閉経年齢や妊娠回数がADL制限と有意に関連――JPHC研究

 女性の閉経年齢や妊娠回数などと日常生活動作(ADL)制限との関連を調査した研究結果が報告された。閉経の時期が標準的な50~54歳の人に比べて、早い場合も遅い場合も、その後にADLが低下していることが多いと分かった。国立がん研究センターなどによる多目的コホート研究(JPHC研究)によるもので、詳細は「The Journal of Obstetrics and Gynaecology Research」に9月5日掲載された。

 ADL(Activities of Daily Living)とは、日常生活を送るために最低限必要な動作のことで、ADLに制限がある状態は要介護につながりやすく、死亡リスクも上昇することが報告されている。これまでの研究から、閉経などによって女性ホルモン(エストロゲン)の分泌量が低下すると、骨粗鬆症が起きやすくなり、さらには身体機能の低下にもつながることが示唆されている。ただしADLとの関連は十分に調査されていなかった。

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 今回発表された研究の対象は、1990年と1993年に、岩手県二戸、長野県佐久、茨城県水戸、東京都葛飾区、大阪府吹田、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古など11の保健所管内に居住していた40~69歳の女性のうち、調査開始時と10年後(2000~2004年)のアンケートに回答した3万9,248人。2回のアンケート結果に基づいて、女性関連要因(初潮年齢、月経周期、月経規則性、妊娠・出産経験と回数、初回妊娠・出産年齢、授乳経験、閉経の有無と閉経年齢、女性ホルモン剤服用の有無)とADL制限との関連を解析した。

 ADLについては、アンケートの回答内容から、「屋内での生活はおおむね自分でできるが、介助なしには外出しない」に該当する、またはそれより低いレベルに該当する場合は「ADL制限あり」と判定し、それら以外を「ADL制限なし」と判定した。その結果、ADL制限ありの該当者は592人(平均年齢68.3±7.6歳)、ADL制限なしの該当者は3万8,656人(61.1±7.7歳)だった。

 ADLに影響を及ぼし得る因子(年齢、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、地域、がん・循環器疾患・脳血管疾患の既往、閉経年齢、調査開始時点での月経周期規則性)を統計学的に調整後、閉経年齢が標準的な50~54歳だった群に比較し、40~44歳と早く閉経していた群は、ADL制限ありに該当するオッズ比(OR)が1.44(95%信頼区間1.09~1.90)だった。一方で、55~60歳と遅くに閉経していた群もOR1.55(同1.09~2.18)であって、閉経が早くても遅くてもADL制限に該当する確率が有意に高いことが分かった。閉経年齢が45~49歳の群は50~54歳の群と有意差がなかった。

 妊娠回数に関しては、回数が多いほどADL制限に該当する確率が低い傾向が見られた(傾向性P=0.052)。妊娠回数0回に対して、2回および3回ではOR0.51と、リスクがほぼ半分であり、4回ではOR0.63だった(いずれもP<0.05)。妊娠回数1回ではOR0.71で、妊娠回数0回の群と有意差がなかった。

 その他の女性関連要因はADL制限との関連が見られなかった。

 これらの結果について研究グループでは、「閉経年齢が早い人と遅い人の双方で、ADL制限のリスクが高いという結果が得られた。早期閉経は心疾患などのリスクが高まること、および、閉経年齢が早くエストロゲンに曝される期間が短いと身体機能低下のリスクが高いことが、ADL制限につながった可能性が考えられる」と述べている。また閉経年齢が遅いことによるADL制限リスクの上昇については、「閉経後のエストロゲンレベルが高い方がフレイル(加齢などに伴い心身が弱くなる状態)のリスクが高いという報告がある。しかし、今回の調査では把握されていない、ADL制限につながるほかの要因が存在する可能性もある」として、今後のさらなる研究の必要性を指摘している。

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HealthDay News 2021年11月8日
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