• 9つの対策で認知症の35%は予防可能

    教育レベルの低さや中年期の聴力低下、高齢期の喫煙や抑うつといった9つの認知症の危険因子への対策を講じれば、世界の認知症の3例中1例は予防できることが、国際研究グループによる分析から明らかになった。この分析結果はアルツハイマー病協会国際会議(AAIC 2017、7月16~20日、英国・ロンドン)で発表され、詳細は「Lancet」7月20日オンライン版にも掲載された。

     分析結果を報告したのは、英ロンドン大学精神医学教授のGill Livingston氏ら各国の認知症を専門とする研究者24人のグループ。認知症に関与することが分かっている危険因子のうち、教育レベルの低さ(15歳以降に教育を受けていない)に加え、中年期(45歳以上65歳未満)の聴力低下、高血圧、肥満、さらに高齢期(65歳以上)の喫煙、抑うつ、運動不足、社会的孤立、糖尿病の9つの因子について対策を講じることで、認知症の35%は予防できることが示されたという。

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     また、これらの因子のうち特に認知症予防で重要なのは「教育レベルの低さ」「中年期の聴力低下」「高齢期の喫煙」の3つであることも分かった。同グループによる分析で、認知症患者数は、15歳以降も全ての人が教育を継続できるようにすることで8%、中年期の聴力低下例を全て治療することで9%、全ての高齢者が禁煙することで5%減らせると推定された。
     
     一方、認知症リスクとの関連が指摘されているアポリポ蛋白E(ApoE)の遺伝子型(ε4 アレル)について対策を講じても、予防できる認知症は10例中1例未満(7%)にとどまることも分かったという。

     最新の推計報告によると、世界の認知症患者数は約4700万人だが、2050年までにその3倍に相当する1億3100万人に増えると予測されている。Livingston氏は「認知症が診断されるのは通常、高齢期だが、その危険因子は若い時から高齢になるまで生涯を通じてみられ、それらによって脳の変化は症状が出現する何年も前から始まる」と説明。また、「こうした危険因子を念頭に置いた広範なアプローチを認知症の予防策に取り入れることは、高齢化社会にベネフィットをもたらすだけでなく、世界の認知症患者の増加を食い止める一助にもなるのではないか」との見方を示している。

     共同研究者で米南カリフォルニア大学(USC)ケック医学部教授のLon Schneider氏も、「生涯を通じた認知症リスクの低減を目指し、社会全体で取り組みを進めるとともに、認知症患者のケアや治療を向上させる必要がある」と述べている。

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    HealthDay News 2017年7月20日
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  • クロスワードパズルが認知機能の維持に役立つ可能性

    日常的にクロスワードパズルを楽しむことで、年齢を重ねても認知機能を維持できる可能性があるという報告が、アルツハイマー病協会国際会議(AAIC 2017、7月16~20日、英国・ロンドン)で発表された。50歳以上の健康な成人1万7,000人超を対象とした研究で、クロスワードパズルに取り組む頻度が高い人ほど、集中力、推論力、記憶力を測るテストの成績が良いことが分かったという。

     この英国の研究では、オンライン調査に参加した人を対象に、クロスワードパズルなどのワードパズルに取り組む頻度について尋ね、さらに認知機能のテストを実施。集中力、推論力、記憶力などの幅広い認知機能を評価する9つの課題を解いてもらった。

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     その結果、ワードパズルに取り組む頻度は、これらの課題を解く速度と精度に関連していた。ワードパズルに取り組むことがあると回答した人では全体として成績が良く、取り組む頻度が高まるにつれて成績は向上した。例えば、文法的推論の速度と短期記憶の精度を検査する項目では、ワードパズルに取り組む人は10歳ほど若い人と同程度の脳機能を維持していることが分かった。

     認知症の専門家である英国アルツハイマー病学会のDoug Brown氏は、「この結果は順当なものだ。活発な精神活動は思考力の低下を防ぐのに役立つことが知られている」とコメント。ただし、今回の研究ではワードパズルと記憶力や思考力が関連することは示されたものの、ワードパズルの習慣によって実際にこうした能力が改善されるのかを解明するためには追加の研究が必要だと指摘している。

     研究を実施した英エクセター大学認知神経学教授のKeith Wesnes氏もこれに同意し、「今後はこの関連性に関する臨床試験を実施し、ワードパズルに取り組むことが脳機能の改善につながるのかを調べる必要がある」と話す。「現時点では、認知症の発症リスクを低減するために最も役立つと考えられるのは、身体活動を続け、禁煙し、健康的なバランスの取れた食事を心がけることだ」と同氏はアドバイスしている。なお、学会発表された知見は査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされる。

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    HealthDay News 2017年7月17日
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  • アルツハイマー病治療薬に「包括的プログラム」追加で効果7.5倍

    アルツハイマー病が進行すると、着替えや入浴といった日常生活に必要な基本的な動作が難しくなる。しかし、個々の患者に合わせた行動療法や介護者のサポートなどを組み合わせた包括的な個別化プログラム(以下、包括的プログラム)を薬物療法と併用することによって、こうした機能を取り戻せる可能性が米国で実施された小規模なランダム化比較試験で示された。しかも、その効果は薬剤のみによる治療の約7.5倍に達していたという。

     この試験は、2003年に報告されたアルツハイマー病治療薬メマンチンの臨床試験の論文の筆頭著者である米ニューヨーク大学(NYU)ランゴン医療センターのBarry Reisberg氏が率いたもの。アルツハイマー病協会国際会議(AAIC 2017、7月16~20日、英国・ロンドン)で結果が発表された。

     試験の対象は、中等度~高度のアルツハイマー病患者とその介護者20組。このうち10組をメマンチンに加えて包括的プログラムを実施する群(包括的プログラム群)に、残る10組をメマンチンと一般的な地域でのケアを実施する群(通常ケア群)にランダムに割り付けた。期間は28週間とした。

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     包括的プログラムは、アルツハイマー病患者は子どもが発達する過程とは逆の順序で日常生活に必要な機能を失っていくという“retrogenesis”と呼ばれる仮説に基づき計画されたもの。Reisberg氏らは、その機能を初めて獲得した年齢に合わせた訓練を行えば、再びその機能を取り戻すことができると考えているという。具体的なプログラムの内容としては、専門スタッフが患者の自宅を訪問し、個々の患者に合わせて認知機能や身体機能の活性化につながる訓練や、患者の介護者に対する指導などが行われた。

     その結果、28週間後に日常生活に必要な機能の評価スコア(FAST)が通常ケア群では3ポイント向上したのに対し、包括的プログラム群では6ポイントも向上していた。また、その差は3ポイントだが、以前Reisberg氏らが実施したメマンチンの臨床試験ではプラセボ群と比べたメマンチン群における同スコアの改善効果は0.4ポイントだったことから、同氏は「包括的プログラムとメマンチンの併用療法によるアルツハイマー病患者の機能を改善する効果は、メマンチン単独の7.5倍」と説明。「薬物療法は重要だが、それだけでは不十分であるのは確かだ。薬剤の効果は比較的小さいが、今回検討したプログラムの追加による効果は極めて大きいと考えられる」との見方を示している。

     米国のアルツハイマー病患者数は500万人を超えており、介護のほとんどは家族により行われている。老年医学の専門家である米ノースウェル・ヘルスのGisele Wolf-Klein氏は「患者を助けるだけでなく、疲弊する介護者の負担軽減のためにも、行動療法や支援サービスのさらなる拡充が必要とされている」と話す。また、特に進行したアルツハイマー病患者向けのサービスは少ないことから、同氏は「今回検討された包括的プログラムは進行した患者をターゲットとしているという点が注目される」としている。

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    HealthDay News 2017年7月18日
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  • よく眠れないとアルツハイマー病リスクが増大する仕組み

     深い睡眠状態が中断され、ぐっすり眠れない状態が続くと、アルツハイマー病に関係する脳内の「アミロイドβ」や「タウ」といった蛋白質が増加することが、米ワシントン大学などのグループによる研究で明らかになった。同グループは「中年期にぐっすり眠れない夜が続くと、その後アルツハイマー病を発症するリスクが高まる可能性がある」としている。

     これまでにも、睡眠の状態がアルツハイマー病リスクに影響することを示した複数の研究がある。例えば、睡眠時無呼吸がある人では、睡眠障害がない人と比べて軽度認知障害の発症が10年早いと報告されている。

     今回、米ワシントン大学神経科のDavid Holtzman氏らは、35~65歳の睡眠障害がない健康な男女17人を対象に、睡眠の質を測定するモニタ(アクチグラフ)を最長で2週間装着してもらい、さらに実験室で一晩、ポリソムノグラフィによる睡眠検査を実施した。このとき、対象者の約半数にはノンレム睡眠時の深い睡眠状態にある時に起こる「徐波活動(Slow wave activity)」がみられている際に、ヘッドホンから音を流して徐波活動を妨害した。さらに、その後1カ月以上が経過してから再び実験室に来てもらい、残りの対象者に対して同様の実験を行った。

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     各実験を行った日の翌朝、脊椎穿刺によりアミロイドβとタウの値を測定した結果、徐波活動を妨害された群では、妨害されなかった群に比べてアミロイドβが10%増大していた。しかし、タウの値については有意な変化は認められなかった。

     一方、実験前の1週間に自宅でアクチグラフにより測定した睡眠の質が低かった対象者では、タウの値が上昇していた。アミロイドの値はタウの値に比べてすぐに変動しやすいため、この結果は妥当なものだと考えられるという。

     研究論文の筆頭著者で同大学神経科のYo-El Ju氏によると、一晩あるいは1週間程度ぐっすり眠れない夜があったとしても、その後しっかり眠ることができればこれらの蛋白質の値は正常に戻り、アルツハイマー病リスクにはそれほど影響しないと考えられるという。一方で、「慢性的に睡眠に問題を抱える人ではアミロイドが常に増えている状態が続き、アミロイドが沈着してアルツハイマー病のリスクが上昇する可能性がある」と同氏は指摘している。

     睡眠の量や質を向上させればアルツハイマー病のリスクが低下するかどうかは不明だが、「いずれにしても、夜ぐっすり眠ることは誰もが望んでいることだろう」と同氏は述べている。
     
     この研究結果は「Brain」7月10日オンライン版に掲載された。

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    HealthDay News 2017年7月10日
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  • 歩行速度の低下は認知障害のサイン?

    年齢を重ねるにつれて、高齢者の動作が少しずつ遅くなるのは珍しいことではない。しかし、高齢者の歩行速度の低下は認知障害のサインである可能性が、米ピッツバーグ大学疫学部のAndrea Rosso氏らによる研究で示唆された。この研究結果は「Neurology」6月28日オンライン版に掲載された。

     Rosso氏は「通常、医師は患者の歩行速度の低下に気づいても身体機能の問題と考え、理学療法を勧める場合が多い。しかし、脳の病態が歩行速度の低下に関与している可能性も考慮し、認知機能の評価についても検討する必要があるかもしれない」としている。

     今回の研究は、研究開始時に認知機能が正常だった70~79歳の男女175人を対象に実施された。14年間以上にわたって複数回、歩行速度を評価したほか、研究開始から10年後または11年後にはMRIにより脳の特定の領域の容積を測定。さらに14年後には認知機能を評価した。
     

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     その結果、追跡期間中に歩行速度が低下した高齢者では、14年後に認知障害がみられる可能性とともに、脳の右側の「海馬」と呼ばれる領域が萎縮する可能性が高いことが示された。この領域は記憶のほか、安静時や運動時に空間に対する姿勢を制御する空間識を司っているという。

     Rosso氏らは「歩行速度の低下は、追加の検査を必要とする認知機能の低下を示す兆候である可能性があるため、医師は高齢患者の歩行速度を時々チェックして、変化がないかどうか確認すべき」と指摘。また同氏は「認知症の予防と早期治療は全世界で課題となっているが、現在行われているスクリーニング法は侵襲性が高く、費用も高い。それに対し、今回われわれが検討した検査法はストップウォッチとテープ、18フィート(約5.5m)の廊下があれば実施でき、年1回5分ほどの時間しかかからない」と強調している。

     さらに同氏は、「認知機能の低下に早期に気づくことができれば、その進行を遅らせる治療がある。また、患者や家族にとっても、余裕をもって将来必要になるかもしれない介護の準備をする時間を確保できる」と話している。

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    HealthDay News 2017年6月29日
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  • 胃薬「プロトンポンプ阻害薬」による認知症リスク上昇は認められず

    プロトンポンプ阻害薬(PPI)は胃酸の分泌を抑える作用があり、胃潰瘍や逆流性食道炎などの治療薬として広く使用されているが、近年、PPIの使用で高齢者の認知症リスクが高まる可能性があるとする研究結果が報告され、不安が広がっていた。しかし、米エモリー大学のFelicia Goldstein氏らが実施した最新の研究で、PPIによる認知症リスクの上昇は認められないことが分かった。詳細は「Journal of the American Geriatrics Society」6月7日オンライン版に掲載された。

     以前の研究で、PPIの使用が75歳以上の高齢者の認知症およびアルツハイマー病のリスクを高める可能性があるとする結果が報告された。PPIは高齢者にも使用されることが多いため、この報告をきっかけに懸念が広がっていた。

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     Goldstein氏らは今回、米国内のアルツハイマー病研究施設33カ所で登録された、ベースライン時に認知機能が正常または軽度認知障害(MCI)がある50歳以上の米国人1万486人を対象とした前向き観察研究を実施。オメプラゾールやエソメプラゾール、ランソプラゾールなどのPPIの使用による認知機能への影響について検討した。対象者のうちPPIの日常的な使用者は8.4%、断続的な使用者は18.4%、観察期間中に一度も使用していない未使用者は73.2%だった。

     年齢や性、併存疾患などの因子を調整した解析の結果、PPIの日常的な使用者では、未使用者と比べて認知機能低下リスクが低いことが示された(ハザード比0.78、95%信頼区間0.66~0.93、P=0.005)。また、PPIの断続的な使用者でも、未使用者と比べて認知機能低下リスクが低かった(同0.84、0.76~0.93、P=0.001)。同様に、MCIまたは認知症の発症リスクも、PPIの日常的な使用者(同0.82、0.69~0.98、P=0.03)および断続的な使用者(同0.82、0.74~0.91、P=0.001)で低いことが分かった。

     以上から、Goldstein氏らは「最近の研究ではPPIの使用が認知症およびアルツハイマー病のリスク増大に関連すると報告されているが、それを裏付ける結果は得られなかった」と結論づけている。

     ただし、今回の研究では、PPIの使用者は未使用者に比べて年齢が高く、ベースライン時の心血管疾患やうつ病、糖尿病、高血圧、脳卒中などの有病率が高いという特徴がみられた。これらの因子は解析時には調整されているが、「PPIの使用者は心血管疾患リスク因子が多く、そのためにより多くのケアを受けており、その結果として認知症リスクが低下したという可能性もある」と、同氏らは考察している。

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    HealthDay News 2017年6月28日
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  • MCI(軽度認知症障害)・物忘れは治療ができる?

    病院で物忘れ・MCI(軽度認知症障害)と検査を受けて診断されたとき等は医師に診断を受けて適切な方法を伝えられると思いますが、疑いがある場合など果たして治療できるのか気になります。
    先に結論からいってしまうと、現在は治験などで完治させたり、治療を目的とした治療薬の開発は行われていますが、残念ながら実際に治療効果がある治療法はありません。正確にはさまざまな専門医がおり、独自での治療方法や予防法で確立されていますが、医学的にはっきりと効果がある!と確実に証明しきれないといった方が正解かもしれません。
    そういった観点からMCIは治療をするということもよりも、進行を抑制する。予防するといった症状の改善が主流となります。
    言語、記憶、運動、コミュニケーションなど人によりどこの部分に症状が発症しているのか、どの認知障害が出るのかも異なります。又統合失調症の併発するケースもあり、その影響下などにも対応が変わっていきます。今回はMCIにスポットをあてて抑制の観点から解説していきます。

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    原因を改善することで予防対策を考える方法とは?

    MCIの原因と考えられているのが日々の生活習慣に起因する可能性が高い言われています。
    ・食生活の栄養バランスが崩れることで脳の血流などに影響する(塩分を過剰摂取等)
    ・運動不足による初期の動脈硬化による影響
    ・ストレス起因による影響。うつ病や統合失調症など精神疾患の症状が重い人をにMCIになるリスクが高いと研究機関の報告もあります。
    ・睡眠不足による影響。体の免疫低下、自然治癒力の低下や寝不足症状の場合、食事の過剰摂取や精神疾患に関する免疫も落ちるため、その影響下による発症リスク。

    ・喫煙、飲酒は血管の収縮や摂取による脳の萎縮などの影響があるため必ずしもそれだ原因と言えませんが、少なからず影響を及ぼします。アルコールに関しては、アルコール性の認知症もあるので、過剰摂取は好ましくはないでしょう。

    原因はいくつもあげられ、進行を抑制したいと考えた場合は、アリセプトなどの薬剤投与や治験開発されている薬なども選択肢としてはありですが、こういった原因を改善することも重要です。もちろん必ずしも上記をすべてをすると体には良いですが、医師の診断できちんとチェックリストに基づく検査を実地し、具体的に何が原因として考えらえるのかをきちんと見極めて上げる必要があります。脳トレなどの効果がある症状もありますので、日々の生活に気を付けながら過ごすというのはとても重要なことといえます。

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  • 物忘れ(MCI)の血液検査~スクリーニング検査

    軽度認知障害(MCI:Mild Cognitive Impairmen)。別の読み方をすると物忘れという呼び方の方がわかりやすいかもしれません。

    認知症の初期の段階と言われており、放置しておくとその症状も年数や歳月と共に悪化していきます。早期発見ができれば、そのリスクも最小限に抑えることができ、生涯発症しないままでいることももちろん可能です。どういったことをチェックするのか。どういったことが検査でわかるのか詳しく解説していきます。

     

    MCIの検査の主流は、スクリーニング検査へ

    少し前は医師による診断でいくつか質問の回答で受け応えで記憶力のテスト、認知に関する生年月日。現在の日時、季節など、一般的な質問での受け答えによる何十項目の質疑応答で検査するという方法もあります。

    話は戻りますが、どうして血液検査でMCIの可能性がわかるのかというと…血液内にある神経細胞に障害を与える性質があるたんぱく質、アミロイドベータペプチド(アミロイドβ)に関連するいくつかの成分を分析することで症状が出る段階からも早期発見をすることができます。

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    病院によって受付方法が異なりますが、薬剤投与などの検査ではないので、持病を抱えていたとしてもリスクが少なく検査することができます。

    病院や健康診断と同様に行っている病院であれば同時に受付することができるところもあるので手間の部分でもかなり簡略化できます。

    通常の認知症の質疑応答のテストと違って、自覚症状や初期症状が出ていないうちからもその兆候がわかり、本当に早い段階であれば予防策も医師と相談することができ、将来への安心へと繋がります。精度もあり、高額な費用や料金がかからないのでおすすめの検査方法でもあります。

     

    アルツハイマー型認知症であれば遺伝子検査でも見極めることが可能

    認知症にもいくつもありますが、脳を司る認知症ではない主に記憶を司るアルツハイマー型であれば遺伝子検査からも調べることができます。APOE遺伝子と呼ばれる認知症の機能低下を及ぼす可能性がある遺伝子を調べることでどれぐらいのリスクがあるかを調べることができます。何か特殊な検査をすることでなく、MCIスクリーニング検査と同様の方法で調べることができるので、リスクを最大限に避けたい方は両方行っている病院を受診するのも良いかも知れません。

     

    いくつか検査方法もありますが、これはあくまでも早期発見で、認知症にならないための予防措置と言えます。検査で結果がわかり、数値が高い場合は放置してはいけません。医師と相談して適切な予防策を考える。それが何より大切なことといえます。

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  • 物忘れ(MCI)とは?経度認知症の症状例について

    軽度認知障害(MCI)とは?一般的な物忘れと違い、認知症になる前の段階であり、早期発見をできればできるほど、認知症になる確率をグッと下げることができます。放置したままでは、遅かれ早かれ認知症に高確率で移行します。症状を知って早い段階で予防や改善することで、進行を抑えることが非常に重要です。

     

    軽度認知障害(MCI)とは?

    健康的な状態と認知症の間。認知症の初期段階と言っても決して過言ではない初期の認知障害のことをさします。正常な認知機能が働いている場合、記憶、判断、理由、実行等、物事に対して記憶をしたり、判断を迫られたときに決定したり、そのやっている行動の意味を理解し、実行、アクションを起こすのが一般的な認知作業の仕組みです。

    MCIの状態になった場合、日常生活には大きな支障はないのですが、突然記憶を思い出せなくなったり、優柔不断ではなく、物事を選択できなかったり決められなかったり。なぜこれをやっているのか?の行動の理由がわからなくなったり、わかっていてもなぜか実行に移せないなど、小さなことですが物事を進める上で、ほころびが生まれます。

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    MCIの症状による病名わけ

    一般的に記憶障害がある場合は

    健忘型MCI単領域障害、健忘型MCI多領域障害

    記憶障害がないが、他の認知症状に影響を及ぼしている場合は

    健忘型MCI・単領域障害。非健忘型MCI多領域障害

     

    この他にもありますが主に4種類に分かれています。記憶に影響があるものはアルツハイマー型の認知症の可能性が高くなり、記憶以外の部分を司る認知機能に支障をきたしていた場合は、脳血管性型認知症、前頭側頭型認知症、レビー小体型認知症の脳機能による影響と分類されます。

     

    MCIは早期予防が鍵

    MCI自体は、それほど大きな影響は現時点ではありません。ただ年数が経過するとともに認知症になる可能性がどんどん高まっていき、何もしないままの状態であれば5年後には半分近くの可能性で認知症へとステージが進行してしまいます。早期発見が大事というのは、ステージが移行する前に適切な医師の診断基準を元にテスト、検査をして予防策を立てることができるため、リハビリや認知症へと進行しないための治療等の手段を用いることができるのです。大切なのは自分自身が気づくこと、周りが気づくこと。認知症は完全に治療することができませんが(脳腫瘍の影響などの一部症状をのぞく)、早期発見ができて予防措置をとれば生涯ステージを移行することなく、生活していくこともできるため、何かおかしいと感じたら即行動に移すことが大切です。何もなければ不安な気持ちもなくなりますし、見つかれば将来の不安もなくなります。

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