はじめに
月経困難症の引き起こす症状が、子宮筋腫、子宮内膜症、子宮腺筋症などによることで不妊などの症状を引き起こす原因もあります。そして日本では、妊娠をした女性のうち40パーセントは流産の経験があるといわれています。
この割合を聞いて、高いと感じた人が多いのではないでしょうか？
約10ヵ月の妊娠期間のうち、もっとも流産のリスクが高いのは妊娠初期です。初期であればまだお腹は大きくなっておらず、周りもその女性が妊婦であるとはなかなか気付きません。そのため、妊娠した本人が周りに妊娠を伝えないまま流産となっている場合もあるでしょう。
そして、流産のうち4パーセントが“不育症”によるものだと言われています。不育症という病気は、まだ現代の日本では広く知られてはいません。しかし、実際には不育症に悩む人が多く、自治体によるサポート体制への必要性が高まっています。
不育症はどんな病気？
不育症のなかには“反復流産”や“週間流産”など、いくつか種類があります。
基本的には、流産や死産を2回以上繰り返した場合が不育症と考えられています。
では、先天的な原因がある場合と、後天的な原因がある場合に分けて見ていきましょう。
先天的に原因がある不育症
赤ちゃんの染色体に異常があると、流産につながる可能性が高くなります。
実際に、妊娠初期に起こる流産のうちこのことが原因となるものが80パーセントに及びます。
そのほか、夫婦のいずれかに染色体の異常があると流産のリスクは高まります。
後天的に原因がある不育症
子宮筋腫や子宮癒着があると、赤ちゃんの成長を妨げる要因になってしまいます。
これらは“子宮形態異常”と分類されていて、胎児・胎盤を圧迫する可能性が考えられています。
そのほか、甲状腺機能障害や糖尿病により流産のリスクが高まるといわれています。
高血糖の状態により赤ちゃんの染色体に異常が起きてしまいます。このことから、生活習慣病を防ぐことが流産予防につながるといえます。
こちらでご紹介した以外にも、不育症の原因とかんがえられるものは多岐に渡ります。
厚生労働省では、「厚労研究班の研究成果を基にした不育症管理に関する提言」を作成し、そこで5項目の検査を挙げています。具体的な検査の名称は下記の通りです。
- 子宮形態検査
- 内分泌検査
- 夫婦染色体検査
- 抗リン脂質抗体
- 血液凝固因子
不育症は肉体的にも精神的にもダメージの大きい病気です。不育症の原因が多岐に渡ることから、検査の内容が幅広いという特徴があるのです。そうなると患者は経済的な負担も負うことになります。
不育症も含め、不妊治療に対する自治体の取り組みが少しずつ増えてきました。
子供を望むものの授かることに課題をもつ夫婦が増えています。地域ごとに差はあるものの、自治体による理解が高まりつつあるといえるでしょう。
不妊治療における神奈川県の取り組み
神奈川県は県のウェブサイト上で「不育症に悩む人のために」というページを開設し、検査や治療に関する情報を提供しています。
さらに、不育症の治療を行っている医療機関の一覧があり、横浜市では20件の医療機関で不育症の検査を行っていることが分かります。
神奈川県ウェブサイト「不育症に悩む人のために」
http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f360448/
神奈川県では、横浜市やそのほかの市町村ごとに不妊治療に対して助成金制度を設けています。対象となっているのは、体外受精と顕微授精を行った場合です。この2つは“特定不妊治療”といい、残念ながら不育症はこちらに含まれていません。
不妊治療における東京都の取り組み
東京都では、東京都福祉保健局のもとで「東京都特定不妊治療費助成」の制度があります。
この内容は神奈川県と同じく、特定不妊治療（体外受精・顕微授精）を対象としたものです。
東京都福祉保健局
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/kosodate/josei/funin/top.html
そして、新しい助成制度が平成29年10月から開始しました。
その制度は“不妊検査等助成事業”といい、不妊検査・薬物療法・人工授精を対象としています。体外受精と顕微授精を対象とした“特定不妊治療”だけでなく、人口受精を含む“一般不妊治療”にまで制度が拡大したことになります。
不育症の治療を対象としたものではないものの、不妊治療を行う夫婦にとっては心強いサポートであるといえるでしょう。
不妊治療における山梨県の取り組み
山梨県には“不育症治療支援事業”があり、治療のサポートにおいて積極的に取り組んでいます。
山梨県 不育症治療支援事業
http://www.pref.yamanashi.jp/kenko-zsn/boshinanbyou/fuiku.html
この制度は、平成27年4月1日以降に不育症の治療が終了した人を対象としています。この期間の設定を見ると、制度自体が始まってまだ日が浅いことが分かります。
注目すべきは、治療の内容において保険適用であるかないかを問わず助成制度を利用できるという点です。そして、山梨県が負担するのは、不育症の治療にかかった費用のうち半額とされています。
このことからも、山梨県の不育症に対する積極的なサポート体制を持っていることが分かります。
子育て世代包括支援センター
https://www.city.hokuto.yamanashi.jp/docs/houkatsusien_center.html
まとめ
自治体ごとに病気の治療における取り組みに大きな違いが出来ています。
そんななか、子供を望むものの授かることに課題のある夫婦は、その助成制度の有無が住む場所を決める重要なポイントにもなり得るでしょう。
今後も不育症をはじめとする不妊治療への理解が深まり、多くの自治体において治療への助成制度が増えることが期待されます。
月経困難症と診断されたときに病気との付き合い方の基本情報をまとめています。女性の特有の病気で悩まされている方も少なくないと思います。症状や改善に用いられる方法なども解説しています。