のみの従業員であること、サンプル数が少ないことなどの限界点があるとした上で、「ワーケーションに健康上のメリットが存在することが示唆される。この知見は、COVID-19パンデミックで増加した在宅勤務労働者の健康維持対策に生かせるのではないか」と結論付けている。一方、今後の検討課題としては、ワーケーション終了とともに各検査指標がベースライン値に戻っていたことから、「日常生活においても、ワーケーションと同様のライフスタイルを維持できるような環境の模索が必要と考えられる」としている。
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心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。
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1月 10 2023 日本人long COVIDの特徴は?
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の後遺症、いわゆる「long COVID」の日本人での実態が報告された。症状としては倦怠感や抑うつなどが多く、女性や就労が制限されている人および非就労者でパフォーマンスの低下が顕著だという。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Clinical Medicine」に10月31日掲載された。
COVID-19罹患者のlong COVID発症率は25~60%とされており、研究対象によって大きな差がある。また、性別や年齢、就労状況、教育歴などの属性との関連も検討されていて、それらが関連ありとする研究と関連なしとする研究が混在している。加えてこれまでに報告されている研究は主として海外で行われたものであり、国内発のデータは少ない。日本は他国よりもCOVID-19の有病率と死亡率が低く、long COVIDの実態も海外とは異なる可能性が考えられる。これらを背景として藤原氏らは、日本人のlong COVIDの特徴の把握を試みた。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。解析対象は、2020年1月6日~2021年10月2日に都内の外来診療所(ヒラハタクリニック)を受診したlong COVID患者のうち、COVID-19発症から28日以上経過後に持続、または発症した症状のある1,898人から、解析に必要なデータが欠落していた7人を除外した1,891人。平均年齢は37.8±12.2歳で、女性が59.7%を占め、受診の時期は、パンデミック第1波が1.8%、2波が5.9%、3波が41.8%、4波が18.2%、5波が32.2%。ワクチン接種が完了しているのは3.1%だった。
Long COVIDの症状による日常生活動作への影響を、パフォーマンスステータス(PS)スコアという10点満点の指標で評価すると、平均3.1±2.4点だった。なおPSは、日常生活への影響が全くない場合は0点、終日臥床し全介助状態のいわゆる“寝たきり”の場合は10点と判定する。平均点に近い3点は、症状のために仕事を月に数日休む必要がある状態に当たる。実際、解析対象者のうち罹患前と同様に就労しているのは23.7%に過ぎず、14.2%は勤務時間を短縮して就労していて、20.9%は休職中か退職・解雇後だった(そのほか、8.3%は非就労、32.8%は不明)。
訴える症状の数は平均8.4±3.2種類であり、頻度の高い症状は、倦怠感(90.3%)、抑うつ(81.2%)、ブレインフォグ〔頭がぼんやりして記憶力などが低下した状態(76.2%)〕、頭痛(71.2%)、呼吸困難(68.9%)、不眠症(63.8%)、動悸(61.7%)、体の痛み(60.6%)、嗅覚障害(52.4%)、食欲不振(50.6%)、味覚障害(45.2%)、脱毛(44.8%)などだった。
PSスコアが6点(週の50%以上を休息している場合)以上をPSが特に低下した状態と定義すると、24.0%が該当。年齢や性別、受診時期(パンデミック第何波に当たるか)、ワクチン接種状況、就労状況などを調整後に、PS6点以上であることと関連する因子を検討すると、女性〔β=0.27(95%信頼区間0.08~0.47)〕、時短勤務者〔通常勤務者を基準にβ=1.59(95%信頼区間1.27~1.91)〕、休職中または退職・解雇後〔同3.64(3.35~3.93)〕、非就労〔同1.67(1.22~2.21)〕が有意な関連因子として抽出された。
発現している症状も調整因子に加えた場合、多くの個々の症状が有意な因子として抽出され(倦怠感β=1.11、抑うつβ=0.47など)、女性については有意性が消失した。ただし前記の就労状況に関する三つの状態は全て、引き続きPSが低いことと有意な関連が認められた。
著者らは、「女性はlong COVID罹患時にPSが低下しやすいことが示唆され、就労状況とPSとの有意な関連も認められた」と結論を述べるとともに、「日本のlong COVID患者の特徴の全体像を把握するためには、さらなる研究が必要」としている。
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1月 10 2023 家屋の断熱性が高いと冬の朝の交感神経活性化が抑制される可能性
断熱性の高い家に住むと、気温が最も低下する冬の朝方であっても、交感神経の活性化が起きにくい可能性を示唆するデータが報告された。研究参加者に断熱性の高いモデルハウスに宿泊してもらい、自宅環境との差を検討するという、大阪大学大学院医学系研究科健康発達医学寄附講座の中神啓徳氏らが行った研究の結果であり、詳細は「Hypertension Research」に10月13日掲載された。研究参加者の全員が、モデルハウス宿泊時に睡眠時間が長くなるという変化も認められたという。
寒い冬の朝には脳卒中などの心血管イベントが起こりやすいことが知られている。その理由として、低温に反応して交感神経が活性化され、血圧や心拍数などが上昇することが挙げられる。屋内の温度が低いことに加えて、暖房されている部屋とそうでないスペースとの温度の格差も、そのような交感神経活性の変化に関係していると考えられる。よって、屋内全体の暖かさを保つことが、寒い季節の心血管イベント抑制につながる可能性がある。中神氏らの研究では、この条件にマッチする家屋として、断熱性の高いモデルハウス(木造2階建て)が用いられた。
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郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。研究参加者8人(男性と女性各4人)を2群に分け、1群はモデルハウスで2日間滞在した後、自宅で2日間過ごしてもらい、他の1群は逆の順序で試行するという、クロスオーバー法により検討。家屋内の居間と寝室、洗面所にサーモセンサーを設置して、温度の変化を経時的に計測した。また研究参加者には、心拍数、交感神経活性(LF/HF比)、身体活動状況なども把握できる携帯型心電計を身に着けて過ごしてもらった。
自宅滞在条件およびモデルハウス滞在条件のいずれについても、滞在2日目のデータを解析対象とした。その結果、まず室温については、モデルハウスではどのスペースでも20℃以上に保たれていた。それに対し自宅は全体的に低温であり、寝室で6.3℃を記録したケースも認められた。スペースによる室温の差も大きかった。
心拍数や心電図所見、交感神経活性については、8人全員の平均としては条件間に有意差は認められなかった。ただし、4人の参加者は自宅滞在条件での起床直後に、交感神経の急な活性化が生じたことが観察された。また、睡眠時間は全ての参加者が、自宅よりモデルハウス滞在時の方が長いという結果が得られた。これは、モデルハウスの室温が睡眠に適していたためと考えられた。これらの結果は、快適な室温が冬季に生じる交感神経の活性化を緩和する可能性があることを示唆している。
世界保健機関(WHO)は、風邪などの予防のために室内の温度を18℃以上に保つことを推奨している。それに対して日本の冬季の家屋内は、居間が平均16.8℃、寝室は12.8℃という報告があり、WHOの推奨よりも低い。一方、海外では、例えば英国は同順に19.3℃、18.3℃であり、米国ニューヨークは居間で23.3℃というデータがある。一般的に寒さの厳しい国ほど屋内を暖房する傾向がみられ、それによって冬季の超過死亡(何らかの原因により通常の予測を超える死亡者数の上昇)が抑制されることも報告されている。
著者らは、「本研究は探索的な研究であって、サンプル数が小さいことなどの限界点があり、明確な結論を導き出すことはできない」とした上で、「冬季の自宅内での心血管イベントを防ぐには、適切な室温を維持する工夫が必要ではないか」と述べている。
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