薬局での指先HbA1c検査に優れた費用対効果 糖尿病の早期発見で健康寿命が延伸、筑波大ら

薬局に開設された「ゆびさきセルフ測定室」で指先HbA1c測定を行うと、測定しなかった場合と比べて、一人当たり5万円程度少ない費用で健康寿命の延伸を図れることが、筑波大学内分泌代謝・糖尿病内科准教授の矢作直也氏と同大学保健医療政策学・医療経済学教授の近藤正英氏、明治薬科大学講師の庄野あい子氏らの共同研究チームの分析で分かった。

薬局での指先HbA1c測定による医療経済的効果を明らかにした研究は今回が初めて。
薬局で手軽にHbA1c検査を受けることは糖尿病の早期発見、早期治療を促し、医療費の削減につながると期待される。
詳細は「Diabetes Care」4月23日オンライン版に掲載された。

「ゆびさきセルフ測定室」は薬局に開設された検体測定室のことであり、自己穿刺で指先から採取したわずかな血液を用いて糖尿病や脂質異常症に関する項目を検査できる。
2014年に厚生労働省により新しい仕組みとして新設され、全国各地の薬局やドラッグストアで設置が進められており、2018年3月末時点で1,590カ所に上るという。
研究チームは今回、薬局での指先HbA1c検査による糖尿病の早期発見に関してモデル解析による医療経済評価を行った。

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研究チームは、東京都足立区で2010年10月から2014年5月までの期間に10カ所の薬局で指先HbA1c検査を行ったデータのうち、2014年集計時点の2,024人分のデータを用いて、指先HbA1c検査の費用対効果(増分費用効果比;ICER)の推定を行った。

費用効果分析の手法を用いて、(1)検診や通院治療中に行う随時検査でのみHbA1c検査を受けられた場合と(2)従来の方法に加えて検体測定室でのHbA1c検査を受けられた場合の2つのシナリオで比較した。

その結果、指先HbA1c検査を受けられた場合、将来にわたる費用は、40~74歳の集団一人当たり5万2,722円減少し、健康寿命の延伸を表す質調整生存年は+0.0203QALYと増加がみられた。
この結果について、研究チームはプレスリリースで「検体測定室でのHbA1c測定が普及すると、将来の医療費の削減につながる可能性が示唆された」と説明している。
ただし、費用効果分析の費用と医療費は異なる指標であることから、医療費の削減効果については今後さらなる解析を行う予定だとしている。

これらの結果を踏まえて、研究チームは「検体測定室の医療経済的な価値が明らかになったことの意義は大きい。
糖尿病の早期発見、早期治療により健康寿命の延伸と医療費削減を図るため、また、医療経済的観点からも検体測定室のさらなる普及が望まれる」と述べている。

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参考情報:リンク先
HealthDay News 2018年5月7日
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