緑地の存在が自殺リスクの低さと関連――初の全国調査

 日本国内の全ての市区町村の公園や森林などの緑地と、自殺による死亡率との関連を解析した研究結果が報告され、緑地の存在が近隣住民の自殺リスクの低下につながっている可能性が示された。早稲田大学政治経済学術院の上田路子氏らの研究によるもので、詳細は「Social Science & Medicine」8月号に掲載された。

 緑地の多さがその地域に住む人々のメンタルヘルスに良い影響を与えている可能性を指摘した研究報告は少なくない。しかし、緑地の多さと自殺との関連は十分検討されていない。これを背景として上田氏らは1975年までデータを遡り、緑地と自殺リスクとの関連に関する初の全国調査を行った。

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 調査対象は、国内の全ての市区町村(合併などによる境界線の変化を考慮に入れた2015年の情報に基づく1,741)。政府統計に基づき、大都市(43)、中小都市(790)、農村(908)に分類。市区町村の規模により影響は異なる可能性があることから、それぞれの分類ごとに、性別・年齢層別に緑地の多さと自殺による死亡率との関連を比較検討した。分析には国勢調査の実施に合わせて1980年から2010年までの10年ごとのデータを用いた。

 緑地の多さの評価には、農林水産省などのデータに基づき全ての自然/人工公園8万4,370カ所と森林について、各調査年につき市区町村ごとに人口当たりの数と面積を算出し変数として用いた。自殺による死亡率は、厚生労働省のデータに基づき、市区町村ごとに人口10万人当たり調査年を中心とした10年間の平均値を算出し(例えば1980年のデータには1975~1984年の平均値を使用)、その対数変換した値を分析に用いた。なお、18歳未満、外国人または国外で死亡した日本人、死亡場所の情報がない人のデータは解析から除外した。

 解析に際しては、自殺リスクに影響を及ぼし得る以下の要因を調整した。人口密度、産業構造(第一・二次・三次産業の人口比)、収入(1人当たりの税収)、失業率、および人口当たりの単身世帯数、離婚・結婚件数、居住外国人数、精神科病院数。また、市区町村および各調査年に固有の要因の影響も調整した。

 1975~2014年の自殺による死亡者数は、88万6,440人であった。自殺による死亡率の全体的な傾向として、日本の北東部と南西部で高く、男性は女性より高かった。緑地の多さと自殺死亡者率との間には、以下のような有意な関連が存在した。

 まず、大都市では、人口当たりの公園の数が多いほど、65歳以上の女性の自殺死亡者率(人口10万人当たり死亡率の対数変換値)が低かった(係数-1.24±0.19、P<0.001)。推計結果は人口当たりの公園の数が1標準偏差分多いごとに、当該グループの自殺死亡者率が約24.8%少ない傾向にあり、10万人当たり自殺死亡者数は8.1人少ないことを示唆している。そのほかにも、18~39歳の男性(-0.51±0.18、P<0.01)、同女性(-0.62±0.18、P<0.001)、40~64歳の女性(-0.39±0.20、P<0.05)、65歳以上の男性(-0.64±0.22、P<0.01)で、人口当たりの公園の数と自殺死亡者率の低さの有意な関連が認められた。一方、公園や森林の面積とは有意な関連がなかった。

 続いて中小都市では、公園の面積の広さが、40~64歳の女性(-4.19±1.97、P<0.05)、65歳以上の女性(-5.08±1.37、P<0.001)の自殺死亡者率の低さと有意に関連し、人口当たりの公園の多さは65歳以上の男性(-0.07±0.03、P<0.05)の自殺死亡者率の低さと有意に関連していた。森林の面積とは有意な関連がなかった。

 農村では、公園の面積や人口当たりの公園の数は、自殺死亡者率との間に有意な関連がない一方で、森林の面積の広さが自殺死亡者率の低さと関連していた。具体的には、65歳以上の男性の自殺死亡者率については森林面積が有意に負の関係にあった(-3.44±1.73、P<0.05)。これは人口当たりの森林面積が1標準偏差分多いごとに、自殺死亡者率が約5.5%低下して、10年で10万人当たり14.9人減少することを意味する。また、40~64歳の男性も森林面積の広さが自殺死亡者率の低さと有意に関連していた(-3.32±1.35、P<0.05)。

 著者らは、「都市部の公園と農村の森林は自殺死亡率に対する保護効果があるようだ」と結論付けるとともに、本研究では検討対象に含めなかった未成年者について今後の研究が必要としている。

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参考情報:リンク先
HealthDay News 2021年8月10日
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