心血管死を減らすにはCKDを減らす必要あり――特定健診データの解析

 特定健診のデータを利用して、生活習慣と全死亡、がん死、心血管死のリスクの関係を、慢性腎臓病(CKD)の有無別に比較して解析した結果が報告された。健康的な習慣に該当する項目数が多くなるに従い、いずれの原因による死亡リスクも低下するという関係が認められた。しかし、CKDがある場合は健康的な生活習慣の該当数が多くても、心血管死リスクはあまり低下しない傾向があるという。

 一般住民では、禁煙や健康的な食生活、適正体重の維持、身体活動、節酒という5つの健康的な習慣の該当数が多いほど、死亡リスクが低下することが明らかになっている。しかし、CKD患者でも同様の関連が存在するかは明確でない。そこで、新潟大学大学院医歯学総合研究科臓器連関学寄附講座の若杉三奈子氏らは、2008年の特定健診のデータ(福島、大阪、沖縄など1府6県)を解析してその関係を検討した。結果の詳細は、「Internal Medicine」に2月15日掲載された。

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 解析対象者数は40~74歳の26万2,011人で、そのうち4万8,462人(18.5%)がCKDを有していた。追跡期間4.7年(中央値)で3,471人(CKD群948人、非CKD群2,523人)が死亡。10万人年あたりの粗死亡率は、CKD群476.5、非CKD群267.8だった。全死因の約半分はがんで、心血管疾患が2番目に多く、約5分の1を占めていた。

 年齢と性別で調整後、非CKD群に対するCKD群の死亡率(標準化死亡比)は、全死亡が1.32(95%信頼区間1.24~1.41)、がん死が1.15(同1.05~1.26)、心血管死が1.94(1.69~2.20)といずれも有意に高く、心血管死は2倍近いリスク差があった。

 年齢、性別に加え、高血圧、糖尿病、脂質異常症、心筋梗塞、脳卒中の既往などで調整後、健康的な習慣の該当数が多いほど死亡リスクが低下するという有意な傾向が、CKDの有無を問わず認められた。しかし、健康的な習慣の該当数が同じ場合、CKD群の死亡リスクは非CKD群より常に高かった。特に心血管死に関しては、健康的な5つの習慣の全てが該当するCKD患者でも、1~2個しか該当しない非CKD者と同程度のリスクがあることが分かった(交互作用P=0.07)。

 また、上記と同じ因子で調整後も身体活動が多いことは、CKDの有無を問わず、全死亡、がん死、心血管死のリスク低下と関連していた。健康的な食生活(朝食を欠食せず夕食後に軽食を取らないこと)は、全死亡のリスク低下と関連していた。

 一方、禁煙はCKDの有無を問わず、全死亡とがん死のリスク低下と関連していたが、心血管死についてはCKD群での有意なリスク低下が認められず〔ハザード比(HR)0.83、95%信頼区間0.58~1.20〕、非CKD群(HR0.43、同0.34~0.56)との相違が観察された(交互作用P=0.008)。ただしこの点は、かつて喫煙していて現在は禁煙している前喫煙者の存在が、結果に影響を及ぼしている可能性があるという。

 反対に、心血管死リスクに対する健康的な食生活の保護効果は、非CKD群では認められず(HR1.11、同0.85~1.45)、CKD群では認められ(HR0.68、同0.50~0.93)、CKD患者でのみ有意という相違が観察された(交互作用P=0.04)。

 以上から著者らは、「日本人の大規模コホート研究により、CKDの有無に関係なく、5つの健康的な習慣の数が増えるにつれて、全死亡とがん死のリスクが減少することが明らかになった。しかし心血管死のリスクはCKDによって変化する。これは、心血管死を減らすにはCKDの予防が重要であることを強く示唆している」と結論付けている。

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参考情報:リンク先
HealthDay News 2021年3月29日
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