医師発の外出自粛メッセージが効果大――緊急事態宣言下での東大の研究

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）第一波、第二波の拡大局面では、行政府からの外出自粛要請に加え、各方面からステイホームの呼びかけが行われた。それらの呼びかけの中で、最も説得力があり市民の心に届いたのは、治療の最前線で働く医師が発したメッセージだったようだ。緊急事態宣言発出中に実施された調査の結果であり、詳細は「Patient Education and Counseling」8月21日オンライン版に掲載された。

　東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野の奥原剛氏らは、緊急事態宣言下の2020年5月9日～11日に、年齢、性別、居住地域を日本の人口構成に一致させた18～69歳の1,980人を対象とするインターネット調査を実施。外出自粛を呼びかける5種類のメッセージの中から1つを無作為に示して、そのメッセージを読む前と読んだ後に、外出を自粛しようという意思がどの程度変化したかを答えてもらった。

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　5種類のメッセージとは、都道府県の知事、感染症対策の専門家、治療現場で働く医師、COVID-19に罹患した人、COVID-19流行が急拡大している地域の住民というそれぞれの立場から発した内容で、報道されている情報を基に作成した。外出自粛の意思は、COVID-19を理由に今後、（1）「人と会う」「外食をする」「イベントに参加する」などの予定をキャンセルや延期しようと思うか、（2）店での買い物の時間を減らそうと思うか、（3）人混みを避けようと思うか、という三つの質問に対し、「絶対にしない」から「絶対にする」までの6段階で回答してもらい、その平均値で評価した。

　その結果、特別警戒地域に指定されていた都道府県の居住者（1,274人）の回答からは、医師のメッセージを読んだ時に、外出自粛の意思が0.34点上昇し、5種類の中で最も大きく変化することが分かった。2位は患者のメッセージで変化は0.21点、3位は専門家のメッセージで0.19点、知事と住民のメッセージは0.17点だった。医師のメッセージによる変化は、他のメッセージによる変化に比較して有意に大きかった（P＝0.003）。

　解析対象を全国に拡大しても、上昇幅が最も大きかったのは医師のメッセージの0.27点で、以下、患者0.22点、専門家0.19点、住民0.18点、知事0.17点と続いた。なお、全国対象の解析では、医師のメッセージと他のメッセージの変化の差は統計的有意水準に至らなかった（P＝0.098）。

　今回の調査で用いた医師のメッセージは以下の内容（一部省略）。「私の病院では、新型コロナウイルスの患者さんでベッドも集中治療室も埋まっていて、患者さんを新規に受け入れることができません。医師と看護師が総動員で治療にあたっていますが、マスクも防護服も不足しています。感染の危険と隣り合わせで、もう本当に限界です。同僚の一人でも感染したら、何人もの医師と看護師が自宅待機となり、治療を続けることができなくなります。もし皆さんの誰かが感染して重症化しても、治療できなくなるのです。私たちは踏みとどまって病院にいて治療を続けます。ですから、皆さんは家にいてください。皆さんが務めを果たすことで、私たちも務めを果たすことができます」。

　著者らは本研究の結論を、「医療崩壊によって治療を提供できなくなる危機と、医療従事者の使命感を伝えるコロナ病棟の現場の医師によるメッセージが、外出自粛の気持ちを最も高めることが分かった」とまとめている。また、考察として、「知事や専門家のメッセージは、人の理性に向けた知識の提供や指示であり、情報の受け手が意図どおりに動くとは限らない。一方、現場の医師のメッセージは知識も指示も与えないが、危機感と使命感で感情に訴える。今後、再び外出自粛が要請される事態になった場合に、現場の医師が積極的にメッセージを発信することが重要だろう」と述べている。