• 不定愁訴に伴う疲労の関連因子が明らかに

     「不定愁訴」と称される、医学的に説明できない症状のある人の「疲労」を悪化させる因子が明らかになった。めまいや頭痛という身体症状と、不安や抑うつという精神症状が、疲労の強さに独立して関連しているという。東邦大学医学部心身医学講座の橋本和明氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of General and Family Medicine」1月号に掲載された。

     さまざまな検査を行っても患者の訴える症状につながる異常が見つからない場合、「医学的に説明不能な症状(medically unexplained symptoms;MUS)」または「不定愁訴」と診断される。MUSでは複数の身体・精神症状が現れることが多く、原因を特定できないために効果的な治療が困難であることから医療者の負担になりやすい。その影響もあり、医師はMUSの診療を避けようとする傾向のあることが報告されている。

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     「疲労」もMUSとされやすい症状の一つ。疲労がMUSとされやすい理由として、疾患のない健康な人にも疲労は高頻度に見られるために、患者の訴えを医療者が重視せずにMUSと判断しやすいことが関係しているとする報告がある。ただ、疲労は生活の質(QOL)を大きく低下させる因子であり、経済的損失にもつながることもあって、患者の苦痛は小さくない。仮に、疲労の強さに関連があり、かつ、治療が可能な身体的または精神的症状があるとすれば、それらに対する介入によってMUS患者の疲労とQOLを改善できる可能性がある。このような背景から橋本氏らは、MUS患者の疲労に関連する因子の横断的検討を行った。

     解析対象は、2021年1~3月に、東邦大学医療センター大森病院心療内科を受診した20~64歳の患者のうち、複数の医師によって症状に見合う器質的疾患の可能性が除外され、解析に必要なデータがそろっている120人。疲労の程度はチャルダー疲労スケール(CFS)で評価し、そのほかに身体症状スケール-8(SSS-8)、不安・抑うつスケール(HADS)を用いて身体・精神症状を評価した。対象者の平均年齢は47.7±11.3歳、男性が35.8%で、抗うつ薬が62.5%、睡眠薬が24.2%、抗不安薬が41.7%に処方されていた。

     まず、CFSとSSS-8およびHADSの相関を検討。すると、SSS-8で把握した消化器症状、背部痛、関節痛、頭痛、胸痛・呼吸困難、めまい、活力低下、不眠症という身体症状と、HADSで把握した不安、抑うつという精神症状の全てが、CFSスコアと有意に正相関していた。特に抑うつレベルとCFSスコアの強い相関が観察された(r=0.71)。

     次に、CFSスコアを従属変数、SSS-8およびHADSの各因子を独立変数とする重回帰分析を施行。その結果、CFSスコアに独立して有意に関連する因子として、頭痛(β=0.14)、めまい(β=0.18)という身体症状と、不安(β=0.35)、抑うつ(β=0.38)という精神症状が抽出された。一方、睡眠薬の処方は負の有意な関連因子であることが分かった(β=-0.12)。年齢や性別および前記以外の症状は、独立した有意な関連が示されなかった。

     著者らは本研究が単一施設で実施したものであること、症状の程度を自己評価で判定していることなどの限界点があるとした上で、「MUS患者の疲労には、頭痛、めまい、不安、抑うつが関連している」と結論付けている。なお、疲労は睡眠障害との関連性が知られているが、本研究で睡眠障害はCFSスコアの有意な関連因子として抽出されず、睡眠薬の処方が負の関連因子として抽出されたことから、「既に治療が導入されていた患者が含まれていたため、疲労と睡眠障害の関連については再検討が必要」と考察している。

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    HealthDay News 2023年3月28日
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  • 乳がんの予後に糖尿病が影響

     糖尿病の女性は乳がん発症リスクが高いことが知られているが、乳がんの予後にも糖尿病の影響が及ぶ可能性を示唆する研究結果が報告された。糖尿病がある場合、無遠隔転移生存期間や全生存期間が有意に短いという。順天堂大学大学院医学研究科乳腺腫瘍学の戸邉綾貴子氏、堀本義哉氏らの研究によるもので、詳細は「Breast Care」10月発行号に掲載された。

     糖尿病は多くのがんの発症リスクの高さと関連のあることが報告されており、そのメカニズムとして、インスリン抵抗性による高インスリン血症が、がんの発生を促すように働くことが想定されている。乳がんも糖尿病によって発症率が高くなるがんの一つ。ただ、乳がんの予後が糖尿病の有無によって異なるのか否かは明確になっていないことから、戸邉氏らはこの点を後方視的コホート研究により検討した。

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     2006~2018年に乳がんに対する根治的手術を受けた患者(遠隔転移のあるステージ4以外の患者)のうち、解析に必要なデータがそろっていて、経過を1年以上追跡可能だった322人を解析対象とした。このうち106人(33%)が糖尿病を有していた。糖尿病群は非糖尿病群に比べて高齢で(67.6対61.5歳)、BMIが高い(26.8対23.8)という有意差があった(いずれもP<0.001)。また、糖尿病群は腫瘍径の大きい患者の割合が高かった(5cm未満と以上の比がP=0.040)。ただし、女性ホルモン受容体(ER)陽性の割合やヒト上皮成長因子受容体2遺伝子(HER-2)陽性の割合、術後補助化学療法の施行率は有意差がなかった。

     この対象に含まれていた、遠隔転移を起こし得る浸潤性乳がん患者296人を平均45カ月間(範囲2~147)追跡したところ、36人(12%)に遠隔転移が発生していた。そのうち16人が乳がんで死亡し、13人が乳がん以外の原因で死亡していた。

     無遠隔転移生存期間(DMFS)に関連する因子を検討したところ、単変量解析では腫瘍径、リンパ節転移、ERの状態、術後補助化学療法の有無とともに、糖尿病が有意に関連していた。それらを独立変数とする多変量解析では、腫瘍径〔ハザード比(HR)4.68(95%信頼区間2.13~10.32)〕と糖尿病〔HR2.27(同1.05~5.02)〕という2項目が、DMFSの短縮に関連する独立した因子として抽出された。また、全生存期間(OS)については多変量解析の結果、ER陽性のみがOS延長に有意に関連する因子という結果だった〔HR0.14(0.06~0.36)〕。

     次に、カプランマイヤー法でDMFSとOSを検討すると、糖尿病群はDMFSが有意に短く(P=0.036)、OSは有意差がなかった(P=0.115)。ただし、ER陰性のサブグループ解析では、DMFS(P=0.045)だけでなく、OS(P=0.029)も糖尿病群では有意に短いことが明らかになった。一方、ER陽性の場合は、DMFS、OSともに糖尿病の有無による有意差は見られなかった。

     続いて、糖尿病患者群を乳がん診断時のHbA1c7.0%未満/以上で層別化して検討すると、DMFS(P=0.732)、OS(P=0.568)ともに、HbA1cの高低による有意差は認められなかった。

     これらの結果を基に著者らは、「乳がん診断時に糖尿病を有していた患者は予後が悪く、特にER陰性の場合は予後への影響がより顕著だった」と総括している。また、糖尿病患者は予後が悪いにもかかわらず、HbA1cで層別化した検討ではDMFSやOSに有意差が示されなかったことから、「糖尿病の一次予防の重要性が再認識された」と考察を述べている。

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    糖尿病でいちばん恐ろしいのが、全身に現れる様々な合併症。深刻化を食い止め、合併症を発症しないためには、早期発見・早期治療がカギとなります。今回は糖尿病が疑われる症状から、その危険性を簡単にセルフチェックする方法をご紹介します。

    糖尿病のセルフチェックに関連する基本情報

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    HealthDay News 2023年3月27日
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  • 社会的な役割の喪失が心不全患者の予後悪化に独立して関連

     社会的フレイルの状態にある心不全患者は死亡や心血管イベントのリスクが高く、特に、自分が周囲の人に必要とされていないと感じている場合は、よりリスクが高くなることを示すデータが報告された。札幌医科大学附属病院リハビリテーション部の片野唆敏氏、同院看護部の渡辺絢子氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Cardiovascular Medicine」に12月20日掲載された。

     近年、「心不全パンデミック」と称されるほど、心不全患者の増加が問題となっている。心不全は心機能が低下する病気ではあるが、その予後を規定する因子は心機能だけでなく、特に高齢患者の場合は栄養状態や併存疾患、周囲のサポート体制などの多くが関係しており、フレイル(ストレス耐性が低下した要介護予備群)もその因子の一つとされている。

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     フレイルは、身体的フレイル、認知的フレイル、社会的フレイルなどに分類される。それらのうち、親しい人や地域社会との絆が弱い状態である「社会的フレイル」が、身体的・認知的フレイルに先行して現れる可能性を指摘する研究報告がある。ただし、心不全患者での社会的フレイルの頻度や予後への影響は不明。片野氏らの研究はこの点を明らかにしようとするもの。

     この研究は、札幌医科大学附属病院での単施設後方視的コホート研究として実施された。2015年3月~2020年12月の同院の心不全入院患者のうち、65歳以上で、心臓リハビリテーションを含む多科・多職種による集学的治療が行われ、退院後6カ月以上の追跡が可能だった310人を解析対象とした。社会的フレイルは既報研究に基づき、「前年と比べて外出頻度が減ったか?」、「友人に会いに出かけることがあるか?」、「自分が友人や家族の役に立っていると感じているか?」などの五つの質問のうち、二つ以上に否定的な回答をした場合に、該当すると判定した。主要評価項目は、追跡期間中の全死亡(あらゆる原因による死亡)と心不全の悪化による再入院で構成される複合エンドポイントとした。

     解析対象310人の主な特徴は、年齢が中央値79歳(四分位範囲72~84)、女性46%、左室駆出率(LVEF)は中央値51.1%(同35.2~63.5)。NYHA心機能分類はII(階段を上る時などに症状が現れる)が59%、III(わずかな身体活動でも症状が現れる)が36%で、LVEFが維持された心不全(HFpEF)が54%、LVEFが低下した心不全(HFrEF)が30%。また42%はベースライン以前の心不全入院歴があった。社会的フレイルの該当者は、188人(61%)だった。

     1.93±0.91年の追跡で、64人(21%)にエンドポイントが発生した。予後に影響を及ぼし得る交絡因子(年齢、性別、NYHA心機能分類、NT-proBNP、eGFRcys、ベースライン以前の心不全入院、併存疾患、栄養状態、身体的フレイル、歩行速度、握力など)を調整したCox比例ハザードモデルでの解析の結果、社会的フレイルは複合エンドポイント発生の独立したリスク因子であることが明らかになった〔ハザード比(HR)2.01(95%信頼区間1.07~3.78)〕。

     次に、社会的フレイルを判定するための五つの質問に対するそれぞれの回答で全体を二分し、カプランマイヤー法でイベント発生率の推移を検討。その結果、「自分が友人や家族の役に立っていると感じているか?」、または「友人に会いに出かけることがあるか?」の答えが「いいえ」である場合は、イベント発生率が有意に高いことが明らかになった(いずれもP<0.01)。

     続いて、前述のCox比例ハザードモデルに五つの質問のそれぞれの回答を追加した解析を施行。すると、社会的な役割の喪失を意味する「自分が友人や家族の役に立っていると感じるか?」に「いいえ」と答えた群でのみ、イベント発生リスクの有意な上昇が認められ〔HR2.23(同1.33~3.75)〕、「友人に会いに出かけることがあるか?」の回答が「いいえ」の場合はわずかに非有意だった〔HR1.86(0.99~3.47)〕。

     Cox比例ハザードモデルで交絡因子としたパラメーターに、社会的フレイルに該当するか否かという情報を追加してイベント発生を予測すると、予測能(cNRI)が有意に上昇することも明らかになった。また、「自分が友人や家族の役に立っていると感じるか?」という質問に対する答えを追加した場合は、社会的フレイルの該当の有無を追加した場合よりもさらに大きくcNRIが上昇した。加えて、この質問に対する回答は、身体的フレイルや認知的フレイルの評価指標である、日常生活動作(バーゼル指数)、歩行速度、握力、認知機能(Mini-Cog)と有意に関連していることも分かった。

     以上より著者らは、「社会的フレイルに該当することに加え、社会的な役割を喪失することは、高齢心不全患者の全死亡や再入院のリスク上昇と関連しており、ケアやサポートにおける社会的な絆の重要性を示唆している」と結論付けている。

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    心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。

    心不全のセルフチェックに関連する基本情報

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    HealthDay News 2023年3月20日
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  • 若いほど心筋梗塞後の心肺停止リスクが高い――J-PCI Registryのデータ解析

     若年の急性心筋梗塞(AMI)患者は心肺停止(CPA)に至るリスクが高いことや、病院到着時にCPAだった若年AMI患者は院内死亡のオッズ比が14倍以上に上ることなどが明らかになった。愛知医科大学循環器内科の安藤博彦氏らが、日本心血管インターベンション治療学会の「J-PCI Registry」のデータを解析した結果であり、詳細は「JACC: Asia」10月発行号に掲載された。

     動脈硬化性疾患の危険因子に対する一次予防が普及したことや、イベント発生後の積極的な二次予防が行われるようになったことで、高齢者のAMIは減少傾向にあると報告されている。その一方で、健診の対象外であることが多く一次予防がなされにくい若年世代のAMIは、依然として抑制傾向が見られない。ただ、若年者でのAMI発生件数自体が少ないため、この世代のAMI患者の危険因子や院内転帰などについての不明点が多い。安藤氏らは、J-PCI Registryのデータを用いてそれらを検討した。なお、J-PCI Registryには、国内で行われている経皮的冠動脈形成術(PCI)の9割以上が登録されている。

    心筋梗塞に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報はこちら
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     解析対象は、2014~2018年にJ-PCI Registryに登録された患者のうち、AMIに対する緊急PCIが施行されていた20~79歳の患者21万3,297人。このうち50歳未満を若年群としたところ、11.2%が該当した。

     動脈硬化危険因子を比較すると、若年群は高齢群に比べて、男性(92.1対80.9%)、喫煙者(62.8対41.8%)、脂質異常症(65.5対58.7%)が多いという有意差が認められた。その反対に、高血圧、糖尿病、慢性腎臓病(CKD)は高齢群で有意に多かった(全てP<0.001)。血管造影検査の結果からは、多枝病変や左冠動脈主幹部(LMT)閉塞が若年群で少ないことが示された。

     病院到着時にCPAだった患者は全体の6.6%だった。年齢(10歳ごと)、性別、喫煙、高血圧・糖尿病・脂質異常症・CKD・心不全・心筋梗塞の既往、多枝病変、LMT閉塞を交絡因子として調整した多変量解析の結果、若年であるほどCPAのオッズ比(OR)が高いことが明らかになった。具体的には70代を基準として、60代はOR1.279(95%信頼区間1.223~1.337)、50代はOR1.441(同1.365~1.521)、40代はOR1.548(1.447~1.655)、30代はOR1.650(1.430~1.903)と、いずれも有意にハイリスクだった。20代はOR1.389(0.856~2.253)だった。なお、50歳未満の若年群で、病院到着時にCPAだったのは1,711人であり、若年群の患者の7.2%、病院到着時にCPAだった患者の12.2%を占めていた。

     一方、院内死亡率は全体で2.1%であり、若年であるほどオッズ比が低かった。50歳未満の若年群での院内死亡率は1.4%だった。ただし、これを病院到着時にCPAだった群とそうでない群に二分して比較すると、前者は13.6%、後者は0.46%と顕著な差が認められた。前記の交絡因子を調整後、病院到着時にCPAだった若年AMI患者の院内死亡のオッズ比は、14.21(9.201~21.949)と計算された。

     著者らは、本研究の限界点として、PCIが行われた症例のみを対象に解析していること、川崎病や早発性AMIの家族歴など、若年者に多い危険因子の影響を考慮していないことなどを挙げている。その上で、「若年AMI患者はCPAのリスクが高く、若年患者のCPAは院内死亡率と強い関連が認められた。この結果は、若年者に対する動脈硬化性疾患一次予防の重要性を強調している。その予防戦略を確立することによって、若年者の心臓突然死と死亡率を大きく抑制できるのではないか」と結論付けている。

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    喘息の症状からセルフチェックに関連する基本情報を掲載。風邪の症状のように明確には判断がしにくい病気。医師の診断にかかるのが一番最善ですが、自分自身が該当するのか?気になった人に向けて、一つの判断となる情報を紹介しています。

    喘息の症状からセルフチェックに関連する基本情報

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    HealthDay News 2023年3月20日
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  • 下肢反応検査で高齢ドライバーの事故リスクを予測可能

     高齢ドライバーのアクセルとブレーキの踏み間違いによる事故リスクの予測には、現在、免許更新時に行われている認知機能検査よりも、簡単なシミュレーションによるテストの方が優れている可能性が報告された。東北大学未来科学技術共同研究センター/高齢者高次脳医学研究プロジェクトの目黒謙一氏、熊居慶一氏の研究によるもので、詳細は「Dementia & Neuropsychologia」に11月4日掲載された。

     高齢ドライバーの交通事故対策は、喫緊の社会的課題となっている。対策の一環として現在、75歳以上で免許を更新する際に認知機能テストと、一定の交通違犯歴がある高齢者には技能検査も行われる。ただし、現行の制度で把握可能な認知機能や運転技能の低下で、高齢者事故の原因の全てを説明できるとは限らない。目黒氏らは、高齢者の交通事故多発の原因の一つとして、アクセルとブレーキの踏み間違いや、その動作の反応時間の延長が関連している可能性を想定し、以下の研究を行った。

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     研究対象は、物忘れ外来を受診した高齢者のうち、40年以上前に免許を取得し現在も週に1~2回以上、運転をする必要があるが、本人や家族が運転を続けることに不安を感じている人66人(うち男性が44人)。麻痺や感覚異常、整形外科的疾患を有する患者、および認知症治療薬や抗てんかん薬、抗うつ薬が処方されている患者は除外されている。また全員が認知機能テスト以外の免許更新試験に合格していることから、視機能は良好と判断された。

     下肢反応検査(アクセルとブレーキの踏み間違いや反応速度の測定)は、オリジナルのシミュレーターにより評価した。パソコンの画面上に信号が表示され、青に切り替わったらアクセルペダルを、赤に切り替わったらブレーキペダルを、いずれも右足で踏んでもらった。また、信号が青でも歩行者が飛び出したらできるだけ速くブレーキを踏んでもらった。このテストの結果と、実際の過去の事故体験の有無、認知機能検査〔ミニメンタルステート検査(MMSE)など3種類〕、および、免許更新時の認知機能テストの判定結果との関連を検討した。なお、過去に事故経験があるのは66人中32人だった。

     まず、過去の事故経験の有無で二分すると、年齢、男女比、教育歴、MMSEを含む3種類の認知機能検査のスコアは、いずれも有意差がなかった。免許更新時の認知機能テストの判定に関しては、2022年4月までの分類に則して、第1分類(認知症の可能性あり)と、第2分類(認知機能低下の可能性あり)および第3分類(認知機能低下の可能性なし)に分けて比較。その結果、第1分類の群は過去の事故経験を有する割合が他群より高い傾向が見られたが、有意でなかった〔オッズ比(OR)1.88、P=0.20)〕。

     一方、下肢反応検査の結果の良否で二分して比較すると、アクセルとブレーキの踏み間違いが多い群は少ない群より、過去の事故経験を有する割合が有意に高かった(OR6.82、P=0.0003)。同様に、ペダルを踏む動作の反応時間が長い群は短い群より、過去の事故経験を有する割合が有意に高かった(OR5.00、P=0.017)。

     次に、過去の事故経験の有無と関連のある因子をロジスティック回帰分析で検討。その結果、年齢や性別、教育歴、認知機能検査のスコアはいずれも有意な関連が示されず、下肢反応検査の結果のみが有意な関連を示した(踏み間違いの頻度はP=0.008、反応速度はP=0.006)。

     以上の結果を基に著者らは、「高齢者の免許更新時に下肢反応検査を施行することによって、交通事故のリスクを現在より正確に予測可能となるのではないか」と結論付けている。

    軽度認知障害(MCI)のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら

    軽度認知障害を予防し認知症への移行を防ぐためには早期発見、早期予防が重要なポイントとなります。そこで、今回は認知症や軽度認知障害(MCI)を早期発見できる認知度簡易セルフチェックをご紹介します。

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  • 男性、ピロリ菌感染などの胆石リスク因子が明らかに――静岡県内60万人超の縦断的解析

     日本人を対象とする大規模な縦断的研究から、胆石のリスク因子が報告された。ピロリ菌感染などの従来あまり知られていなかった因子が、胆石発症に関連していることや、女性よりも男性の方がハイリスクであることなどが明らかになったという。静岡社会健康医学大学院大学の東園和哉氏、中谷英仁氏、藤本修平氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に12月30日掲載された。

     胆のうや胆管にできる結石「胆石」は、詳しい検査をすると成人の10人に1人に見つかるとされるほど多いもので、大半は無症状。ただし、膵炎や胆道閉塞、胆のうがんのリスクと関連していることが知られており、また感染を引き起こして強い痛みや発熱が生じ緊急手術が必要になったり、時に命にかかわることもある。よって、仮に修正可能な胆石のリスク因子があるのなら、それらに対して予防的に介入することのメリットは少なくない。しかしこれまでのところ、胆石のリスク因子に関する日本人での大規模研究は実施されておらず詳細は不明であり、胆石予防のための積極的介入を行うという公衆衛生対策もなされていない。この状況を背景として東園氏らは、静岡県の国民健康保険および後期高齢者医療制度のデータを用いた後方視的縦断研究を実施し、日本人の胆石発症リスク因子を探索した。

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     解析対象は、2012年4月~2020年9月に特定健診または後期高齢者健診を受けた人から、ベースライン時に胆石の既往のあった人と追跡期間が1年に満たなかった人を除外した61万1,930人。中央値5.68年(最長7.5年)の追跡で、2万3,843人(3.9%)が胆石を新規発症していた。

     多変量回帰分析の結果、男性〔ハザード比(HR)1.09(95%信頼区間1.06~1.12)〕や、高齢であること〔40歳未満を基準とするハザード比が50代1.94、60代2.54、70代3.34、80代3.97〕は、胆石発症に関連のあることが明らかになった。検査値関連では、BMI〔1kg/m2ごとにHR1.04(同1.04~1.05)〕、HbA1c〔1%ごとにHR1.03(1.01~1.04)〕、GGT〔100U/LごとにHR1.15(1.13~1.16)〕の高さが、胆石リスクの上昇と関連していた。また既往症としては、高血圧、糖尿病、腎臓病、肝疾患、ピロリ菌感染、慢性肺疾患、脳血管疾患、心不全、がん、認知症、リウマチ性疾患が、胆石の発症に関連していた。

     反対に、習慣的な運動は、胆石リスクの低下と関連していた〔週に1時間以上のウォーキングでHR0.91(0.89~0.94)〕。また、LDL-C〔10mg/dLごとにHR0.98(0.98~0.99)〕や収縮期血圧〔10mmHgごとにHR0.98(0.97~0.99)〕が高いことも、胆石リスクの低下と関連していたが、これは著者によると、脂質低下薬や降圧薬による治療を受けている人の存在が結果に影響を及ぼしている可能性があるという。

     以上の結果のうち、著者らは既報研究には見られない新たな知見をいくつかピックアップし、考察を加えている。

     まず、従来は男性より女性の方が胆石リスクは高いとされており、その理由として女性ホルモンが胆石の形成を促すように働くためといった解釈がされていた。今回の研究で男性の方がハイリスクという結果が示されたことを説明可能な一つの理由として、「近年、男性の肥満化傾向が続いているために胆石リスクが上昇してきているのではないか」と記されている。このほか、ピロリ菌感染や腎臓病、慢性肺疾患、がん、リウマチ性疾患と胆石との関連も、大規模な縦断的解析の結果として示したのは、本研究が初めてのことだという。

     論文の結論は、「胆石の発症リスクを抑制するための対策に、これらの研究結果を活用できるのではないか」とまとめられている。

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  • 独身者はCOVID-19罹患後に抑うつや記憶障害が現れやすい――大分県での調査

     新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の急性期を乗り切った後にも、独身者は抑うつや記憶障害が現れやすいことを示唆するデータが報告された。特に、COVID-19急性期の症状が軽症だった人や40歳代の人で、配偶者の有無でのリスク差が大きいという。大分大学医学部呼吸器・感染症内科学の小宮幸作氏らの研究によるもので、詳細は「Respiratory Investigation」3月号に掲載された。

     COVID-19の急性期を脱した後にも長期間さまざまな症状が続くことが知られており、「post-COVID-19」または「long COVID」などと呼ばれている。Post-COVID-19のリスクに関連のある因子として、急性期の重症度の高さ、性別(女性)、社会経済的地位の低さなどとともに、婚姻状況(独身)が挙げられている。ただし、post-COVID-19に伴うメンタルヘルス症状と婚姻状況の関連は十分明らかになっていない。小宮氏らは、大分県と連携し、この点に的を絞った研究を行った。

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     大分県内の医療機関でpost-COVID-19の治療を受けた20~80歳の患者2,116人に無記名のアンケートへの回答を依頼。791人から回答を得て、データに不備のあるものを除外した749人(女性53%)の回答を解析対象とした。このうち72%は「配偶者がいる」と回答。なお、別居状態の人は配偶者ありとした。

     COVID-19急性期の重症度を世界保健機関(WHO)の定義に基づき分類すると、軽症が82%を占め、中等症は13%、重症が5%だった。患者の希望により入院したものの酸素投与の必要がなかった患者は軽症に分類した。

     COVID-19感染から1カ月後に見られた症状として、倦怠感、呼吸困難、集中力低下、抑うつ、味覚障害、不眠、記憶障害などが多く挙げられた。これらの症状を、婚姻状況別に比較。すると、抑うつの見られる患者の割合は、配偶者あり群18%、なし群26%であり、後者の方が有意に高かった(P=0.019)。そのほかの症状については、婚姻状況による有意差がなかった。

     次に、COVID-19急性期の重症度別に、抑うつと記憶障害を有する割合を解析すると、どちらも重症だった患者でそれらの訴えが多く見られた。ただし、婚姻状況の違いで顕著な差が見られたのは軽症だった患者群のみだった。具体的には、急性期に軽症だった患者で抑うつを訴える割合は、配偶者あり群15%、なし群25%と、後者の方が有意に高かった(P=0.006)。また急性期に軽症だった患者では、記憶障害を訴える割合も同順に5%、9%であって、非有意ながら後者で高かった(P=0.071)。

     続いて年齢層別に解析すると、40歳代の記憶障害を訴える割合は、配偶者あり群7%、なし群26%であり、後者の方が有意に高かった(P=0.007)。40歳代で抑うつを訴える割合も同順に22%、39%であって、非有意ながら後者が高値だった(P=0.061)。40歳代以外の世代では、配偶者の有無による顕著な差は認められなかった。

     以上より著者らは、「COVID-19急性期に軽症で独身の患者には、心理的サポートが必要ではないか」と結論付けている。なお、40歳代で婚姻状況による差が顕著であるという結果について、「この世代はメンタルヘルスの問題が発生しやすい年齢であり、社会や職場などで多くの責任を担っていることなどのために、孤独な状況の影響を強く受けるのではないか」との考察を加えている。

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    HealthDay News 2023年3月6日
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  • 女性や北国の人はビタミンDの摂取量が多いほど死亡リスクが低い

     ビタミンDの摂取量が多い女性は死亡リスクが低いことが、日本人を対象とする研究から明らかになった。福岡女子大学国際文理学部食・健康学科の南里明子氏らが、国立がん研究センターなどによる多目的コホート研究(JPHC研究)のデータを解析した結果であり、詳細は「European Journal of Epidemiology」に1月31日掲載された。高緯度地域の居住者、カルシウム摂取量の多い人などでも、ビタミンD摂取量が多い群では少ない群に比べ死亡リスクが低い傾向があるという。

     ビタミンDが骨の健康に重要であることは古くから知られている。しかし近年はそればかりでなく、血液中のビタミンDレベルの低さが、がんや循環器疾患、糖尿病、抑うつ、新型コロナウイルスを含む感染症など、さまざまな疾患の罹患リスクや死亡リスクの高さと関連のあることが報告されてきている。ただしビタミンDは、皮膚に紫外線が当たった時に多く産生されるため、食事からの摂取量と血液中のビタミンレベルとの相関が、ほかの栄養素ほど高くない。その影響もあり、ビタミンDの摂取量と死亡リスクとの関連についてのこれまでの研究結果は一貫性を欠いている。

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     今回、南里氏らは、日光を避けることの多い女性や高緯度地域に住んでいる人は、皮膚でのビタミンD産生量が少ないため、食事からのビタミンD摂取量の多寡が死亡リスクに影響を及ぼしている可能性を想定。また、ビタミンDの吸収を高めるカルシウム摂取量の多い人、何らかの疾患があり死亡リスクの高い人なども、摂取量の多寡の違いが強く現れているのではないかと考え、性別や居住地、栄養素摂取量、併存疾患などの特徴別に、ビタミンD摂取量と死亡リスクの関連を検討した。

     研究対象は、1990年と1993年に、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸、東京都葛飾区、新潟県長岡、大阪府吹田、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古など11の保健所管内に居住していた40~69歳の成人のうち、研究開始5年後の食事調査に回答し、かつ、がんや循環器疾患などに罹患していなかった9万3,685人(女性54.1%)。2018年12月まで追跡して、食事調査時のビタミンD摂取量と追跡期間中の死亡リスクとの関連を解析した。

     平均18.9年(176万8,746人年)の追跡で、2万2,630人が死亡。年齢、性別、研究地域で調整後、ビタミンD摂取量の第1五分位群(下位20%)に比べて、第2~第5五分位群は全死亡のハザード比が有意に低かった(傾向性P=0.021)。ただし、調整因子にBMI、喫煙・飲酒・運動習慣、糖尿病や高血圧の既往、摂取エネルギー量、カルシウムやオメガ3脂肪酸の摂取量、緑茶・コーヒー・サプリメントの摂取、職業などを加えると、有意性が消失した(同0.29)。

     次に、事前に作成した解析計画に沿って、性別や居住地の緯度などで層別化したサブグループ解析を実施。その結果、女性はビタミンD摂取量が多いほど全死亡リスクが低いという有意な関連のあることが明らかになった(傾向性P=0.001)。また、高緯度地域の居住者やカルシウム摂取量が中央値以上の人、高血圧の既往のある人では、摂取量の第1五分位群に比べて第2~第5五分位群は全死亡ハザード比が有意に低かった(傾向性P値は同順に、0.085、0.19、0.058)。

     続いて死因に着目すると、ビタミンD摂取量が多いほど脳梗塞による死亡のリスクが低いという有意な関連が認められ(傾向性P=0.029)、肺炎も有意に近い傾向が認められた(同0.09)。脳梗塞以外の脳・心血管疾患やがんによる死亡リスクについては、ビタミンD摂取量との有意な関連が見られなかった。

     これらの結果を基に著者らは、「日光にあまり当たらない人や高緯度地域に住む人は食事からのビタミンD摂取を増やすことで、早期死亡リスクが抑制される可能性がある」と結論付けている。なお、ビタミンDを多く含む食品として、青魚やキノコなどが挙げられる。

     著者の1人である国立国際医療研究センター疫学・予防研究部の溝上哲也氏は、「日光を浴びる機会が少ない現代の生活様式がコロナ禍で加速しており、食事からビタミンDを摂取することの重要性が高まっている」とコメントしている。

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    HealthDay News 2023年3月6日
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