肺がんに関する基本情報


肺がんとはどんな病気?
肺は、右肺(上葉・中葉・下葉)、左肺(上葉・下葉)と左右に1つずつあり、呼吸器系統をつかさどっている器官です。さらに、肺は気管、気管支、肺胞といった組織から成り立っており、これらの臓器または細胞の一部ががん化すると肺がんになります。
がんは、日本人の死亡原因の中で最も高い原因となっていますが、がんの中でも最も罹患率が高いのが肺がんです。厚生労働省が発表したデータによると、2015年の肺がん死亡率は370,346人で、男性ではがんによる死亡率の第1位でした。女性は大腸がんに次いで肺がんの死亡率は2位となっていますが、男女を合わせた全体では肺がんの死亡率が1位であり、日本人にとっては非常に身近な病気といえます。
肺がんの原因
肺がんの原因として喫煙が代表的ですが、根本的な原因は肺細胞の中の遺伝子変異(遺伝子に傷がつくこと)です。タバコを吸うと、肺はタバコに含まれている有害物質から臓器を守るために、活性酸素を大量に発生させることが分かっています。しかし、活性酸素は大量に発生すると遺伝子細胞を切断して損傷を与えるため、喫煙習慣のある人は、肺がんになるリスクが高くなるのです。

肺がんの種類
肺がんは、がん細胞の細胞型によって小細胞肺がんと、それ以外の非小細胞がんの2つに分類されています。
小細胞肺がん
小細胞肺がんは、ほかのがん細胞に比べて比較的細胞が小さいために小細胞肺がんという名前がつけられています。肺がん細胞自体は小さいですが、進行や移転が早く、肺がんの中でも悪性度が高くなっています。
非細胞肺がん
非細胞肺がんは、肺がん組織によってさらに腺がん、扁平上皮がん、大細胞がんの3つに分類されています。
肺がんでみられる症状
肺がんは、初期段階では症状がほとんどありません。肺がんが進行していくと、咳や息切れ、呼吸困難(息苦しさ)など呼吸系に症状があらわれます。また、体がだるい、食欲不振、発熱、背中の痛み、胸痛、血痰など呼吸器以外の症状もみられるようになります。

肺がんの検査
肺がんの検査は、肺がんが疑われた時に行う一般的な検査と、肺がん診断前の確定検査の2つがあります。さらに、肺がんと診断された後は、治療方針を決めるためにも検査が行われます。
一般的な検査
1)胸部X線検査(胸部レントゲン検査)
健康診断などでも行われており、肺に影がないかを検査します。
2)胸部CT検査
胸部X線検査よりも詳しく検査が可能で、肺がんの疑いがないかを検査します。
3)喀痰細胞診
痰を検査することで、肺がん細胞が混ざっていないかどうかを検査します。
4)腫瘍マーカー(血液検査)
がん細胞から発生する特殊な物質を検査します。肺がんの腫瘍マーカーでは、CEA、SCC、NSE、proGRP、Cyfra21-1を調べます。
確定検査
1)気管支鏡検査
鼻または口から内視鏡を挿入して、気管・気管支の状態を直接確認する検査です。みるだけではなく、細胞の採取も行われます。
2)胸腔鏡検査
麻酔を使って行われる外科的な検査で、数センチの皮膚切開を行って細胞組織の採取を行います。
3)経皮肺生検
肺がんが疑われる箇所に針を刺して、切開せずに細胞を採取する検査です。
肺がん診断後の検査
1)遺伝子検査
採取した肺がん細胞を使って、遺伝子変異を調べる検査です。
2)MRI検査
画像診断で、主に肺がんの転移状態を調べる検査です。磁気を用いるため、ペースメーカーを使用している人など、特定の条件では検査が禁忌となっています。
3)骨シンチグラフィー
肺がん細胞の骨への転移や転移部分を調べる検査です。
4)PET
放射性物質をつかった画像検査で、薬剤を注射した後に画像をみることで全身の転移などを調べる検査です。
肺がんの治療
肺がんの治療には、外科手術、放射線療法、薬物療法があります。肺がんの種類や大きさ、転移の有無など肺がんの進行度によって治療方針が決められます。
外科手術
がん組織の摘出を行う治療で、非小細胞肺がんの治療において中心となっている方法です。
放射線療法
放射線を体に照射することで、がん細胞を死滅させる方法です。このほか、手術が難しい場合の第二選択としての治療や、転移による症状緩和の目的でも行われています。
薬物療法(抗がん剤治療)
主に、がん細胞の増殖を抑制する目的で行われます。外科手術や放射線療法でがんを取り除くことができない場合や、手術前の治療としても使われています。
肺がんの予防
肺がんの一次予防として、厚生労働省からは定期的な肺がん検診(問診、胸部X線検査、喀痰細胞診)を受けることと、喫煙習慣を辞めることの2つが推奨されています。特に、喫煙と肺がんの関係は深い関わりがあり、喫煙習慣によって肺がんの罹患率が高くなることが分かっているため、禁煙による肺がん予防効果は高いといわれています。また、禁煙だけではなく、防煙・分煙などのタバコ対策も肺がん予防につながります。
まとめ
肺がんは、全体のがんの中でも死亡率が高く、肺がんになる前の予防も重要です。特に肺がんは初期症状があらわれにくく、症状が出始めた時には病状が進行していることが多いため、定期的な検診や禁煙による対策が重要となっています。
命にかかわる病気であるため、肺がんを疑う症状がある場合は早めに医療機関を受診することが大切です。
肺がんは初期の自覚症状が少ないからこそ、セルフチェックで早めにリスクを確かめておくことが大切です。セルフチェックリストを使って、肺がんにかかりやすい環境や生活習慣のチェック、症状のチェックをしていきましょう。
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院内死亡リスクと看護時間に関連、1日4時間が閾値となる可能性
看護師の人員配置は、医療の質や患者の安全に関わる重要な要素の一つと考えられている。今回、日本の急性期病院9施設の入院患者約7万6,000人を対象とした後ろ向き研究で、患者1人・1日当たりの平均看護時間と院内死亡との間に関連が認められた。特に、平均看護時間が4時間未満の患者群では、4.5~5.0時間の患者群と比べて院内死亡のオッズが有意に高かった。研究は、東京大学大学院医学系研究科社会連携講座ナーシングデータサイエンス講座の林田賢史氏らによるもので、詳細は9月30日付の「Policy, Politics, & Nursing Practice (PPNP)」に掲載された。
海外では、看護師の配置人数が少ないほど患者の死亡リスクが高いことが報告されている。一方、日本では看護体制と院内死亡との関連について一貫した結果が得られておらず、従来の研究では主に患者数に対する看護師数の比率が用いられ、看護時間に着目した検討は限られていた。そこで本研究では、診療報酬上の看護職員の配置基準を満たしているかを確認するための届出書類「様式9」を基に、看護職員の勤務時間と患者数から算出した患者1人・1日当たりの平均看護時間と院内死亡との関連を検証し、死亡リスクが高まる閾値の有無を探った。
【治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします本研究は、国内の国立病院機構に属する急性期病院9施設で実施された後ろ向き研究である。2019年4月~2020年3月に一般病床に入院した患者のべ7万5,708人を対象とし、集中治療室(ICU)や高度治療室(HCU)の入院患者などは除外した。全施設で看護配置基準は7対1だった。看護時間は、様式9に記録された毎日の看護師・准看護師の勤務時間から日ごと、病棟ごとに算出し、病棟移動(転棟)も考慮して患者ごとの入院期間中の平均値を求めた。この指標には直接的な看護ケア以外の業務時間なども含まれ、個々の患者が実際に受けたケア時間を示すものではない。主要評価項目は院内死亡とし、平均看護時間4.5~5.0時間の群を基準に、年齢、性別、併存疾患、BMI、入院形態などを調整した混合効果ロジスティック回帰分析を行った。
対象患者7万5,708人のうち、院内死亡は1,352人(1.79%)だった。患者1人・1日当たりの平均看護時間は全体で3.88時間(中央値3.75時間)だった。また、院内死亡患者では平均3.74時間と、生存退院患者(3.88時間)に比べて有意に短かった。
交絡因子を調整した解析では、平均看護時間4.5~5.0時間の群と比較して、3.0時間未満の群で院内死亡の調整オッズ比が1.52(95%信頼区間1.06~2.16)、3.0~3.5時間未満の群で1.44(同1.10~1.87)、3.5~4.0時間未満の群で1.34(同1.03~1.73)と、いずれも有意に高かった。一方、4.0~4.5時間未満および5.0時間以上の群では有意差は認められなかった。併存疾患ごとに調整した感度分析でも、同様の傾向が確認された。
著者らは、患者1人当たりの平均看護時間が1日4時間未満の場合に院内死亡のオッズが有意に高かったことから、4時間が患者の安全を考える上での実用的な目安となる可能性を指摘している。また、今回の結果は、現行の看護師配置基準を患者安全の観点から再検討する際の参考になるとし、患者の重症度に応じた柔軟な人員配置や、タスクシフト、デジタルトランスフォーメーション(DX)推進による業務効率化の重要性にも言及している。ただし、対象施設が9病院に限られることなどから、結果の一般化には慎重な解釈が必要であり、適切な看護時間や配置体制についてはさらなる研究が求められるとしている。
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HealthDay News 2026年11月16日
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病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。
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過活動膀胱の抗コリン薬、認知症リスク上昇も要介護度・フレイルには差なし
過活動膀胱(OAB)の治療に用いられる抗コリン薬は、認知機能への悪影響が懸念されている。では、高齢者の生活機能にも影響を及ぼすのだろうか。今回、日本の高齢女性を対象とした研究で、抗コリン薬の使用は認知症発症リスクの上昇と関連する一方、要介護度の悪化やフレイルの進行とは有意な関連が認められないことが示された。研究は静岡社会健康医学大学院大学社会健康医学研究科の伊東歌菜氏、田中仁啓氏らによるもので、詳細は9月30日付で「International Journal of Urology」に掲載された。
OABは、尿意切迫感を主症状とし、頻尿や夜間頻尿を伴うことが多く、男性より女性に多くみられる。高齢女性では、転倒や骨折、抑うつ、社会的孤立などとの関連も報告されている。主な治療薬には抗コリン薬とβ3アドレナリン受容体作動薬(β3作動薬)があり、抗コリン薬はβ3作動薬と比べて認知症発症リスクが高いことが報告されている。一方、要介護状態の悪化やフレイルとの関連については十分に分かっていない。そこで研究グループは、OABの高齢女性を対象に、両薬剤の使用と認知症発症、要介護状態の悪化、フレイルの進行との関連を検証した。
【過活動膀胱の治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします本研究は、静岡県の医療・介護データを収載した「静岡国保データベース」を用いた後ろ向きコホート研究として実施された。2012年4月~2024年9月にOABと新たに診断され、3カ月以内に抗コリン薬またはβ3作動薬による治療を開始した65~84歳の女性のうち、少なくとも1年間継続して処方されていた人を対象とした。追跡は治療開始12カ月後から開始した。認知症の新規発症は診断コードと認知症治療薬の処方開始に基づき、要介護度の悪化はより重度の認定区分への移行により判定した。フレイルは電子フレイル指数(eFI)で評価した。患者背景の違いを安定化逆確率治療重み付け法(sIPTW)で調整し、認知症発症と要介護度の悪化についてCox比例ハザードモデルを用いて解析した。また、処方傾向の経時的な変化を考慮し、2018年を境に認知症発症リスクを治療開始時期別に解析するとともに、両群の認知機能検査の実施割合を比較した。
解析対象は3,794人で、抗コリン薬群が1,605人、β3作動薬群が2,189人だった。追跡期間の中央値はそれぞれ4.0年、3.6年だった。sIPTWによる調整後、患者背景は両群間で良好に均衡していた。
抗コリン薬群では、β3作動薬群と比べて認知症の新規発症リスクが有意に高かった(ハザード比〔HR〕1.49、95%信頼区間〔CI〕1.04~2.13)。認知症の発症率は、1,000人年当たりそれぞれ19.5件、13.0件だった。一方、要介護度の悪化については両群間に有意差は認められなかった(HR 1.03、95%CI 0.87~1.22)。また、5年間の追跡期間中、eFIの中央値にも両群間で有意差は認められなかった。
治療開始時期別の解析では、β3作動薬群と比較した抗コリン薬群の認知症発症のHRは、2018年より前で1.27(95%CI 0.78~2.08)、2018年以降で1.89(同1.15~3.12)だった。また、2018年以降の集団では、認知機能検査の実施割合がβ3作動薬群より抗コリン薬群で有意に高かった(12.1%対8.5%、P=0.025)。
著者らは、本研究の特徴として、認知症発症、要介護度の悪化、フレイルの進行という3つの指標を、OABの高齢女性を対象に包括的に評価した点を挙げている。抗コリン薬の使用と認知症発症リスクの上昇との関連については、中枢神経系への抗コリン作用が関与している可能性がある一方、要介護度やフレイルに有意差が認められなかった理由として、これらには併存疾患や身体・認知機能、社会的要因など多くの要素が関与することを指摘している。
また、2018年以降の集団では抗コリン薬使用者の方が認知機能検査を受ける割合が高かったことから、認知症リスクの上昇には検出バイアスが影響した可能性があると考察している。著者らは、患者背景や処方傾向の違いによる残余交絡の可能性も否定できないとして、結果の解釈には慎重さが必要だと結論付けている。
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熱中症リスクは暑さだけで決まらない? 持病や生活習慣との関連が明らかに
熱中症の予防では、気温や湿度などの気象条件に注意することが重要だが、個人の健康状態にも目を向ける必要があるのかもしれない。今回、日本の就労世代を対象とした研究で、持病や生活習慣に関する評価項目の該当数が多い人ほど、暑さによる熱中症リスクの上昇が大きいことが示された。研究は、昭和医科大学医学部衛生学公衆衛生学講座の北園真子氏、田啓樹氏らによるもので、詳細は9月29日付の「The American Journal of Medicine」に掲載された。
気候変動に伴い、熱中症を含む暑熱関連疾患が世界的に増加しており、公衆衛生上の大きな課題となっている。現在の熱中症警戒システムは主に気象条件に基づいているが、暑さに対する個人の脆弱性は十分に考慮されていない。飲酒や喫煙、代謝性疾患、血管疾患なども暑さへの感受性に影響する可能性があるものの、これらの要因が重なることで、暑さと熱中症リスクの関連がどのように変化するかは明らかになっていない。そこで研究グループは、日本全国のデータを用いて、生活習慣や併存疾患の累積的な負担が、暑さ指数(WBGT)と熱中症リスクの関連に及ぼす影響を検証した。
【治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします本研究は、日本の大規模な医療保険請求データベース「JMDC」を用いた後ろ向き症例対照研究として実施された。2018~2023年の暑熱期(2018~2022年は5~10月、2023年は5~8月)に熱中症関連の診断を受けた18~74歳の就労者2万1,724人と、年齢および性別をマッチさせた対照群6万5,172人を対象とした。生活習慣や併存疾患に関する評価項目として、過度の飲酒、喫煙、運動習慣、糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満、腎機能障害、肝機能障害、心血管疾患および脳血管疾患の既往の計11項目を評価し、該当数を算出した。また、暑熱曝露の指標には、環境省が公表する「日最高暑さ指数」を用いた。解析には条件付きロジスティック回帰分析を用い、暑さ指数と評価項目の該当数との交互作用を評価した。その際、体温調節や体液バランスなどに影響する可能性のある薬剤の使用状況を調整した。
解析の結果、暑さ指数と評価項目の該当数との間に有意な交互作用が認められた(暑さ指数1℃上昇・該当数1項目増加当たりのオッズ比〔OR〕1.009、95%信頼区間〔CI〕1.005~1.013)。
暑さ指数25℃かつ評価項目の該当数が0の場合を基準とすると、暑さ指数33℃での熱中症のORは、該当数が0の人では2.04(95%CI 1.84~2.25)だったのに対し、4項目に該当する人では2.66(同2.40~2.94)だった。また、加法尺度でも正の交互作用が認められた(交互作用による相対過剰リスク〔RERI〕0.65、95%CI 0.45~0.85)。
個々の評価項目と熱中症との関連は比較的小さかったが、薬剤使用の影響を調整した後も、喫煙、肝機能障害、肥満は熱中症と正の関連を示した。一方、心血管疾患や脳血管疾患との関連、および飲酒との負の関連は、薬剤使用の調整後に弱まった。
男女別の解析では、暑さ指数と評価項目の該当数との交互作用は男性(OR 1.008、95%CI 1.004~1.013)、女性(OR 1.015、同1.005~1.024)のいずれでも有意であり、男女間で有意な差は認められなかった(P=0.238)。
研究グループは、生活習慣や併存疾患に関する評価項目の該当数が多いほど、体温調節機能や暑さへの適応能力が低下し、熱中症に対する脆弱性が高まる可能性があると考察している。また、従来の気象条件に基づく熱中症警戒システムだけでは、個人の健康状態によるリスクの違いを十分に捉えられない可能性を指摘。熱中症リスクを評価する際には、暑さ指数などの環境要因に加え、生活習慣や併存疾患の累積的な負担も考慮することが重要だとしている。ただし、本研究は観察研究であり、因果関係は明らかにできないことなどを限界として挙げている。
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HealthDay News 2026年11月9日
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潰瘍性大腸炎の便意切迫感、腸の炎症の程度と強く関連
潰瘍性大腸炎(UC)の病状を把握する上で、便意切迫感(BU)が重要な手掛かりとなるかもしれない。今回、UC患者の便意切迫感は、排便回数や血便などの症状に比べて、腸管の炎症の程度と強く関連していることが示された。国内のUC患者62人を対象とした研究で明らかになったもので、便意切迫感が疾患活動性の評価に役立つ可能性が示唆された。研究は、鳥取大学医学部統合内科医学講座消化器・腎臓内科学分野の荻原諒平氏、磯本一氏らによるもので、詳細は9月22日付の「Internal Medicine」に掲載された。
UCに伴うBUは、患者の生活の質(QOL)を大きく損なう症状の一つであり、近年、その臨床的重要性が注目されている。BUは疾患活動性との関連が指摘されているものの、排便回数や血便などの他の症状と比べて、どの程度強く関連するかは十分に明らかになっていない。また、UCの疾患活動性を評価する際に広く用いられるMayoスコアなどには、BUが評価項目として含まれていない。そこで今回、研究グループは、BUと各種疾患活動性指標との関連を他の症状と比較し、疾患活動性の指標としてのBUの臨床的意義を検討した。
【潰瘍性大腸炎の治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします本研究では、2023年9月から2025年6月に鳥取大学医学部附属病院で大腸内視鏡検査を受けたUC患者を対象に、後ろ向き観察研究を実施した。患者の背景や治療状況、血液検査結果に加え、内視鏡検査の前後30日以内に記録された排便回数、血便、医師による全般評価、BUの情報を電子カルテから収集した。BUはSimple Clinical Colitis Activity Index(SCCAI)の評価項目に基づき、「なし」「急な便意」「直ちに排便する必要がある」「便失禁」の4段階(0~3点)で評価し、1点以上をBUありと定義した。その上で、BUを含む各評価項目のスコアと疾患活動性指標との相関を検討した。また、BUの有無やスコア別に、臨床的疾患活動性(Mayoスコア、partial Mayoスコア)、血液検査指標、内視鏡的活動性(MES、UCEIS)、組織学的活動性(Matts分類)を比較した。
研究期間中に大腸内視鏡検査を受けたUC患者184人のうち、症状スコアが得られた62人(年齢中央値47.5歳)を解析対象とした。このうち、18人(29.0%)にBUが認められた。各評価項目と疾患活動性指標との相関を解析した結果、BUスコアは内視鏡的活動性を示すMES(相関係数ρ=0.754)、UCEIS(ρ=0.707)、組織学的活動性を示すMatts分類(ρ=0.740)と強い正の相関を示し、排便回数や血便などの他の評価項目よりも相関が強かった。
また、BUのある患者では、ない患者に比べてMayoスコア、partial Mayoスコア、MES、UCEIS、Matts分類がいずれも有意に高かった(全てP<0.001)。BUスコアが高くなるにつれて、これらの指標も段階的に高くなる傾向が認められた(全てP<0.001)。
血液検査では、BUのある患者で、炎症の程度を反映する血液マーカーであるロイシンリッチα2グリコプロテイン(LRG)の値と白血球数が有意に高く、ヘモグロビン値とアルブミン値が有意に低かった。
著者らは、BUが排便回数や血便などの症状よりも、腸管の炎症の程度と密接に関連している可能性があると指摘している。BUは粘膜の炎症だけでなく、直腸の知覚過敏や機能異常によっても生じるため、軽度の炎症でも現れる可能性があるという。BUは内視鏡的・組織学的な疾患活動性を推測する非侵襲的な指標となり、従来の症状評価を補完できる可能性があるとしている。一方、単施設での少数例を対象とした後ろ向き研究であることなどを限界に挙げ、疾患活動性のモニタリングにおけるBUの有用性を検証するため、大規模な前向き研究が必要だとしている。
潰瘍性大腸炎のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
潰瘍性大腸炎は主にお腹の症状が中心となる炎症性の病気です。潰瘍性大腸炎の症状に焦点を当てながら潰瘍性大腸炎のセルフチェックに役立つ情報をご紹介していきます。
もしかしたら?症状からみる潰瘍性大腸炎のセルフチェック方法参考情報:リンク先
HealthDay News 2026年11月9日
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近視が強いほど「見え方の質」が低い傾向
近視の強さは、視力を矯正した後の見え方にも関係するようだ。今回、通常の矯正視力が正常でも、近視が強いほど、濃淡の差が小さい視標を見分ける「低コントラスト視力(LCVA)」が低い傾向にあることが示された。研究は、藤田医科大学羽田クリニックアイセンター(眼科)の成松俊雄氏、小沢洋子氏らによるもので、詳細は9月21日付の「PLOS ONE」に掲載された。
近視の増加は世界的な問題となっている。近視が進行して病的近視になると、網膜などに障害が生じ、視力が大きく低下することがある。一方、病的近視ではない通常の近視では、眼鏡などで矯正すれば良好な視力が得られることが多い。しかし、こうした近視が視覚機能に及ぼす影響については、十分に明らかになっていない。そこで研究グループは、通常の視力検査では捉えにくい視覚機能の違いを評価できるLCVAに着目し、眼疾患のない人を対象に、近視の程度とLCVAとの関連を検討した。
【治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします研究グループは、2025年2~12月に藤田医科大学東京 先端医療研究センター(東京都大田区)で眼科健診を受けた人のデータを後ろ向きに解析した。対象は、最高矯正視力が1.0以上で、緑内障や加齢黄斑変性、病的近視などの眼疾患や眼科手術の既往がない43人(平均年齢52.8歳、うち男性13人)の左眼43眼とした。LCVAは、最高矯正視力の測定時と同じ矯正状態で、通常の視力検査よりも濃淡の差が小さい、コントラスト6%のランドルト環を用いて測定した。また、屈折検査によって近視の程度を評価するとともに、眼軸長(眼球の前後方向の長さ)を測定し、これらの指標とLCVAとの関連を解析した。
解析の結果、LCVAの平均値は0.70で、年齢が高いほどLCVAが低い傾向が認められた。また、年齢と性別を調整した解析では、裸眼視力が良いこと、近視の程度を示す等価球面度数と球面度数がよりプラス側にあること、眼軸長が短いことが、良好なLCVAと有意に関連していた。さらに、LCVAが良好な眼に多く見られる特徴を詳しく調べたところ、裸眼視力が良いこと、等価球面度数が−3.0ジオプトリー(D)を超えること、球面度数が−2.5Dを超えること、眼軸長が25.3mm未満であることが示された。
次に、等価球面度数が−3.0Dを超える群と、−3.0D以下の群に分けて比較したところ、LCVAの平均値はそれぞれ0.79、0.62で、近視が強い群の方が有意に低かった(P<0.01)。また、等価球面度数とLCVAとの間にも有意な相関が認められ(P=0.0019)、近視が強いほどLCVAが低い傾向が示された。
著者らは、病的近視ではなく、通常の矯正視力が良好な場合でも、近視が強いと視覚機能が劣る可能性があると指摘している。その原因として、眼鏡では十分に補正できない光学的なゆがみや、眼軸長の伸長に伴う網膜の視細胞密度の低下などが関与している可能性を挙げた。また、小児期の近視進行を抑えることは、将来の病的近視の予防だけでなく、良好な視覚機能の維持にも役立つ可能性があるとしている。ただし、今回の研究は対象者が少ない後ろ向き研究であり、さらなる検証が必要だという。
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HealthDay News 2026年11月2日
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高齢CKD患者、進行前からの塩分管理が腎予後に重要か
慢性腎臓病(CKD)では塩分制限が血圧や蛋白尿を低下させるなど、腎保護作用が期待されている。今回、75歳以上のCKD患者を対象とした単施設の後ろ向きコホート研究で、塩分摂取量と腎アウトカムとの関連を調べた。塩分摂取量が多いことはCKDステージ3では腎アウトカムのリスク上昇と関連した一方、ステージ4~5では有意な関連は認められなかった。この結果は、高齢CKD患者では、CKDが進行する前から塩分管理を行うことの重要性を示唆している。研究は、慶應義塾大学医学部腎臓内分泌代謝内科の宮内宏彰氏、畔上達彦氏らによるもので、詳細は9月17日付の「Nephrology」に掲載された。
CKDは高齢者に多く、日本では75歳以上の約3人に1人が該当すると推定されている。塩分制限は血圧や蛋白尿を低下させるなど、腎保護作用が期待される非薬物療法の一つだが、腎機能への効果には議論がある。特に高齢者ではエビデンスが限られるほか、過度な塩分制限は栄養不足やフレイル、サルコペニアにつながる可能性もある。また、塩分制限の効果はCKDの進行度によって異なる可能性がある。このような背景から、研究チームは75歳以上のCKD患者を対象に、CKDステージ別に塩分摂取量と腎アウトカムとの関連を調べた。
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治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします本研究は、単施設後ろ向きコホート研究として実施された。対象は、2017~2024年に同院を受診した75歳以上のCKD患者のうち、eGFR 60 mL/min/1.73 m2未満の患者とした。透析・腎移植歴、急性腎障害などのある患者は除外した。随時尿(スポット尿)から田中式を用いて24時間尿中ナトリウム排泄量を推定し、6カ月以内に2回測定した値の平均を塩分摂取量とした。CKDステージ3(eGFR 30~59 mL/min/1.73 m2)とステージ4~5(eGFR 30 mL/min/1.73 m2未満)に分け、塩分摂取量を4群に分類して腎アウトカムとの関連を解析した。主要評価項目はeGFRの30%以上の低下または腎代替療法(血液透析、腹膜透析、腎移植)の開始とし、年齢、性別、eGFR、蛋白尿、栄養状態、糖尿病、収縮期血圧、利尿薬使用などを調整した。
対象は462人で、年齢中央値は79歳、男性が68.6%を占めた。CKDステージ3が305人(66.0%)、ステージ4~5が157人(34.0%)で、追跡期間中央値は2.79年だった。追跡期間中に121人(26.2%)で、eGFRの30%以上の低下または腎代替療法の開始が認められた。
全体では、塩分摂取量と腎アウトカムとの有意な関連は認められなかった。一方、CKDステージ3では、塩分摂取量が最も多い群は、最も少ない群と比べて腎アウトカムのリスクが2.70倍となった(調整ハザード比2.70、95%信頼区間1.02~7.12)。ステージ4~5では有意な関連は認められなかった。塩分摂取量とCKDステージの間には有意な交互作用が認められ(P=0.049)、感度分析でもステージ3では同様の傾向が確認された。
著者らは、75歳以上のCKD患者では、塩分摂取量と腎アウトカムとの関連がCKDステージによって異なると結論付けている。ステージ3では塩分摂取量が多いほど腎アウトカムのリスクが高かった一方、ステージ4~5では明らかな関連は認められなかった。著者らは、ステージ3では塩分摂取による血圧や糸球体内圧への影響を受けやすい可能性がある一方、ステージ4~5では不可逆的な腎障害の進行により、塩分摂取の影響が相対的に小さくなった可能性があると考察している。この結果を踏まえ、CKDが高度に進行する前から、残存腎機能や栄養状態、フレイルなどを考慮した個別の塩分管理を行うことが重要だとしている。
本研究の限界として、随時尿と予測式から塩分摂取量を推定しており、24時間蓄尿より精度が低い点、単施設の後ろ向き研究である点、栄養状態などの残余交絡を完全には排除できない点などが挙げられる。
糖尿病性腎症のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら
糖尿病の3大合併症として知られる、『糖尿病性腎症』。この病気は現在、透析治療を受けている患者さんの原因疾患・第一位でもあり、治療せずに悪化すると腎不全などのリスクも。この記事では糖尿病性腎病を早期発見・早期治療するための手段として、簡易的なセルフチェックや体の症状について紹介していきます。
糖尿病性腎症リスクを体の症状からセルフチェック!参考情報:リンク先
HealthDay News 2026年11月2日
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残薬の関連要因に年齢差――単一施設の後ろ向き解析
処方された薬が飲み切れずに残る「残薬」は、服薬アドヒアランスに関連する課題の一つだ。今回、残薬の発生に関連する要因は年齢によって異なり、若年層では長期処方、高齢者では処方薬数の多さや複数診療科の受診との関連が強いことが示された。地域薬局でプロトコールに基づく薬物療法管理(PBPM)により収集された、外来患者3万6,340人のデータを解析した研究で明らかになった。研究は、ひたちなか総合病院薬務科の平井利幸氏(日本大学薬学部客員研究員)、日本大学薬学部の花岡峻輔氏らによるもので、詳細は9月4日付の「Journal of Pharmacy & Pharmaceutical Sciences」に掲載された。
残薬は、服薬アドヒアランスに関連する問題を把握する上で重要な指標であり、医療資源の浪費につながる課題である。こうした中、薬局では残薬を確認して必要に応じて処方を調整することが求められている。著者らの施設では2016年から、地域薬局の薬剤師がPBPMに基づいて残薬を確認し、処方日数を調整する取り組みを行ってきた。しかし、残薬の発生に関連する要因が年代によってどう異なるかは明らかでなかった。そこで本研究では、PBPMに基づく残薬調整の報告データを用いて、年代別に残薬の発生と処方関連因子との関連を検討した。
【治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします研究は、ひたちなか総合病院を受診した外来患者を対象とする単一施設の後ろ向き観察コホート研究として実施された。2016年4月~2021年3月に経口薬を処方された3万6,340人を解析し、注射薬や外用薬のみ、または頓用薬のみの患者は除外した。地域薬局の薬剤師が残薬を確認し、残薬調整プロトコールに基づいて処方医に報告した。残薬の有無と年齢、性別、処方薬数、処方日数、診療科数との関連を、多変量ロジスティック回帰分析で検討し、年齢との交互作用も評価した。
解析対象3万6,340人のうち、残薬が報告されたのは3,472人(9.6%)だった。残薬あり群は、残薬なし群に比べて年齢が高く、処方薬数と診療科数が多く、処方日数も長かった。残薬が確認された割合は年齢とともに上昇し、80歳代で15.9%と最も高かった。また、残薬あり群のうち複数回の残薬報告があった患者は53.7%で、40歳以上では半数を超えた。
多変量解析では、処方薬数、処方日数、診療科数と残薬との関連に年齢による違いが認められた。5剤未満の処方は、すべての年齢層で残薬が確認される確率が低いことと一貫して関連していた。20歳代と30歳代では60日以上の長期処方との関連が特に強く、20歳代の調整オッズ比(AOR)は102.15(95%信頼区間24.08~433.26)、30歳代では79.80(同24.54~259.51)だった。複数診療科の受診も残薬と関連し、10歳代(7.18〔2.84~18.11〕)と80歳代(3.24〔2.60~4.02〕)で特に強い関連を示した。また、複数の要因が重なると、残薬が確認される確率がさらに高くなった。
著者らは、残薬は服薬アドヒアランス不良だけでなく、用量変更や治療中止などでも生じる多因子的な指標だと指摘する。残薬に関連する要因は年齢によって異なり、若年者では長期処方、高齢者では多剤処方や複数診療科の受診との関連が強かった。残薬対策では、薬剤数の適正化を基本に、年齢に応じた処方・連携体制の調整が重要だとしている。
研究は単一施設の後ろ向き解析であり、残薬が薬剤師に申告されなかったケースや、生活状況、認知機能などの未測定因子は評価されていない。また、残薬は服薬アドヒアランス不良以外の要因でも生じるため、各因子と残薬との因果関係は判断できない。特に若年層では残薬が確認された患者数が少なく、AORの95%信頼区間も広いため、関連の大きさは慎重に解釈する必要がある。
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HealthDay News 2026年10月26日
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緑内障の認知度に地域差――眼科受診意向には病気への理解や恐怖も関連
緑内障は初期には自覚症状が乏しく、進行する疾患であるため、早期発見・治療には眼科受診につなげるための啓発が重要となる。こうした中、日本人の緑内障に対する認知度には地域差があり、特に女性では、仙台市・富谷市の調査回答者で、その他46都道府県の回答者より認知度が高いことが、オンライン調査で明らかになった。また、眼科受診行動には、緑内障に関する知識や理解に加え、緑内障への懸念や恐怖なども関連していた。研究は、東北大学医学部眼科学教室の檜森紀子氏、中澤徹氏らによるもので、詳細は9月3日付の「Japanese Journal of Ophthalmology」に掲載された。
緑内障は、世界および日本で失明の主要な原因疾患となっている。2004年の多治見スタディでは、緑内障患者の大半が自身の疾患を認識しておらず、2022年の久山町研究でも未診断例が高頻度に認められている。近年は、日本緑内障学会による「ライトアップ in グリーン運動」などの啓発活動も行われているが、一般の人が緑内障をどの程度認知しているのか、また地域や性別によって知識や眼科医療への意識に違いがあるのかは明らかになっていない。このような背景から、研究グループは、日本人の緑内障に対する認知度の現状を調べ、地域や性別による違いを検討した。
【緑内障の治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします研究は、インターネット調査会社の登録者を対象とした横断研究として行った。調査期間は2024年10月31日~11月10日で、30~69歳の日本人男女1,600人を対象とした。対象者を、継続的な緑内障啓発活動が行われている宮城県仙台市・富谷市と、その他46都道府県の2地域に分けて比較し、年齢と性別で層別化した。緑内障に関する認知・知識や眼科受診・検査への意識などを尋ね、認知度は5段階で評価した。さらに、性別、年齢、居住地域、緑内障への理解や恐怖、運転習慣などと、眼科受診の有用性に対する認識や受診・検査の意向など、4項目との関連をパス解析で調べた。
緑内障に対する認知度は、仙台市・富谷市の調査参加者で、その他46都道府県の調査参加者より有意に高かった(P=0.01)。性別に層別化して地域差を検討すると、女性では仙台市・富谷市の調査参加者で認知度が有意に高かった(P=0.03)が、男性では有意な地域差は認められなかった(P=0.18)。ただし、地域による認知度の差は小さかった(Cohen’s d=0.13)。なお、本研究は横断研究であり、地域で行われている啓発活動が認知度の差をもたらしたかどうかを直接検証したものではない。
パス解析では、「目の機能低下の予防に眼科受診が役立つという認識」は、女性であること、緑内障に対する恐怖、認知度と有意に関連していた。また、「症状がない段階で眼科を受診する意向」は、緑内障に対する認知度や理解と有意に関連していた。さらに、「有料の眼科検査を受ける意向」は、女性であること、運転に関連する困難、緑内障への恐怖や理解と有意に関連していた。「目に不快感がある場合の眼科受診の意向」は、女性であること、年齢が高いこと、緑内障に対する恐怖や認知度と有意に関連していた(いずれもP<0.05)。
研究グループは、緑内障の早期発見に向けた啓発では、病気に関する正確な知識を伝えることに加え、緑内障への懸念や恐怖といった心理的な側面へのアプローチも考慮することが有用であると考察している。また、今回観察された地域や性別による違いを踏まえ、対象に応じた啓発方法を検討する必要性が示唆されたとしている。特に、症状のない人では知識や理解を深める教育的なアプローチが、症状がある人では感情面にも配慮したアプローチが、それぞれ眼科受診を促す上で有用となる可能性があるとしている。
また、研究グループは、緑内障をはじめとする眼疾患への関心を高め、眼科受診につなげるための新たな啓発活動(目磨き文化の推進)も進めている。「わくわく」をテーマに、ゲーミフィケーションや映像、建築などを取り入れた新たな眼科啓発にも取り組んでいる。市民が楽しみながら目の健康について学び、眼科受診につなげる「未来の診療所」の実現を目指している。
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HealthDay News 2026年10月26日
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高齢者の手首骨折、進行したフレイルより骨の脆弱性を反映か
高齢者に多い橈骨遠位端骨折(DRF、手首の骨折)は、骨の脆弱性を示す骨折として知られている。今回、国内の大規模データを用いた研究で、DRFは、進行した全身的なフレイルよりも、身体機能が比較的保たれた高齢者における骨のフレイルを反映している可能性が示唆された。また、DRF後は大腿骨近位部(股関節)骨折の発生率が高く、骨粗鬆症治療を開始する介入機会となる可能性も示された。研究は、静岡社会健康医学大学院大学と名古屋市立大学大学院医学研究科整形外科学分野の研究グループによるもので、柴田隆太郎氏、佐藤洋子氏、田中仁啓氏らが実施した。詳細は、8月27日付で「Journal of Bone and Joint Surgery」に掲載された。
高齢化が進む日本では、転倒に関連する筋骨格系疾患は要介護状態の主な原因となっている。DRFを受傷した人では、その後に別の骨粗鬆症性骨折を起こすリスクが高く、特に大腿骨近位部骨折は寝たきりや死亡などにつながる。一方、DRFが骨の脆弱性だけでなく、全身的なフレイルも反映するのかは明らかになっていない。そこで著者らは、静岡県の大規模な医療保険請求データを用いて、DRF後の死亡、二次骨折、要介護状態、入院などの長期予後を検討した。
【治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします研究には、静岡県内の約240万人を対象とした「静岡県国民健康保険データベース(SKDB)」を用いた。2012~2022年に初めてDRF(ICD-10コードでS52.5またはS52.6)と診断された65~89歳の患者を対象とし、上肢の打撲と診断された患者を対照群とした。両群の背景因子をそろえるため傾向スコアマッチングを行い、全死亡を主要評価項目とした。副次評価項目には、二次的な脆弱性骨折、入院、要介護状態の悪化、骨粗鬆症治療の開始を設定した。死亡はCox比例ハザードモデル、その他の転帰はPoisson回帰モデルで解析した。また、二次骨折や骨粗鬆症治療の開始が死亡に及ぼす影響を評価するため、因果媒介分析を行った。
傾向スコアマッチング後の解析対象は4万7,178人(2万3,589組)で、平均年齢は77.6歳、女性が87.8%を占めた。DRF群では対照群に比べて全死亡リスクが低く、未調整のハザード比(HR)は0.90(95%信頼区間0.86~0.94)だった。ただし、要介護認定などの因子を調整するとHRは0.98(同0.93~1.02)となり、有意な差は認められなかった。一方、サブグループ解析では、要介護認定を受けている男性や要介護度が高い女性で、DRF群の死亡リスクが低かった。
また、DRF群では対照群に比べて全入院および複数の二次的な脆弱性骨折の発生率が高かった。特に、大腿骨近位部骨折の発生率はDRF群で2.58件、対照群で2.00件(いずれも100人年当たり)であり、DRF群で有意に高かった(P<0.001)。一方、要介護状態の悪化の発生率は2.85件対2.80件(同)で、両群に有意差はなかった。1年以内に骨粗鬆症治療を開始した割合は17.6%対7.7%で、DRF群で高かった(P<0.001)。
媒介分析では、二次的な大腿骨近位部骨折がDRFと死亡との関連の一部を媒介し、その割合は9.6%と推定された。一方、ビタミンD補充については保護的な媒介効果が認められ、媒介割合は3.5%だった。
今回の研究から、高齢者のDRFは、進行した全身フレイルよりも、身体機能が保たれた状態で生じる骨の脆弱性を反映している可能性が示された。一方、DRF後には大腿骨近位部骨折などの二次的な脆弱性骨折が増えるにもかかわらず、DRF後1年以内に骨粗鬆症治療を開始した人は17.6%にとどまった。著者らは、DRFをその後の骨折を予防するための骨粗鬆症治療開始の重要な介入機会と捉える必要があるとしている。
本研究の限界として、観察研究のため因果関係を確定できないこと、身体機能を要介護認定で推定しており直接評価していないこと、90歳以上を対象としていないことなどを挙げている。
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HealthDay News 2026年10月13日
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禁煙が心電図上の左室肥大の退縮と関連か
禁煙は心血管疾患のリスク低下につながる一方、禁煙後には体重増加や血圧上昇がみられることがあり、心血管系には好ましくない変化と考えられている。今回、こうした変化がみられたにもかかわらず、禁煙後に心電図上の左室肥大の指標が改善したとする研究結果が報告された。禁煙時と6年後を比較したところ、心電図で測定した左室電位と、左室肥大と判定された人の割合がいずれも低下していたという。研究は、国立病院機構鹿児島医療センター循環器内科の二宮雄一氏らによるもので、詳細は8月27日付の「PLOS ONE」に掲載された。
左室肥大は心血管疾患の発症や死亡と関連する重要な指標であり、心電図による評価は心血管リスクの層別化にも広く用いられている。一方、喫煙は血管内皮機能障害や交感神経活動の亢進、動脈スティフネス(動脈の硬さ)などを介して心血管系に悪影響を及ぼし、喫煙者では左室重量や心筋壁厚が増加することが報告されている。しかし、禁煙によって左室肥大が退縮するかどうかは十分に明らかになっていない。そこで研究グループは、日本人の健診受診者を対象に、禁煙と心電図上の左室肥大の変化との関連を6年間にわたって検討した。
【心血管疾患の治験について相談したい方へ】
治験情報の探し方から参加検討まで、専門スタッフが一緒にサポートします研究グループは、2005~2019年に健診を受けた日本人一般集団の健診記録23万4,596件を用いた。この中から、喫煙を中止し、禁煙時に高血圧ではなかった30~65歳の752人を抽出した。対象者は禁煙時と6年後の両時点で心電図データが得られることを条件とし、がん、内分泌疾患、構造的心疾患、心筋梗塞の既往などがある人は除外した。心電図上の左室肥大はSokolow-Lyon基準(SV1+RV5>3.5 mV)で判定した。また、体重、BMI、血圧、脂質、腎機能などのデータを収集し、追跡期間中の降圧薬使用の有無によって対象者を分けて比較した。禁煙時と6年後の各指標の変化を解析し、心電図上の左室肥大の退縮に関連する因子を多変量解析で検討した。
対象者752人の92.4%が男性で、平均年齢は47.8歳だった。6年間の追跡後、平均体重は65.7 kgから68.1 kgに、収縮期血圧は112.8 mmHgから122.0 mmHgに、いずれも有意に上昇した(いずれもP<0.0001)。追跡期間中に降圧薬の使用を開始した人は103人(13.7%)だった。
一方、心電図で測定した左室電位(SV1+RV5)は、禁煙時の平均2.47 mVから6年後には2.41 mVに有意に低下した(P<0.0001)。心電図上の左室肥大と判定された人の割合も、8.4%から6.5%に低下した。
降圧薬の使用状況別にみると、左室電位は、降圧薬を使用した人では2.68 mVから2.45 mVに(P<0.0001)、使用しなかった人では2.44 mVから2.40 mVに低下した(P=0.01)。また、多変量解析では、降圧薬の使用が心電図上の左室肥大の退縮と独立して関連していた。
著者らは、禁煙によって喫煙に伴う交感神経活動の亢進や動脈スティフネスなどが改善し、左室への圧負荷が軽減した可能性を指摘している。また、血管内皮機能の改善や酸化ストレスの低下が、左室肥大の退縮に関与した可能性もあるという。ただし、今回の研究は心電図による評価であり、実際の心筋量が減少したかどうかは明らかではない。また、対象者の92.4%が男性であり、女性を含む集団に結果を一般化できるかは不明である。
二宮氏は、「禁煙後には体重増加や血圧上昇がみられることがあるが、それにもかかわらず心電図上の左室肥大の指標が改善したことは興味深い結果だ。今回の結果は、禁煙が心血管系にもたらす長期的な有益性を支持する新たな知見と考えている」としている。
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心不全のセルフチェックに関連する基本情報。最善は医師による診断・診察を受けることが何より大切ですが、不整脈、狭心症、初期症状の簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。
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HealthDay News 2026年10月13日
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肺は、右肺(上葉・中葉・下葉)、左肺(上葉・下葉)と左右に1つずつあり、呼吸器系統をつかさどっている器官です。さらに、肺は気管、気管支、肺胞といった組織から成り立っており、これらの臓器または細胞の一部ががん化すると肺がんになります。

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